最近の急ピッチな上昇で過熱感が高まっていた日経平均が、堰を切ったように暴落。下げ幅 1143円 で、<下げ幅は08年10月のリーマン・ショック時も上回り、00年4月17日のITバブル崩壊以来の大きさ>( 東証暴落、1100円超下げ ITバブル崩壊時以来、過去最大/【共同通信】/2013.05.23-15:44 )。
その原因としては、以下の諸点が指摘されている。
(1) <利益確定の売りによる下げという色合いが濃い>(下記【 引用記事 1 】)
(2) <英系金融大手のHSBCが発表した中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が好不況の節目である50を割り込み、アジア株が急落。円相場が1ドル=102円台に下げ渋ったこともあり......>(下記【 引用記事 1 】)
(3) <「当面、株価を押し上げるイベントがないことから短期筋が売りを仕掛けた。......」>( 日経平均は900円超す下げ幅、東証1部の出来高が過去最高を更新/REUTERS/2013.05.23 )
下記引用サイト記事【 引用記事 2 】:5月中国製造業PMI速報値は7カ月ぶり50割れ=HSBC/REUTERS/2013.05.23-13:26 が示すように、確かに "中国の景気減速" は小さくない "不安材料" であろう。
しかし、その点だけが "過去最大の暴落" の原因だと見なすにはムリがありそうだ。
むしろ、<短期筋が売りを仕掛けた> という点こそが説得力を持つ。
この、"株高" 傾向で、"個人投資家" の "買い" が顕著になっているとの報道を目にしていたので、"そろそろ、来るか!?" と胸騒ぎがしていた矢先であった......。
"仕掛ける側" にとっては、"原因と思しきキッカケ" は、何でもよいはず。"パニック → 投げ売り!" の立ち上がることが狙いだというわけだろう。
ただ、これで "終わる" はずはなく、これはいわば "序盤戦" であって、"第二波、第三波" が模索されているに違いない......。
【 引用記事 1 】
日経平均乱高下、潮目は変わったか 市場の見方/日本経済新聞/2013.05.23-13:34
23日午後の東京株式市場で日経平均株価は急落。下げ幅は一時600円を超え、取引時間中としては4日ぶりに1万5000円台を割り込んだ。英系金融大手のHSBCが発表した中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が好不況の節目である50を割り込み、アジア株が急落。円相場が1ドル=102円台に下げ渋ったこともあり、主力の輸出関連など日本株にも利益確定売りが増えている。相場の潮目は変わったのか、市場関係者に聞いた。
■ 「一本調子で下げる展開ではない」
奥村義弘・ちばぎんアセットマネジメント調査部長
日経平均株価はこれまで急ピッチでの上昇を続けており、過熱感が非常に強かった。もっとも、利益確定の売りによる下げという色合いは濃い。パニック的に売りが売りを呼び、一本調子で下げる展開ではないとみている。
きょうの相場下落のきっかけは、英系金融大手HSBCが発表した中国の5月の製造業購買担当者景気指数(PMI)速報値が、景況感の境目となる50を割り込んだことくらいしか見あたらない。日本株を取り巻く外部環境自体はさほど悪化していないとみている。
■ 「中期的には上昇トレンド」
有沢正一・岩井コスモ証券投資調査部副部長
日経平均株価が急落したのは、長期金利の上昇懸念などを材料に、海外のヘッジファンドなどの短期筋が売りを出しているためとみている。英系金融大手HSBCが朝方発表した中国の5月の製造業購買担当者景気指数(PMI)速報値が大幅に悪化したこともあり、中国関連株などに売りが出やすい状況もあった。
ただ安倍晋三政権下での政策期待や堅調な米国経済を背景に、投資家の日経平均の先高観はなお強い。きょうの株価急落で株式相場の地合いが変わったとはみておらず、中期的には日経平均の上昇トレンドは変わらないと見ている。
〔日経QUICKニュース(NQN)竹内弘文、日高広太郎〕
【 引用記事 2 】
5月中国製造業PMI速報値は7カ月ぶり50割れ=HSBC/REUTERS/2013.05.23-13:26
[北京 23日 ロイター] - HSBCが23日発表した5月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI、季節調整済み)速報値は49.6となり、4月の確報値50.4から低下、7カ月ぶりの低水準となった。PMIは50を上回ると景況の改善を示し、下回ると景況の悪化を示す。節目の50を下回ったのは、昨年10月以来。
新規受注指数は49.5に低下し、昨年9月以来の低水準。中国の内需が外需の弱さを補うほど強くないことを示している。
HSBCの中国担当チーフエコノミスト、Qu Hongbin氏は「製造業が5月に冷え込んだのは、内需の鈍化と、海外に関して続く逆風を反映している」と指摘した。
一方、新規輸出受注指数は5月も50を下回ったが、4月と比べると上昇した。
米景気回復がまだら模様で、欧州債務危機も収まらないなか、海外からの需要になお勢いがないことを示している。5月は台湾や韓国でも輸出の弱さが確認された。
4月の中国の経済指標は、鉱工業生産や投資をはじめとして全般的に弱い内容とだった。さらに、第1・四半期の国内総生産(GDP)伸び率も予想外に鈍化するなか、市場関係者の間では、今後数カ月の景気回復の鈍さへの警戒感が広がっている。 ......
<下方修正相次ぐ>
証券会社の間では、今回のPMI発表前から今年の経済成長率予想を下方修正する動きが出ている。
バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチは、今年の経済成長率予想を8.0%から7.6%に修正。UBSも8.0%から7.7%に下方修正した。
中国政府は今年の経済成長率目標を7.5%に設定しており、急激な景気減速は想定していないとみられる。
( ※引用者注 ―― 文意を損なわないよう留意して割愛しています。)
"実体経済"(ファンダメンタルズ) から遊離して展開される現状のごとき株式市場では、その分、"期待感 → 買い!" も旺盛ならば、"パニック → 投げ売り!" というアクションも生じ易く、"マネーゲーム" の "仕掛け側" にとっては "これ幸いの地合い" なのであろう...... (2013.05.24)
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