"ソーシャル・ゲーム" も結構だけれど、喫緊の"社会問題（失業！）" 解決に貢献できてこそ、胸を張って "ソーシャルメディア" だ言えるんじゃないでしょうかね......。
"ソーシャルメディア" での "人格" が、ビジネス視点での "マネタイズされる実名" 云々であっても取りあえずヨシとしましょう。
ただし、"実名性" の恩恵が、企業によるマーケティングのための "マネタイズされる実名" というだけでは甚(はなは)だ心地良くない話かもしれない。
"実名性" の恩恵は、"ソーシャルメディア" 利用者に等しく還元されて然るべきではなかろうか。そこで浮かび上がってくるのが、"就活問題"！ ということになる。
"新卒" から巷の "失業者" に至るまでの現状の凄まじさは今さら言うには及ぶない......。
市場経済は、とかく "中間媒体" 経済要素となって "稼ぐ" スタイルが横行し過ぎる！ようだ。情報インフラが未整備な社会環境であった時代ならいざ知らず、現状では "中間媒体" 経済要素は、経済的弱者側に負荷をかけるだけの存在になっていそうだ。"求職・求人" 問題でも、そうした "中間媒体" を "中ヌキ" して、"求職" 側と "求人" 側とが "直接(頭越し)外交" をすればいい、と思われるのだが......。
そんなことで、今回は、"ソーシャルメディア" と "就活問題"！に絡む話題を取り上げ、それに関するサイト記事二本を紹介しておきたい。以下のとおりだ。
１．"ソーシャルメディア" を通じた "就活" のコツは、「Super Social」となって、"下手な鉄砲も数撃ち" でカバーすることか......。
―――― ＜米国、2,200万人が SNS サービスを利用して職を得る ― Jobvite調査Datamation.com Staff 海外発米国で SNS を利用した就職支援アプリを開発している Jobvite は2011年11月16日、求職者の SNS サービス利用状況に関する調査を公表した。同調査によれば、SNS サービスを利用して現在の職を得た米国人の数は2010年の調査時点から770万人増加し、2,200万人に達していたことがわかった。
同調査は、米国の成人1,200人を対象に2011年10月24日から27日にかけて実施されたもの。すでに引退した人や学生などは対象から除外されている。
調査結果をもとに、Jobvite は2,200万人が SNS サービスを利用して現在の職を得たと推測した。このうち、 Facebook を利用したのは1,840万人。LinkedIn は1,020万人、Twitter を利用したのは800万人としている（同調査は複数回答可）。
調査対象者のうち、SNS サービスを利用していたのは全体の86％だった。最も利用者の多いサービスは Facebook で84％が利用。これに Twitter の39%、LinkedIn の35％が続いた。対象者の31％は、これらをすべて利用していると回答した。求職者はこれまで、仕事探しではプロフェッショナルネットワークサイトである LinkenIn を利用することが多かった。だが、今回の調査で、職探しにおいても Facebook が重要性を増していることがわかった。
Jobvite によれば、SNS サービスで多くのネットワークを持つ「Super Social」なユーザーが良い仕事を得るチャンスが多いという。たとえば、通常レベルのユーザーでは、Facebook を通じて仕事の紹介を受けた人は全体の16％。これに対して150人以上のネットワークを持つ Super Social ユーザーでは、25％が仕事の紹介を受けている。LinkedIn では通常ユーザーは9％。だが、Super Social ユーザーでは48％。Twitter では通常ユーザーが6％なのに対し、Super Social ユーザーは32％が仕事の紹介を受けていた。＞
（ 米国、2,200万人が SNS サービスを利用して職を得る ― Jobvite調査／japan.intrnet.com - Webマーケティング／2011.11.21 ）
《 付録 》※ ここでも、積極的体当たり組が奏功しているようだ。
―――― ＜他のユーザーとは異なる方法をとった Super Social たちの行動例とその比率は以下のとおり。
・Facebookのプロフィールで職情報を更新した者：Super Social たちの32％、すべての求職者の20％
・LinkedIn上のリクルーターとの接触を持った者：Super Social たちの45％、すべての求職者の9％：
・Twitter上でジョブを検索した者：Super Social たちの48％、すべての求職者の11％ ＞（ Jobvite Blog ）
２．さすが、Facebook 誕生の米国社会でのスピーディな対応は羨ましい限り！
―――― ＜Facebook、失業率の改善を目指す取り組みを発表 米労働省などと協力米Facebookは現地時間2011年10月20日、政府および雇用支援団体と協力して米国の失業率改善を目指す取り組み「Social Job Partnership」を発表し、その一環として専用ページをFacebook内に開設した。
Social Job Partnershipでは、米労働省、全米の大学と雇用主の協会であるNational Association of Colleges and Employers（NACE）、企業の人事に関する非営利団体DirectEmployers Association、各州の雇用状況向上を支援する機関National Association of State Workforce Agencies（NASWA）と協力体制を敷き、失業者がソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を活用して効率的に仕事を見つけられるようにする。
求職者、大学の就職指導部、企業の人事部がSNSをどのように利用しているかを詳しく調査し、新しい求人情報がFacebookサイトを通じて素速く行き渡るための無料の配信システムを構築する。また、既存の就職支援プログラムや政府による情報サービスの利用促進を図るほか、求人および求職のためのSNS活用に関する教材なども提供する。
NACEの調査結果によると、米大学の就職指導部の70％以上がFacebookページを運営しており、別の調査では企業人事担当者の92％が新規採用にSNSを利用した、または利用する予定だと回答している。＞
（ Facebook、失業率の改善を目指す取り組みを発表 米労働省などと協力／日本経済新聞 - BPニュースセレクト／2011.10.24 ）
"就職" ではなくて "創職" という手もあるにはあるけれど、いずれにしても "職" という "ソーシャル" なものを手にする、しかもそのために "ソーシャルメディア" が活用されるならば言うことなし......。
「コンピュータ、ソフトなければただの箱！」ではないが、「"SNS"、知恵を欠いてのヒマ潰し？」ではあまりにも寂しい...... (2011.11.24）
コメントする