いろいろと気になることは少なくない。この真夏に蔓延を続ける "インフルエンザ" もそのひとつだ。天候の "異常さ" に加えて、ウイルスなどの人類の敵のあり様についても一筋縄ではゆかない変化を見せている。
また、今、お茶の間のＴＶ番組で、興味半分も含めて再三取り上げられている "覚醒剤汚染" もそのひとつだろう。広がり続けているらしい "大麻汚染" も含めて視野に入れるならば、 "薬物汚染" の問題は、ウイルスと同様に、主として目に見えないかたちをとりながら想像を絶して蔓延しているに違いなかろう。
どうも、気になることに共通する点は、事態の推移の速度と、人々の認識度との間に大きなギャップがありそうな点ではなかろうか。
そのギャップは、以前にも書いた覚えがあるが、程度の差の問題というよりも "次元の異なり" のようにさえ思えてならない。
また、今、お茶の間のＴＶ番組で、興味半分も含めて再三取り上げられている "覚醒剤汚染" もそのひとつだろう。広がり続けているらしい "大麻汚染" も含めて視野に入れるならば、 "薬物汚染" の問題は、ウイルスと同様に、主として目に見えないかたちをとりながら想像を絶して蔓延しているに違いなかろう。
どうも、気になることに共通する点は、事態の推移の速度と、人々の認識度との間に大きなギャップがありそうな点ではなかろうか。
そのギャップは、以前にも書いた覚えがあるが、程度の差の問題というよりも "次元の異なり" のようにさえ思えてならない。
物理現象を中心として、 "量から質への転化" という視点がある。つまり、量的拡大が進行してある一点に到達すると、それまでの状態とは全く異なる質(異質)へと転化してしまうという意味のことだ。水という液体が零度を下回ると氷という固体に転化したり、１００度の沸点を迎えると蒸気という気体に転化する、という現象が好例である。
どうも、今、われわれが迎えているさまざまな "異常さ" というのは、これらに譬えられるように、質的変化あるいは "次元の異なり" に突入してのこと、のように思えるのだ。
それに対して、人間側の意識や行動の変化や革新の方が、全然 "見合っていない" がゆえに、 "あれよあれよ" ということになっているのではなかろうかと見えるわけなのである。
問題は、現状の "事実認識" のズレであり、またそれを助長しているに違いないさまざまな観念的弊害の存在ではないかという気がしている。さらに言えば、それらに警鐘を鳴らし、現状に即した方向性を照らし出す勢力が、場違いなほどに頼りないものになっているとも思える。先ずは、政治の貧困を矢面にしていいのだろうが、決してそれだけでもなさそうだ。貧困な政治に、知識層もマス・メディアも取り込まれて形骸化し、まったく機能不全に陥っていそうな気がしないでもない。
実は、今日書いていることの直接的なきっかけは、下記の記事であった。
果たして、＜実際の製品開発や市場開拓＞だけが「技術立国」の＜技術＞なのかという点にも違和感を感じるところだが、それはおくとしても、一点目は、何を今頃＜警告＞かという点であり、また、二点目は、あれだけ市場原理主義を煽っておいて、何を今さら＜共同で研究を行う＞なのかという点なのである。
＜「技術立国」は危機的状況 経産省が警告
経済産業省は１９日、中長期的な産業技術政策のあり方についての提言をまとめた。「技術立国日本は危機的な状況にある」と警告し、複数の企業が協力して行う研究開発などの強化が必要だとしている。
経産相の諮問機関である産業構造審議会の小委員会がまとめた。提言は、日本は０７年の特許の新規登録件数が世界１位なのに、実際の製品開発や市場開拓に効率的に結びついておらず、欧米に後れをとっていると分析。経済危機を受けた企業の研究開発投資の落ち込みも加わって危機的な状況に陥っていると指摘した。
こうした状況を打開するために、複数の企業や研究機関が共同で研究を行う「オープン・イノベーション」や、実際の製品化を見すえた基礎から応用までの一貫した研究開発の強化が必要だとしている。＞（ asahi.com 2009.08.20 ）
この国が額面どおり「技術立国」だと持てはやされた当時には、結構、企業間競争を超えた＜共同で研究を行う＞組織があったのではなかろうか。具体例を出すひまはないが、そんな記憶が残っている。
もともと、企業内部にも良い意味での "集団主義" 的研究体制があったことは良く知られているはずではないか。それらにしても、一体何によって "破壊" されたのであろうか？ そのことを、当時経産省は警告したのだろうか？
何とも、 "場当たり的" な小田原評定であるとしか言いようがない。
こうした分野においても、国際的な先進的水準との間の大きな乖離が感ぜられる。 "次元の異なり" と言ってもいい。
あらゆる分野において、言い古された言葉ではあるが、 "意識改革" が、あるいは "意識革命" が起こり、現実の事態との間の "次元の異なり" を正し、シンクロナイズ（同時化）が図られなければ、延々と "場当たり的" な小田原評定が続きそうな気配か...... (2009.08.20）
どうも、今、われわれが迎えているさまざまな "異常さ" というのは、これらに譬えられるように、質的変化あるいは "次元の異なり" に突入してのこと、のように思えるのだ。
それに対して、人間側の意識や行動の変化や革新の方が、全然 "見合っていない" がゆえに、 "あれよあれよ" ということになっているのではなかろうかと見えるわけなのである。
問題は、現状の "事実認識" のズレであり、またそれを助長しているに違いないさまざまな観念的弊害の存在ではないかという気がしている。さらに言えば、それらに警鐘を鳴らし、現状に即した方向性を照らし出す勢力が、場違いなほどに頼りないものになっているとも思える。先ずは、政治の貧困を矢面にしていいのだろうが、決してそれだけでもなさそうだ。貧困な政治に、知識層もマス・メディアも取り込まれて形骸化し、まったく機能不全に陥っていそうな気がしないでもない。
実は、今日書いていることの直接的なきっかけは、下記の記事であった。
果たして、＜実際の製品開発や市場開拓＞だけが「技術立国」の＜技術＞なのかという点にも違和感を感じるところだが、それはおくとしても、一点目は、何を今頃＜警告＞かという点であり、また、二点目は、あれだけ市場原理主義を煽っておいて、何を今さら＜共同で研究を行う＞なのかという点なのである。
＜「技術立国」は危機的状況 経産省が警告
経済産業省は１９日、中長期的な産業技術政策のあり方についての提言をまとめた。「技術立国日本は危機的な状況にある」と警告し、複数の企業が協力して行う研究開発などの強化が必要だとしている。
経産相の諮問機関である産業構造審議会の小委員会がまとめた。提言は、日本は０７年の特許の新規登録件数が世界１位なのに、実際の製品開発や市場開拓に効率的に結びついておらず、欧米に後れをとっていると分析。経済危機を受けた企業の研究開発投資の落ち込みも加わって危機的な状況に陥っていると指摘した。
こうした状況を打開するために、複数の企業や研究機関が共同で研究を行う「オープン・イノベーション」や、実際の製品化を見すえた基礎から応用までの一貫した研究開発の強化が必要だとしている。＞（ asahi.com 2009.08.20 ）
この国が額面どおり「技術立国」だと持てはやされた当時には、結構、企業間競争を超えた＜共同で研究を行う＞組織があったのではなかろうか。具体例を出すひまはないが、そんな記憶が残っている。
もともと、企業内部にも良い意味での "集団主義" 的研究体制があったことは良く知られているはずではないか。それらにしても、一体何によって "破壊" されたのであろうか？ そのことを、当時経産省は警告したのだろうか？
何とも、 "場当たり的" な小田原評定であるとしか言いようがない。
こうした分野においても、国際的な先進的水準との間の大きな乖離が感ぜられる。 "次元の異なり" と言ってもいい。
あらゆる分野において、言い古された言葉ではあるが、 "意識改革" が、あるいは "意識革命" が起こり、現実の事態との間の "次元の異なり" を正し、シンクロナイズ（同時化）が図られなければ、延々と "場当たり的" な小田原評定が続きそうな気配か...... (2009.08.20）
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