"認知症" の原因究明は、"脳生理学" の分野で深められている一方で、他方では、日常の "生活習慣" のあり方などへと視野を広げて探求されつつある。
◆ 参照 当誌過去の "認知症 調査" 関連記事
(1) <英国では20年前に比べ、1年間に認知症になる人の割合が20%減ったとの研究を、英ケンブリッジ大のチームがまとめた。減ったのは主に男性。 原因は不明だが、喫煙の減少や、血管の状態の改善などが影響した可能性があるという。社会全体で健康増進を図れば、認知症の増加が抑えられる可能性が示された......> ( "英の認知症" 20年で"20%減"の快挙!やればできる"社会全体での対策可能性"の追及を!/当誌 2016.05.28 )
(2) <他者との交流が週1回未満の高齢者は、要介護や認知症になる危険性が、毎日頻繁に交流している人より約1・4倍高まること / 月1回未満の人は、要介護や認知症に限らず、すべての要因による死亡リスクも高まる。社会的に孤立するほど、健康への悪影響も深刻化すること> など、"独居老人" にとっての客観的なリスク......> ( 人付き合い週1未満で 要介護リスク1・4倍!月1回未満では 認知症の危険性が約1・5倍!/当誌 2015.04.27 )
(3) <健康診断の血液検査項目の赤血球数やHDL(善玉)コレステロール値、アルブミン値が低いと、認知機能の低下が2~3倍起きやすいとの研究結果を、東京都健康長寿医療センター研究所のグループがまとめた。栄養が低い状態が将来の認知症のリスクを高めることを示す結果......> ( 高齢者は"認知機能"を維持するためにも、肉や魚、牛乳などを積極的に!粗食ではなく!/当誌 2014.07.17 )
今回注目する下記引用サイト記事 : 認知症予防へ大規模調査 生活習慣のリスク探る/日本経済新聞/2016.06.22 - 20:55 は、 <認知症予防に役立てるため、40歳以上の健康な人にインターネットで登録してもらい、定期的なアンケートを通じて発症に関わる生活習慣のリスクを探る研究を始めると国立精神・神経医療研究センターなどが22日、発表した。 本年度は8千人、5年間で数万人の登録を計画しており、患者ではない人を対象とした初の大規模研究。7月5日からホームページで登録を受け付ける。 認知症の多くは、長期間かけて軽度認知障害などを経て発症し、予防や超早期の発見が課題。食事や運動などの生活習慣が発症に関わる可能性も指摘されている> と報じている。
<......希望者は氏名や性別、学歴などの基本情報を登録し、病歴や睡眠、食生活、日常の認知機能などに関する約160項目のアンケートに答える。その後、電話で単語の記憶を確かめる検査も受ける。アンケートと検査は半年ごとに繰り返す。 研究チームは大量に集めたデータを分析。記憶力の低下につながる生活習慣の要因を調べ、発症の予防に役立てることを目指す。 登録者には、認知症に関する最新の医療などの情報が提供され、希望すれば開発中の治療薬や予防薬の治験に参加するための案内も届く。〔共同〕> とある。
認知症予防へ大規模調査 生活習慣のリスク探る/日本経済新聞/2016.06.22 - 20:55
認知症予防に役立てるため、40歳以上の健康な人にインターネットで登録してもらい、定期的なアンケートを通じて発症に関わる生活習慣のリスクを探る研究を始めると国立精神・神経医療研究センターなどが22日、発表した。
本年度は8千人、5年間で数万人の登録を計画しており、患者ではない人を対象とした初の大規模研究。7月5日からホームページで登録を受け付ける。
認知症の多くは、長期間かけて軽度認知障害などを経て発症し、予防や超早期の発見が課題。食事や運動などの生活習慣が発症に関わる可能性も指摘されている。
希望者は氏名や性別、学歴などの基本情報を登録し、病歴や睡眠、食生活、日常の認知機能などに関する約160項目のアンケートに答える。その後、電話で単語の記憶を確かめる検査も受ける。アンケートと検査は半年ごとに繰り返す。
研究チームは大量に集めたデータを分析。記憶力の低下につながる生活習慣の要因を調べ、発症の予防に役立てることを目指す。
登録者には、認知症に関する最新の医療などの情報が提供され、希望すれば開発中の治療薬や予防薬の治験に参加するための案内も届く。〔共同〕
今回の <患者ではない人(40歳以上の健康な人)を対象とした初の大規模研究> では、<食事や運動などの生活習慣が発症に関わる可能性> にも目配りされ視野を広げつつ、かつ "5年間" という期間をかけて実施されるという。 こうしたスケールの調査にふさわしい成果が望まれる...... (2016.06.24)
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