株価予想の手法には、テクニカル分析（ Technical analysis ）という手法がある。
将来の取引価格の変化を、過去に発生した価格や出来高等の取引実績の時系列パターンから予想・分析しようとする手法のことである。
そして、この手法に基づくならば、"米国株式が、この5月に暴落する！" という不吉な前兆が浮上している、とのことである。
元より米国の株取引では、決算期などの関係から、『 Sell in May（５月売り）』という "ジンクス" があるようだが、どうも今年の場合は、既に テクニカル分析 での "不吉なパターン"(「ヒンデンブルグ・オーメン」)が成立してしまっている、というのだ。
下記引用サイト記事：5月の米株急落に警戒、「ヒンデンブルグ・オーメン」が点灯／REUTERS／2013.04.19 によれば、この「ヒンデンブルグ・オーメン」の 発生条件 は、＜４つの条件が同じ日に起こったとき＞ だそうなのであり、これが既に発生しているというのだ。そして、
＜過去のデータによれば、ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、７７％の確率で株価が５％以上、下落するという。またパニック売りとなる可能性は４１％、株式市場が重大なクラッシュとなる可能性は２４％と算出されている＞ とある。
＜最近のさえない米ファンダメンタルズ＞ という時期でもあるだけに、＜暴落の前兆として警戒される＞ との声！
もしそうなれば、＜日本株も調整を余儀なくされる＞ だろう、との懸念も生まれている......。
5月の米株急落に警戒、「ヒンデンブルグ・オーメン」が点灯／REUTERS／2013.04.19
［東京 １９日 ロイター］ 米国株式市場で約２年８カ月ぶりに「ヒンデンブルグ・オーメン」が点灯した。テクニカル的な株価暴落の前兆とされることから、先行きに不安が強まっている。米株は過去最高値を更新し続けた後、薄商いで乱高下を繰り返す不安定な商状だ。足元の米経済指標も弱含んでおり、海外投資家の「Sell in May（５月売り）」を警戒する声も出ている。
＜そろった４条件＞
米ボストンマラソンでの爆発事件が発生し、米ダウ.DJIが今年最大の下げ幅となった４月１５日、株価先行きに警鐘を鳴らすシグナルが再び灯った。リーマンショック後の２０１０年８月に現れ、市場で話題となった「ヒンデンブルグ・オーメン」だ。当時はバーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長がジャクソンホールでの講演でＱＥ２（量的緩和第２弾）を示唆したことで暴落は回避されたが、今回の再点灯に市場では「暴落の前兆として警戒される」（大和証券チーフテクニカルアナリストの木野内栄治氏）との声が出ている。
ヒンデンブルグ・オーメンは、１９３７年５月６日にアメリカで発生したドイツの飛行船「ヒンデンブルク号」の爆発・炎上事故に由来する。発生条件は諸説あるが、直近では以下の４つの条件が同じ日に起こったときとの見方が多い。１）ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）での５２週高値更新銘柄と５２週安値更新銘柄の数がともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の２．８％以上、２）ＮＹＳＥインデックスの値が５０営業日前を上回っている、３）短期的な騰勢を示すマクラレン・オシレーターの値がマイナス、４）５２週高値更新銘柄数が５２週安値更新銘柄数の２倍を超えない──の４条件だ。一度発生すれば向こう３０営業日は有効だが、マクラレン・オシレーターがプラスとなれば無効となる。
過去のデータによれば、ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、７７％の確率で株価が５％以上、下落するという。またパニック売りとなる可能性は４１％、株式市場が重大なクラッシュとなる可能性は２４％と算出されている。ヒンデンブルグ・オーメンが発生しても暴落しないケースもあるが、１９８５年以降では米株が暴落した際はいずれの場合もシグナルが現れたという。
＜他にも米株のピーク示すシグナル＞
ＳＭＢＣ日興証券チーフテクニカルアナリストの吉野豊氏は、ヒンデンブルグ・オーメンのほかにも米国株の先行きに対して警戒するシグナルがあると指摘する。「米国株は主要株価指数が高値を更新しても出来高が伴わないダイバージェンス（逆行現象）が起こっている。ダウが最高値を更新しても、Ｓ＆Ｐ.SPXがなかなか高値を更新しないパターンもみられ、同様の現象が起こった２００７年には、その後大きな調整が生じた」という。また米国株は２０１０年以降３年連続で４月下旬から５月上旬にかけて天井打ちしており、今年も５月連休明けにもピークを打ちやすいとみられている。
今週に入って、株式投資家の不安心理の度合いを示すシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）は約４６％上昇。ＶＩＸ指数は株価下落時に上昇する傾向がある。ダウは１８日、終値で２月２６日以来約１カ月半ぶりに２５日移動平均線（１万４５９２．２５ドル＝１８日）を下回っており、調整ムードはじわりと強まっている。
＜最近のさえない米ファンダメンタルズ＞
米経済は財政の崖の影響が薄れる年後半にかけて成長が加速するとの見通しがエコノミストのコンセンサス。出口論議はあるものの、しばらくは金融緩和環境が続く見通しだ。欧州債務危機も小康状態を保っている。過熱感の短期調整はあっても過剰流動性が株式市場を支えるとの見方は根強い。
ただ、３月米雇用統計で非農業部門雇用者数の伸びが鈍化したほか、３月小売売上高の予想外の低下や３月コンファレンス・ボード（ＣＢ）景気先行指数の７カ月ぶり低下など弱い米経済指標が目立っているのも確か。加えてバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）やイーベイなどのさえない米企業決算が直近の株売りに拍車をかけている。
市場では「５月はヘッジファンドの中間決算をにらんで、積み上げたポジションをアンワインドしやすい時期。米株が『Sell in May（５月売り）』となれば、日本株も調整を余儀なくされるだろう」（国内証券）との声が出ている。
（ロイターニュース 杉山容俊 編集：伊賀大記）
こうした テクニカル分析 上の "予兆" を非科学的だと一蹴することも十分に可能だ。
ただ、では "株価変動" 自体がどこまで合理的で科学的であるのかという点に目を向けるならば、あながち無視できないのかもしれない...... (2013.04.21）
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