医者に行ってクスリを貰うと、その安堵感もあってかそれだけでよくなった気がするものだ。まして、 "痛み止め" であったり、 "抗生物質" を含むクスリだと即効性があるためそんな錯覚を誘う。
といっても、そんなことがあったことを書こうとしているわけではない。現時点での経済動向についてなのだ。
冷静に世界を見回せば、これといった抜本策が講じられたという形跡は見つけにくい。目につくのは、各国がこぞって膨大な資金を投じての "景気刺激" 策を行ってきたことであろう。つまり、人の病気にたとえれば、 "痛み止め" や "抗生物質" を矢継ぎ早で投じてきたということだ。
それがそのまま愚作だと言うつもりはない。だが、 "対症療法" はそれとして、今回の深刻な状況に見合うような方向性がそろそろ具体化されても良さそうだ。もう、 "世界的金融危機" から一年以上経過したのだ。
といっても、そんなことがあったことを書こうとしているわけではない。現時点での経済動向についてなのだ。
冷静に世界を見回せば、これといった抜本策が講じられたという形跡は見つけにくい。目につくのは、各国がこぞって膨大な資金を投じての "景気刺激" 策を行ってきたことであろう。つまり、人の病気にたとえれば、 "痛み止め" や "抗生物質" を矢継ぎ早で投じてきたということだ。
それがそのまま愚作だと言うつもりはない。だが、 "対症療法" はそれとして、今回の深刻な状況に見合うような方向性がそろそろ具体化されても良さそうだ。もう、 "世界的金融危機" から一年以上経過したのだ。
確かに、 "対症療法" の一定の効果は人々を幾分安心させはした。しかし、その効果をもって "景気回復" だなぞと早とちり、意図的な早とちりをするのはあまりに状況認識が甘いのではなかろうか。
自分などは、 "二番底" という言葉が気になってしかたがなかった。あたかも回復基調かと思わせるような株価上昇の動きが出てきた（作られてきた）時にも、そんなことは "演出" の範囲内の出来事であろうと思わないわけでもなかった。
まあ、現在の株式指標というのは、よく言われるように "実勢" と乖離しているし、その気になれば "株価誘導" にしても不可能ではなさそうだからである。
要するに、株価の傾向を勝手にそのまま景気実態の反映だなぞと考えてみたってはじまらないようだ。
しかし、そんな株価上昇傾向もここに来て "息切れ" してきたかの観がある。日経平均にしても、続落に続落で、１万円台に戻るには多少時間が掛かるか、あるいはこのまま "二番底" へと向かうという悲観的見通しまで出ている。
もちろんどうなって行くのか定かには推定できないが、以下の二つの記事が気に掛かった。どうもこれが実態なのではないか、と......。
＜９月の米新車販売、前年比２６％減 政府助成打ち切りで
【ニューヨーク＝丸石伸一】米調査会社オートデータが１日発表した９月の米国での新車販売は計約７４万６千台で、１営業日あたりの台数が前年同月より約２６％減った。前月は政府助成による消費刺激効果で２年３カ月ぶりに前年同月比プラスになったが、助成が打ち切られた９月は再び前年同月割れとなった。
......
消費刺激策がなければ、まだ消費者の購買意欲が低調であることが示された形だ。景気の動向次第では「再び市場の悪化が続く可能性もある」（米アナリスト）との指摘も出ている。......＞（ asahi.com 2009.10.02 ）
＜ＩＭＦ専務理事、出口戦略は尚早 世界経済、慎重な見方
【イスタンブール＝御調昌邦】国際通貨基金（ＩＭＦ）のストロスカーン専務理事は２日、イスタンブールで記者会見し、危機時の金融政策などを平時に戻す「出口戦略」について「いまは実行する時期ではない」と明確に語った。今後も各国の失業率が上がるうえ、景気が回復しても再び低迷するリスクがあることを理由に挙げた。世界銀行のゼーリック総裁は「景気回復は不安定で、多くの不確実性を持っている」と指摘した。
両氏は３日開催の７カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議や６日からのＩＭＦ・世銀年次総会に先立ち、記者会見した。ストロスカーン専務理事は「もし早すぎる時期に出口戦略の誘惑にかられたら、回復の状況を悪化させる」と強調した。経済成長が実現しても「大部分は財政刺激策によるものだ」と各国の政策当局者に注意を促した。
ゼーリック総裁は2010年前半までは政府支出の効果が出るとしたうえで「問題は民需にバトンを渡せるかどうかだ」と語った。＞ ( NIKKEI NET 2009.10.03 )
こうした冷静な事実について報道されるのが、まだましなのかと思えたものである...... (2009.10.03）
自分などは、 "二番底" という言葉が気になってしかたがなかった。あたかも回復基調かと思わせるような株価上昇の動きが出てきた（作られてきた）時にも、そんなことは "演出" の範囲内の出来事であろうと思わないわけでもなかった。
まあ、現在の株式指標というのは、よく言われるように "実勢" と乖離しているし、その気になれば "株価誘導" にしても不可能ではなさそうだからである。
要するに、株価の傾向を勝手にそのまま景気実態の反映だなぞと考えてみたってはじまらないようだ。
しかし、そんな株価上昇傾向もここに来て "息切れ" してきたかの観がある。日経平均にしても、続落に続落で、１万円台に戻るには多少時間が掛かるか、あるいはこのまま "二番底" へと向かうという悲観的見通しまで出ている。
もちろんどうなって行くのか定かには推定できないが、以下の二つの記事が気に掛かった。どうもこれが実態なのではないか、と......。
＜９月の米新車販売、前年比２６％減 政府助成打ち切りで
【ニューヨーク＝丸石伸一】米調査会社オートデータが１日発表した９月の米国での新車販売は計約７４万６千台で、１営業日あたりの台数が前年同月より約２６％減った。前月は政府助成による消費刺激効果で２年３カ月ぶりに前年同月比プラスになったが、助成が打ち切られた９月は再び前年同月割れとなった。
......
消費刺激策がなければ、まだ消費者の購買意欲が低調であることが示された形だ。景気の動向次第では「再び市場の悪化が続く可能性もある」（米アナリスト）との指摘も出ている。......＞（ asahi.com 2009.10.02 ）
＜ＩＭＦ専務理事、出口戦略は尚早 世界経済、慎重な見方
【イスタンブール＝御調昌邦】国際通貨基金（ＩＭＦ）のストロスカーン専務理事は２日、イスタンブールで記者会見し、危機時の金融政策などを平時に戻す「出口戦略」について「いまは実行する時期ではない」と明確に語った。今後も各国の失業率が上がるうえ、景気が回復しても再び低迷するリスクがあることを理由に挙げた。世界銀行のゼーリック総裁は「景気回復は不安定で、多くの不確実性を持っている」と指摘した。
両氏は３日開催の７カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議や６日からのＩＭＦ・世銀年次総会に先立ち、記者会見した。ストロスカーン専務理事は「もし早すぎる時期に出口戦略の誘惑にかられたら、回復の状況を悪化させる」と強調した。経済成長が実現しても「大部分は財政刺激策によるものだ」と各国の政策当局者に注意を促した。
ゼーリック総裁は2010年前半までは政府支出の効果が出るとしたうえで「問題は民需にバトンを渡せるかどうかだ」と語った。＞ ( NIKKEI NET 2009.10.03 )
こうした冷静な事実について報道されるのが、まだましなのかと思えたものである...... (2009.10.03）
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