(企業)組織と、構成要員(社員)の「やり甲斐/モチベーション」というテーマは、古くて新しい、そして組織にとっては永遠の課題でもある。
もちろん、社員が「やり甲斐」を強く感じている会社の "生産性" が高いであろうことは容易に想像できる。
逆に、社員が「やり甲斐」を感じにくいような会社は、理由はどうであれ、"生産性" が低くならざるを得ず、その結果、社員の "ノルマ" を強めさせたり、"賃金水準" の劣化を招いたりという事態につながり、いわば "悪循環" を招来することになりそうだ。
しかも、現代の "企業競争力" の内実は、"能力水準" の高さもさることながら、概して、個々の社員の "プラスαの生産性" 、あるいはそれらの "相乗効果" が集積した "組織的なプラスαの生産性" が決め手となっているのではなかろうか。
そして、そうした "プラスαの生産性" は、社員の「やり甲斐/モチベーション」の高まりと不可分のかたちで達成されるはずである。
仮に、高い "能力" が保持されていたとしても、「やり甲斐/モチベーション」の側面にわだかまりや支障が鬱積しているならば、"サイドブレーキ" が掛かったままで走行するクルマのごとく、"能力" も台無しとなるに違いない。
ところが、下記引用サイト記事:働き盛りの半数近く「やりがい感じられない」/NHK NEWS WEB/2013.08.13 - 12:52によると、現状の各企業の実態は驚くべき事態、"立ち腐れ状態" となっているようだ。
<働き盛りの30代や40代で「仕事にやりがいを感じられない」という人が半数近くに上り、ほかの世代より割合が高いことが東京の社団法人の調査で分かりました。「収入の伸び悩みなどがやりがいの低下につながっている」と分析しています。/ 「仕事にやりがいを感じない」と答えた人は全体の41.6%でしたが、年齢層別に見ると30代で46.6%、40代で45.2%とほかの世代より4ポイントから5ポイント高くなっています。> というのである。
おそらく、社員の立場から見た場合には、「そんなもんじゃないですか......」、となるのかもしれないが、まさか、経営サイドの立場に位置する者が、この事実をなおざりにはできないはずだと思われる。
というのも、「やり甲斐ナシ!」が、"この比率(ほぼ半数)" に上っているならば、組織としての "生産性" が低迷しているであろうことは容易に推測できるからだ。さらに恐いことは、"この比率(ほぼ半数)" で「やり甲斐ナシ!」派が社内を占めているならば、組織全体に確実にネガティブな影響力を及ぼされていることは間違いないからである。
高速道路でしかないはずの企業組織なのに、"サイドブレーキ" が掛かったままで走行するクルマで埋め尽くされている......、といった驚くべき光景ではなかろうか。
ところで、本来、「やり甲斐」は、"お金(収入)" とは別次元で注目されるものだと言ってよいが、下記引用サイト記事では次のように指摘されている。
<「収入に不満がある」と答えた人は30代で76.9%、40代で72.3%で、こちらもほかの世代より高く、協会では、収入の伸び悩みがやりがいの低下につながっているとみています>
こうした結果の背景には、過去とは異なる "過剰に不安定なビジネス環境" の変容( ソフトウェア技術者向け "人事考課制度" に腐心し続けてきた筆者としては、少なからぬ所見があるのだが、ここでは省略せざるを得ない )があると観測されるわけだが、こうした変容に見合った "賃金体系" が整わないままの現状が浮かび上がっているのだと思われる。
いずれにしても、現状のままでは、"闘う組織としての会社組織" は "衰退" への坂道をズルズルと下って行くほかなさそうではないか......。
働き盛りの半数近く「やりがい感じられない」/NHK NEWS WEB/2013.08.13 - 12:52
働き盛りの30代や40代で「仕事にやりがいを感じられない」という人が半数近くに上り、ほかの世代より割合が高いことが東京の社団法人の調査で分かりました。
「収入の伸び悩みなどがやりがいの低下につながっている」と分析しています。これは、企業に関する調査や研修を行っている社団法人「日本能率協会」が、仕事への意識を分析するため、ことし6月に行ったもので、正社員や非正規労働者、合わせて1000人が回答しました。
この中で「仕事にやりがいを感じない」と答えた人は全体の41.6%でしたが、年齢層別に見ると30代で46.6%、40代で45.2%とほかの世代より4ポイントから5ポイント高くなっています。
「収入に不満がある」と答えた人は30代で76.9%、40代で72.3%で、こちらもほかの世代より高く、協会では、収入の伸び悩みがやりがいの低下につながっているとみています。
このほか「現在の仕事は自分の能力を発揮できていない」と答えた人も、30代で46.2%、40代で51.5%を占め、組織の中核を担う世代が課題を抱えている様子がうかがえます。
日本能率協会は「企業の競争力を高めるためには、30代、40代の活躍が不可欠で、会社側は危機感を持って賃金や評価制度の見直しなどに取り組む必要がある」と話しています。
今、経済人たちの関心は、もっぱら "マクロ経済" の動向に向かっているわけだが、経済アナリストではない実業家経済人にとっては、もっと "足元(社内!)" に目を向けるべきではないかと常々感じている。
"企業競争力" の源/内実は、結局、"足元(社内!)" の "人材(人財)" のあり様に帰着する/尽きるのであるから...... (2013.08.15)
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