"消費低迷" が深刻な状態となっているようだ。生活者の感覚からしても、 "余計なものは買わない" 、 "より安いものを探す" というのが鉄則となってきた。
これまで、かなり "衝動買い" もしてきた自分にしても、昨今ではかなりシビァなショッピング感覚となっている。
そんなふうだから＜消費者物価＞はどんどん下がって行く。
＜消費者物価、５カ月連続マイナス ２．２％の大幅下落
総務省が２８日発表した７月の全国消費者物価指数は、価格変動が大きい生鮮食品を除く総合指数（０５年＝１００）が前年同月より２．２％低い１００．１だった。前年同月を下回るのは５カ月連続。下落幅は５月から３カ月連続で過去最大を更新した。原油価格が前年より下がっていることに加え、消費低迷で激化している商品の値下げ競争も影響しているとみられ、「デフレ」の懸念が強まっている。......＞（ asahi.com 2009.08.08 ）
これまで、かなり "衝動買い" もしてきた自分にしても、昨今ではかなりシビァなショッピング感覚となっている。
そんなふうだから＜消費者物価＞はどんどん下がって行く。
＜消費者物価、５カ月連続マイナス ２．２％の大幅下落
総務省が２８日発表した７月の全国消費者物価指数は、価格変動が大きい生鮮食品を除く総合指数（０５年＝１００）が前年同月より２．２％低い１００．１だった。前年同月を下回るのは５カ月連続。下落幅は５月から３カ月連続で過去最大を更新した。原油価格が前年より下がっていることに加え、消費低迷で激化している商品の値下げ競争も影響しているとみられ、「デフレ」の懸念が強まっている。......＞（ asahi.com 2009.08.08 ）
何度も書いているが、＜消費者物価＞の下落は一概に喜んではいられない。＜「デフレ」の懸念が強まっている＞という一点に掛かるからだ。
この現象は、言ってみればまともなダイエットによって体重が下がるという健全な "やせ方" ではなく、不健全ないしは病気によって体重低下が起こっているようなものなのであろう。
"客足減少 ⇒ ムリな低価格設定" の悪循環が、小売業などを破綻に追い込んでいそうなのだ。
このところ、町のコンビニの店舗がいつの間にかなくなっているのに気づかされたりする。何箇所かを目撃したものだが、自宅近辺のコンビニも "開店" 間もなくで "閉店" となり、その後 "テナント募集" という状態となったかと思えば、再び資本の異なるコンビニになったりした。
が、一頃は飛ぶ鳥も落とす勢いであったコンビニも、この時代環境との間でかなり苦戦しているかに見える。
＜社説 ３つの「縮小」に向き合う巨大流通業(8/24)
百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストア。総合小売業が総崩れの様相を呈している。直接の理由は2008年９月のリーマン・ショック以降に加速した消費者の節約志向だ。しかし背景には、消費をとりまく環境変化への対応を間違えてきたことがある。今の不振は一時的なものではなく、ビジネスモデルの見直しが迫られている。......＞（ NIKKEI NET 2009.08.24 ）
注目すべき点は、＜今の不振は一時的なものではなく、ビジネスモデルの見直しが迫られている＞という部分であるに違いない。
敷衍(ふえん)するならば、現在の "消費低迷" は、不況による一過性のものではなく、＜ビジネスモデルの見直し＞を迫る根深いものだということになろうか。
なお、この "日経の社説" ではその原因を次のように指摘していた。
＜いま消費は３つの縮小の中にある。１つは収入減や雇用・年金不安による支出の縮小。２つ目は働く女性の増加や娯楽の多様化に伴う消費者が買い物に専念できる時間の縮小。最後は高齢化や若者のクルマ離れなどによる移動の縮小だ。環境問題への関心も無縁ではない。
季節の流行品を高く売る百貨店、品ぞろえが画一的で、買い物に時間もかかる巨大スーパー、便利だが割高なコンビニは、今の消費者の志向と相いれなくなりつつある。......＞（同上 NIKKEI NET 2009.08.24 ）
指摘された３点のいずれをとっても "なるほど" と思わせるものだ。
こんな傾向の中で、とりわけ＜２つ目＞、いや３点目にも関係していようか、次のような記事があった。
＜ネットスーパーの人気急上昇 ０９年度、８割増の３００店へ
インターネットで注文を受け生鮮食料品などを即日配達する「ネットスーパー」の人気が急上昇、サービス拡大を急ぐイトーヨーカ堂など小売り大手の実施店舗は、２００９年度中に前年度比８割増の約３００店まで増える見通しだ。
......
その日の特売品も手軽に購入でき、共働き世帯や子育て中の主婦、来店が難しい高齢者などの利用が増加。今のところ都市部中心だが地域スーパーも参入しており、ネット利用の手軽な買い物は全国に広がりそうだ。
利用には専用ホームページでの会員登録が必要。配送料は１回当たり３００～５００円が中心で、購入額が一定以上だと無料になる。日用品も含めた品目数は数千～３万で生活必需品はほぼそろう。生鮮品は売り場担当者が鮮度を確認し、安全な商品を選ぶという。＞（【共同通信】 2009.08.27 ）
こうした "ビジネスモデル" を "予感" していただけに、やはり "来たか" という思いがしたわけだが、そのうちに "地域向け給食サービス" というような "ビジネスモデル" さえ出てこないとは限らないのではないかと...... (2009.08.28）
この現象は、言ってみればまともなダイエットによって体重が下がるという健全な "やせ方" ではなく、不健全ないしは病気によって体重低下が起こっているようなものなのであろう。
"客足減少 ⇒ ムリな低価格設定" の悪循環が、小売業などを破綻に追い込んでいそうなのだ。
このところ、町のコンビニの店舗がいつの間にかなくなっているのに気づかされたりする。何箇所かを目撃したものだが、自宅近辺のコンビニも "開店" 間もなくで "閉店" となり、その後 "テナント募集" という状態となったかと思えば、再び資本の異なるコンビニになったりした。
が、一頃は飛ぶ鳥も落とす勢いであったコンビニも、この時代環境との間でかなり苦戦しているかに見える。
＜社説 ３つの「縮小」に向き合う巨大流通業(8/24)
百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストア。総合小売業が総崩れの様相を呈している。直接の理由は2008年９月のリーマン・ショック以降に加速した消費者の節約志向だ。しかし背景には、消費をとりまく環境変化への対応を間違えてきたことがある。今の不振は一時的なものではなく、ビジネスモデルの見直しが迫られている。......＞（ NIKKEI NET 2009.08.24 ）
注目すべき点は、＜今の不振は一時的なものではなく、ビジネスモデルの見直しが迫られている＞という部分であるに違いない。
敷衍(ふえん)するならば、現在の "消費低迷" は、不況による一過性のものではなく、＜ビジネスモデルの見直し＞を迫る根深いものだということになろうか。
なお、この "日経の社説" ではその原因を次のように指摘していた。
＜いま消費は３つの縮小の中にある。１つは収入減や雇用・年金不安による支出の縮小。２つ目は働く女性の増加や娯楽の多様化に伴う消費者が買い物に専念できる時間の縮小。最後は高齢化や若者のクルマ離れなどによる移動の縮小だ。環境問題への関心も無縁ではない。
季節の流行品を高く売る百貨店、品ぞろえが画一的で、買い物に時間もかかる巨大スーパー、便利だが割高なコンビニは、今の消費者の志向と相いれなくなりつつある。......＞（同上 NIKKEI NET 2009.08.24 ）
指摘された３点のいずれをとっても "なるほど" と思わせるものだ。
こんな傾向の中で、とりわけ＜２つ目＞、いや３点目にも関係していようか、次のような記事があった。
＜ネットスーパーの人気急上昇 ０９年度、８割増の３００店へ
インターネットで注文を受け生鮮食料品などを即日配達する「ネットスーパー」の人気が急上昇、サービス拡大を急ぐイトーヨーカ堂など小売り大手の実施店舗は、２００９年度中に前年度比８割増の約３００店まで増える見通しだ。
......
その日の特売品も手軽に購入でき、共働き世帯や子育て中の主婦、来店が難しい高齢者などの利用が増加。今のところ都市部中心だが地域スーパーも参入しており、ネット利用の手軽な買い物は全国に広がりそうだ。
利用には専用ホームページでの会員登録が必要。配送料は１回当たり３００～５００円が中心で、購入額が一定以上だと無料になる。日用品も含めた品目数は数千～３万で生活必需品はほぼそろう。生鮮品は売り場担当者が鮮度を確認し、安全な商品を選ぶという。＞（【共同通信】 2009.08.27 ）
こうした "ビジネスモデル" を "予感" していただけに、やはり "来たか" という思いがしたわけだが、そのうちに "地域向け給食サービス" というような "ビジネスモデル" さえ出てこないとは限らないのではないかと...... (2009.08.28）
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