携帯 の最近のブログ記事

　『どこでもドア』（ドラえもん）のように超便利に使っている "スマホ" であるだけに、その本体を "紛失" したり "盗難" にあえば、"被害なし" とは考えにくい。

　＜携帯電話をなくすことによる今年の合衆国消費者の損失総額は300億ドル以上になるそうだ。......　平均して、合衆国の消費者は1年に1度は携帯電話をなくしている。それらが見つからなかった場合の平均被害額は、年に250ドル以上となる。＞（ 下記【 引用記事 ２ 】 ）

　なお、＜なくす場所のトップは、コーヒーショップとバーだ。そして時間帯では、夜の9時から午前2時まで＞とあるから、ホッと一息入れている状況で発生させているようだ......。

　被害内容の実態は定かにされていないが、概ね見当はつくというものだ。そして、その大半が "情報漏洩" に起因していることも言わずもがなであろう。
　たとえ、ちょっとした "紛失" というケースの場合でさえ、"情報漏洩" につながっている可能性が高い！　という危険な事実、それを報じているのが下記の【 引用記事 １ 】：＜スマホ紛失のリスクって？　拾った人の６割がメールなど中身チェック／SankeiBiz／2012.03.24＞ だ。

　＜結果は驚きだ。発見した人の６割がソーシャルメディア情報や電子メールを見ようとし、さらに発見者の８割が企業情報にアクセスしようとしたらしい　......　重要な情報を他人に見られることのリスクのほうが高い＞ というわけである。

　したがって、次のような "事前対策" を講じておくこと以外に手はないのかもしれない。

　＜　○ きちんとパスワードでロックして、他人が使えないようにしておく。
　○ そのスマートフォンが一体誰のものなのか、発見者がどうすれば持ち主に連絡できるのかを、スマートフォンを操作しなくても分かるようにしておくこと。
　○ ロック画面に連絡先を表示するのもひとつの手。
　○ 万が一ロックが突破されても内容を見られないように、遠隔操作で内容をワイプ（消去）できるようにしておくこと。　＞

　想定被害の大きさを視野に入れておかなければならないはずの "首都直下地震" である。

　　◆参照　＜首都直下地震の対策を検討している文部科学省の研究チームは７日、東京湾北部でマグニチュード（Ｍ）７級の地震が発生すれば、東京湾岸の広範囲で、従来想定の震度６強より大きい震度７の揺れが予想されるとの研究成果を公表した。＞（大震災は教訓化されているか？"首都直下地震"の想定震度が"震度７"へと見直し！（ 当誌 2012.03.13 ））

　そこで注目したのが、下記引用サイト記事二点だ。

　【 引用記事 １ 】＜首都直下地震：想定震度７で木造建物の全壊倍増／毎日jp／2012.03.23＞
　【 引用記事 ２ 】＜災害に強いと導入相次ぐ PHS、「非常時に繋がる」のはなぜか？／japan.internet.com／2012.03.22＞

　"首都直下地震" の想定規模が "震度７の揺れ" だとすれば、＜全壊する木造建物が約３９万棟＞にも及びそうだとの見直しが掛けられたわけである。
　その結果、＜倒壊した建物の下敷きになる人＞の数も膨大なものになるだろうが、さらに恐いのは、＜火災被害＞が伴うであろう点に違いない......。
　＜研究チームは耐震化促進を訴えている＞とあるが、今一つ "歯がゆい" 思いが禁じ得ない......。

　幸いにも "命拾い" したとしても、この規模の大震災であったなら、その後の混乱は想像を絶するであろう。そして誰もが急ぐのが、"近親者同志の安否確認" のはずだ。
　ところが、心配を拭えないのが "携帯電話の通信網" の "安否(?)" でもある。東日本大震災の折に実際に経験しているだけに、不安材料は大きい。スマホがさらに増加し、通常時でさえ "通信障害" に見舞われていることを思えばなおのことだ。

　そこで、注目度が高まっているのが、＜通信インフラがダメージを受けた状態での連絡手段＞として、「非常時に繋がる」と見なされている "PHS" だ。
　次のような "マイクロセルという方式の基地局配置" が、眼目なのだそうだ。

＜「PHS は、マイクロセルという方式で基地局を設置しています。一般的な携帯電話では、1つの基地局で数百メートルから数キロメートルの範囲をカバーしますが、PHS では数十から数百メートル程度ごとにきめ細かく基地局を設置しています。これにより、通信が集中した場合でも効率的に分散してアクセスを処理することができます」＞

　またも "スマホ" での全国規模の "通信障害" が発生した。今度は、"ドコモ" にあらず "ＫＤＤＩ（ａｕ）" だ。実情は、下記引用サイト記事のとおり。

　ＫＤＤＩ：また通信障害　スマホ中心、全国規模

　ＫＤＤＩ（ａｕ）は１１日、同日午後８時３５分から、スマートフォン（多機能携帯電話）を中心とした同社の携帯電話の一部機種で、インターネット の利用などのデータ通信がしづらくなる通信障害が発生したと発表した。全国で影響が出ていたが、１２日午前０時ごろに復旧した。同社は原因について、設備 故障としている。
　同社の夜間お客様センターには、メールの送受信やインターネット、ＫＤＤＩのホームページへの接続ができないという問い合わせが相次いだという。
　ａｕのスマートフォンは、ネットワーク設備の故障のため９日にも約１時間の通信障害が発生。約１３０万回線に影響が出た。
　障害が２時間以上続き、３万人以上に影響した場合、電気通信事業法の「重大事故」となり、総務省が行政指導を行うことができる。スマートフォンを 巡っては、ＮＴＴドコモが昨年６月以降、対応設備の増強が不十分だったために大きな通信障害を４回起こし、先月２６日に行政指導を受けたばかり。【黒田阿 紗子、種市房子】　（ ＫＤＤＩ：また通信障害　スマホ中心、全国規模／毎日jp／2012.02.12 ）

　つい先日、"ドコモ" による "通信障害" に関して書いたばかりだ。

　◆参照　利用者に"リスクを振る甘え"！／"通信障害,ドコモになぜ集中 背景に３つの死角" （ 当誌 2012.02.06 ）

　こうなるともう、消費者が憤る範疇を超えてしまったと言うべきか。
　消費者が "通信安定度がその程度ならば、むしろ値下げしてよ！" という、キャリア側にとってはなお一層困る事態へとエスカレートしかねないからだ。
　現にこうした危惧の視点で述べられた下記のようなサイト記事：「実はケータイって大したことないんじゃない？」 ドコモの大規模障害で見えてきた 消費者の潜在的批判意識／スマートフォンの理想と現実｜ダイヤモンド・オンライン／2012.02.09 が眼についた。

　"アラブの春" 以降、"SNS" を活用する反体制活動スタイルが一般化する状況下で、各国政府はネットの規制や "検閲" で応じている実情が伝わっている。
　ネット検閲は、良く知られた中国のみならず、インド、イラン、シリア、キューバなどでも行われているとされ、最近では米国自身でさえ "ネット規制法案（SOPA）" が浮上しその行方が注目されてもいる。また、米国では言わずと知れた "OWS運動" が潜伏し、この "検閲" 問題では微妙なな立ち位置にあるかにも見える。

　◆参照 ツイッター社：法律違反の投稿削除措置／検閲助長の恐れ／その背景と詳細事情！（ 当誌 2012.01.30 ）
　◆参照 インドで「中傷サイト」削除　フェイスブックとグーグル／【共同通信】／2012.02.07

　下記引用サイト記事：ネット上の反体制活動支える検閲回避技術、米国が開発支援／CNN.co.jp／2012.02.06 によれば、＜オバマ政権は発足以降、インターネットの検閲を迂回（うかい）して民主化活動家が連絡を取り合い、組織化できるようにする技術の開発を支援してきた。こうした開発に取り組む非政府組織に総計７０００万ドル（約５３億５０００万円）以上の助成金を提供している。＞という。
　＜外交上は独裁政権の維持を支持し、他方では政権の弱体化につながる技術の開発を支援するのは偽善だとの声もある。＞とのことでもあるし、国内の "OWS運動" との関係では "ねじれ？" ではないのか、という老婆心も禁じえない......。

　が、＜言論の自由と人権保護＞の "守護神" を自任する米国は、他国の"ネット検閲" 体制に風穴を開ける "検閲回避技術" の開発支援を続ける......。

　下記引用サイト記事：「通信障害、ドコモになぜ集中　背景に３つの死角／日本経済新聞／2012.02.05」を読んでいると、つくづく思い起こすことがある。この国全体に滲む "無責任" 体質だ。
　今、多くの人々を悩ませている急速な "高齢化" であり、とても間に合わない "年金制度" などが例となる。これらは決して自然現象の範疇の問題ではないだろう。"先々を見通して、制御されて然るべき（対策が講じられるべき）" 社会現象のはずだ。

　◆参照　 Socialメディアではこんな議論もアリでは？2500万円以上の損か,300万円程度か！（ 当誌 2011.00.00 ）

　この国全体の振舞いは、いつからこんなふうに "無責任" 体質へと変質してしまったかと思われてならない。"この国全体" という表現に語弊があるとすれば、"政府" をも含めた "大手！" と言ってもいい。
　本来、巨大な社会的存在（ "大手！" ）は、相応水準を超えた "責任" 体質を備えて、規模に見合った振舞いをするべきであろう。そのために "特権" が付与されているはずだからだ。
　だが、"特権" は振り回すけれど、その影響をカバーする "責任" については疎いというアンバランスがあれば、"非・特権" 領域の人々がただただ間尺に合わない "しわ寄せ" を喰らうことになってしまう。この構造は、それ自体が "Social bad" であろう。

　大手企業が、利用者に "リスクを振る甘え"！なぞを引き摺っているのは、どんな内部事情があろうとも論外ではなかろうか。"周回遅れ" も甚だしい。時代はむしろ、利用者・消費者一般に対して "利益還元" の姿勢を示すことを求めているのだと思われるが......。

　昨日は、今の社会が "何かヘン症候群" に見舞われていること、その病巣が＜「誰かが何とかしてくれるという他力依存の社会になった」＞という点にありそうではないか、という予感について書いた。
　そして、＜アメとムチ式の動機づけ＞が中心となって構築された "二〇世紀" 型の "ＯＳ" との決別と、モチベーション３.０へのアップグレードこそが緊急課題ではないかと。（ ◆参照　何かヘンな時代状況！"モチベーション3.0/ＯＳ"へのアップグレードが緊急課題!?（ 当誌 2011.01.15 ） ）

　"何かヘン症候群" とでも言うようなものに見舞われているこの "現在の社会" について書いたのであったが、翻って考えてみると、次の点にも関心を向けざるを得ないようだ。
　それは、"社会" という部分を "企業" という言葉に置き換えてみることの意義である。
　＜「誰かが何とかしてくれるという他力依存の "企業" になった」＞と読み換えてみるならば、不思議と、各企業が現在遭遇している難局の、その大半がムリなく納得できてしまうような気がするからだ......。
　実は、ジョブズ氏の天才ぶりに対しても、各企業はあたかも少年のように拍手喝采している場合なんぞではなくて、ジョブズ氏のような人材を輩出できないでいる現時点での企業環境にこそ十分に目を凝らし、できればそれを果敢に "アップグレード" しなければならないはずではなかろうか。モチベーション３.０ というアーキテクチャーで再構成された "二一世紀" 型 "ＯＳ" への "アップグレード" に踏み出すことが急務なのではなかろうか。

　先ず、この "アップグレード" の実質作業としては、＜アメとムチ式の動機づけ＞方式で貫かれているであろう旧態依然とした "人事考課" 制度の、その抜本的見直しが不可欠である点は言うまでもない。なぜなら、"人事考課" とは、"評価" であると同時に "動機づけ" 以外ではないからなのである。
　"動機づけ" とは本来は "育成" の観点と重なるにもかかわらず、従来の "人事考課" 制度は、この "育成" の観点を退け "トップダウン的に裁く" ことのみに傾きがちではなかったかと思われる。"成果主義的人事考課" 制度のうちの粗雑な制度などは、まさに＜アメとムチ式の動機づけ＞という矛盾をはらんだ構造の制度化以外ではなかったようである。
　したがって、もちろん "人事考課" の基本コンセプトの大幅改変が第一義となる。
（ この問題の周辺については、ここではこれ以上言及しないでおきたい。関心のある方は、 ◆参照　SE Human Assessment ソフトウェア技術者のための評価と人事考課 ）

　ところで、今回、着目したいのは、上記の問題と密接に関連するはずの、"人事考課" の "実施スタイル、モード" の "時代即応的！" な再構築という課題なのである。これについては、下記引用記事が実にインセンティブであった。

　今や "スマホ" などが経済のみならず社会の活性化にとって不可欠な生活ツールとなっていることは言わずもがなである。しかも、時代環境は "国際競争" の一色で彩られてもいる。
　そんな状況でありながら、"スマホ通信料（携帯電話料金)" に次のような "国内外格差" があることには驚きが隠せない。

　そして、今回さらに驚きであったのは、スマホ通信業界に新しい動き（ＫＤＤＩのアイフォーン参入！）があったにもかかわらず、"価格競争" が回避されてこの国の、"スマホ通信料" は "高止まり" を続けるのだという点だ。
　これまで、＜後発組が先行するライバル社を下回る価格で新サービスを始める繰り返しで料金が低下してきた通信業界＞（下記引用記事より）が定番であったので、スマホ・ユーザーの中には期待していた向きも当然あったはずではなかろうか。

　北朝鮮金正日総書記死去に伴って、世界の眼が北朝鮮に釘付けとなる日々が続きそうだ。不安定な軍事国家での政権移行がどう推移するのか？　そのプロセスで不測の事態が起こる危険はないのか？　日本人拉致問題解決に関する進展はあり得るのか？　......。
　そして、こんな渦中にあって気になる事柄の一つは、今年 "中東" 世界を揺るがせた「携帯、スマホ」といった情報機器端末の普及が、北朝鮮の場合はどうなのか？　ではないかと思われる。もちろん、それなくしては政権維持さえあり得ない "強固な情報統制" の国であってみれば、他国とは事情は大きく異なるはずであろう。
　そこで、とりあえず関連するサイト記事を以下３点集めてみた。

　確かに、最新の記事では＜３Ｇ回線を利用した携帯電話の加入者が、今年末までに１００万人に到達する見通しとなった。２年前は７万人以下だった。＞（【記事 ２】）とあり、北朝鮮における携帯の普及は目覚ましいものがある。

　ただ、＜国外から北朝鮮の携帯電話にかけたり、北朝鮮国内から海外に通話したりすることはできず、インターネットも普及していない。国家が厳しく情報規制を行っている＞（【記事 ２】）点、＜他国のウェブからは完全に隔絶＞（【記事 １】）されている点、また＜携帯電話の購入はほとんどの人にとって不可能＞という事情により、利用者層が "支配階級" に限定されている点などが極めて特殊だと見える。
　したがって、＜アナリストらは今後３Ｇ回線が浸透しても「アラブの春」のような革命が起きる可能性はそれほど高くないとの見ている。＞（【記事 ２】）とあるのも頷けないではない。

　しかも、情報統制環境の取り締まりは以下のように厳しい。
＜許可されていない携帯電話を使用すれば、北朝鮮に住む人たちは、韓国や米国にある外国の諜報機関と密かにコンタクトを取り、そこからニュースを広めることができる。もちろん、これには危険がないわけではない。違法な携帯電話を使用すれば、死刑を含め、厳罰を下される可能性がある＞（【記事 １】）
　また、＜リビアの最高指導者だったカダフィ大佐が殺害された後、北朝鮮が住民に対する取り締まりを強化し、不法な携帯電話所持の摘発＞（【記事 ３】）という、支配階級側のナーバスな動きさえある......。

　問題となるのは、"(従来の）権力の不在"＝"権力の揺らぎ" という過渡期には、想定外の異変が発生しないとも限らない点であるのかもしれない。「極東の春」についての推移を見守る人たちの視線が注がれている......。

　現在、"ソーシャルメディア" には "過大・過剰" な期待が寄せられている。それはそれで良いとしよう。筆者自身も少なからぬ期待を抱いている。
　だが、警戒すべきは、"ソーシャルメディア" という、より "進化" した "テクノロジー(技術)" 的事象が、あたかも社会的矛盾のすべてを自動的に解決して、"社会の進歩" を自動的に切り拓くとする "能天気さ(楽観論)" が罷り通ることかもしれない。

　もちろん、そんなこと（技術の進化が社会の進歩を自動的にもたらすという幻想！）はあるはずがないのだが、時としてわれわれは、"幻想" に傾いてしまう。特に、"中立" を表看板にしたマスメディアなどが、ちょっとした "匙加減 ?" をするならば、"盲信的" な "ソーシャルメディア(technology)信者" となってしまったりする......。
　つまり、どんな "社会環境" にあっても "ソーシャルメディア" とその周辺の事態は、"中立" でさながら "白馬の騎士" だと信じ込み易いわけだ。

　ところが、この世界に "中立" が保証された存在なぞはあり得ないと言うべきであろう。あるとすれば、"中立であれ！" と迫る人々の声によってかろうじてその "近似値" が整う、という程度であろうか。
　簡単に言えば、＜FacebookやTwitterはいま、自らのサービスが社会の民主化を維持・促進するツールであると主張するかもしれない。だが、これらの企業はなんと言おうとも私企業であり、営利追求に関心をもつ法人＞（下記引用記事）なのである。
　置かれた社会環境や、社会的文脈に応じて、"フリーハンド" の行動選択が可能だということなのである。

　下記の引用記事は、この辺の事情について例を挙げながら "警鐘" を鳴らしている。結構、勇気のある行動だと思える。少なくとも、日本国内では、"現状追認！マスメディア追従！支配的空気迎合！" に呑み込まれて、今や "お犬様 ?" のようなステイタスにあるかもしれない "ソーシャルメディア" に苦言を呈する者はいない......。哀しいかな、これでは "ソーシャルメディア" の可能性はスポイルされ続けるに違いなかろう。
　"ソーシャルメディア(technology)" への関心と視野は、その内部に閉じこもるだけではなくて、"ソーシャルメディア(technology)" 自体を "予断なく、批判的に" 見つめていく必要のあることを感じさせられた。

　欧州最大のITサービス企業である仏Atos社が、社内の電子メールを近く廃止するとのことだ。一言で言えば、 "生産性を阻害" している、ということになりそうだ。（下記引用記事【記事 １】）
　また他方には、すでに米国の若い世代の間では、ソーシャルメディアの普及で電子メールは少数派だとも言われてもいる。＜『YouTube』や『MySpace』といったユーザー作成コンテンツ(UGC)＞を媒介したコミュニケーション・スタイルへとシフトしてきたということなのであろうか。（下記引用記事【記事 ２】）

　言うまでもなく、その根拠はまったく異なるにしても、一時はビジネスでもプライベート事でも重宝がられた電子メールが、今や鬱陶しい(?)ものと蔑まれつつ、まるで "挟み撃ち" を喰らっているかの印象である。
　確かに、電子メールにおける "メール" は、ソーシャルメディア時代にラインアップされた他のメディアに比較すると何かと "手間がかかる"。発信者のもとでの文章作成作業から、受信者側での処理(読み込み作業)に至るまで、そういうことになる。この点は、ビジネス、プライベート事の両極に共通しているのかもしれない。

　で、その "手間がかかる" という内実に踏み込むと、ひょっとしたら "手間" というよりも "思考作業" が厭われている気配が無きにしも非ずか？　"文章" の作成と読み込みとは、"思考作業" そのものだと考えられるからだ。
　ビジネス場面での、＜論点や質問がいくつも込められた、考え抜かれた入念な電子メール＞（【記事 １】）というくだりにはそれが書かれているはずであろう。
　この辺に配慮すると、"生産性の向上" を目論んでいながら、経営に不可欠な "思考力" を軽視することにつながりはしないかと気になったりする。

　また、若い世代の "コンテンツ媒介"（感情の共有！）のコミュニケーション場面では、確かに "SNS" が "同好の仲間" で構成されることが一般的なので、煩わしい "文章＝思考" のプロセスは割愛可能となるはずだ。
　しかし、もちろん、世界は "同好の仲間" ばかりで構成されているわけではない。価値観、感性が "異質" な他者たちと切り結ぶ場面は避けても避けられない。その時、それがすべてではないが、"文章＝思考" のプロセスをも必要とすることが十分に考えられる。こうした懸念が次の部分にも表現されている。
＜しかし、真の疑問は、こうしたティーンエージャーが就職して、電子メール中心の職場環境に入った時に、オンライン・コミュニケーションの姿がどのように変わるのかということだ。＞（【記事 ２】）

　電子メールの "人気や処遇(?)" に、こうしたことまでこだわることはないのかもしれない。が、まるで "ババ抜き" の "ババ" のような "偶発性" として見られているかもしれない "炎上" 事件なども、"文章＝思考" プロセスが軽視された結果だと読めないこともない......。
　ついでに書き添えておくと、電子メールの "ステイタス低下" 傾向が、"電子書籍" においても訪れないとは決して言い切れない点である......