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がん免疫薬(オプジーボほか)、投与の「やめどき」の臨床研究計画へ 全国40病院!

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 今回注目する下記引用サイト記事がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院/日本経済新聞/2018.11.19 - 19:08 は、  <国立がん研究センターなど全国の約40病院は、肺がん患者にがん免疫薬「オプジーボ使うのをやめるタイミングを探る研究に乗り出す。投薬の効果や副作用が続く期間を調べる日本初の臨床研究を2019年3月にも開始。オプジーボは一部の患者に大きな効果をもたらすが、高額な費用が問題となっている。集まったデータを基に過剰な投薬を省けば医療費を抑え、無駄な副作用も避けられるとみている> と報じている。

 <......オプジーボは体に備わる免疫の仕組みを利用した画期的な治療薬で、末期がん患者の一部にも効果が出る。今年のノーベル生理学・医学賞を受賞する京都大学の本庶佑特別教授の研究から生まれ、14年に小野薬品工業が発売した。  最初は皮膚がん向けに発売し、その後、患者が多い肺がん腎臓がんに適用を拡大。17年度は、小野薬品のオプジーボの売上高とロイヤルティー収入を合わせると約1300億円にのぼった。  一方、薬代が年間1千万円を超え、患者の負担増とともに医療財政への影響が懸念される。投薬期間の明確な基準がなく、効果や患者の要望に応じて医師が判断している。薬が効いていると判断するとそのまま投薬を続けることが多い。また健康な臓器が傷む副作用が起きることもある。  国立がんセンターや静岡県立静岡がんセンター、和歌山県立医科大学などの約40病院が、がん免疫薬の投与を最短1年でやめる臨床研究を始める計画だ。オプジーボのほか、米メルクの「キイトルーダ」、スイスのロシュの「テセントリク」が対象。投薬で肺がんの悪化を防いでいる患者約200人を調べる。  投薬を中止する患者と継続する2つのグループに分け、治療効果や副作用がどのくらい続くのかを調べる。最長で3年間、観察を続ける。中止後にがんが悪化した患者は、投薬を再開する。  中止後も効果が長く続くことが分かれば、科学的なデータを基に、今よりも投薬期間を短くして医療費を抑えられる。副作用が続く期間が分かれば、他の薬で副作用に対処できる。今後、肺がん以外でも同様の研究が始まる可能性がある> とある。

 がん免疫薬投与の「やめどき」研究へ 全国40病院/日本経済新聞/2018.11.19 - 19:08

 国立がん研究センターなど全国の約40病院は、肺がん患者にがん免疫薬「オプジーボ使うのをやめるタイミングを探る研究に乗り出す。投薬の効果や副作用が続く期間を調べる日本初の臨床研究を2019年3月にも開始。オプジーボは一部の患者に大きな効果をもたらすが、高額な費用が問題となっている。集まったデータを基に過剰な投薬を省けば医療費を抑え、無駄な副作用も避けられるとみている。

 オプジーボは体に備わる免疫の仕組みを利用した画期的な治療薬で、末期がん患者の一部にも効果が出る。今年のノーベル生理学・医学賞を受賞する京都大学の本庶佑特別教授の研究から生まれ、14年に小野薬品工業が発売した。

 最初は皮膚がん向けに発売し、その後、患者が多い肺がん腎臓がんに適用を拡大。17年度は、小野薬品のオプジーボの売上高とロイヤルティー収入を合わせると約1300億円にのぼった。

 一方、薬代が年間1千万円を超え、患者の負担増とともに医療財政への影響が懸念される。投薬期間の明確な基準がなく、効果や患者の要望に応じて医師が判断している。薬が効いていると判断するとそのまま投薬を続けることが多い。また健康な臓器が傷む副作用が起きることもある

 国立がんセンターや静岡県立静岡がんセンター、和歌山県立医科大学などの約40病院が、がん免疫薬の投与を最短1年でやめる臨床研究を始める計画だ。オプジーボのほか、米メルクの「キイトルーダ」、スイスのロシュの「テセントリク」が対象。投薬で肺がんの悪化を防いでいる患者約200人を調べる。

 投薬を中止する患者と継続する2つのグループに分け、治療効果や副作用がどのくらい続くのかを調べる。最長で3年間、観察を続ける。中止後にがんが悪化した患者は、投薬を再開する

 中止後も効果が長く続くことが分かれば、科学的なデータを基に、今よりも投薬期間を短くして医療費を抑えられる。副作用が続く期間が分かれば、他の薬で副作用に対処できる。今後、肺がん以外でも同様の研究が始まる可能性がある

がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院/日本経済新聞/2018.11.19 - 19:08

 "高額な費用が問題(=医療財政圧迫)" となっている "がん免疫薬「オプジーボ」" に対しては、いろいろな対策が試みられているが、上記記事は、<投与の「やめどき」研究> 計画が始まることを報じている。 リーズナブルな対策かと思われる...... (2018.12.20)

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