2019年9月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん治療と仕事、両立困難57％　内閣府調査／KYODO／2019.09.27 - 17:00　は、　　＜18歳以上の57.4％が、がん治療と仕事の両立が困難と考えているとの世論調査結果を内閣府が27日発表した。2016年の前回調査に比べて約7ポイント減ったが、依然として高い水準。がんの生存率は上昇が続き、治療をしながら働くことも可能になってきている。両立を支援する取り組みの強化が求められる＞　と報じている。

　＜......調査で、がん治療や検査のために2週間に1回程度、通院しながら働く環境が整っているか聞いたところ「そう思わない」「どちらかといえばそう思わない」の回答が計57.4％だった。　　理由は「体力的に困難」が23.5％で最多だった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 医療費42兆6千億円、過去最高　18年度、高齢化や高度医療で／KYODO／2019.09.26 - 22:13　は、　　＜厚生労働省は26日、2018年度に病気やけがの治療で全国の医療機関に支払われた概算の医療費が前年度から約3千億円増の42兆6千億円となり、過去最高を更新したと発表した。伸び率は0.8％。1人当たりの医療費は4千円増え33万7千円だった。厚労省は高齢化や医療の高度化が影響したとみている＞　と報じている。

　＜......1人当たり医療費は、75歳未満で22万2千円だったのに対し、後期高齢者の75歳以上では4倍を上回る93万9千円に達した。22～25年に団塊世代が後期高齢者になり、さらに医療費の膨張が見込まれている。　　概算の医療費は患者の窓口負担や公的医療保険などを合計した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 424公的病院、再編必要　厚労省、異例の名称公表／KYODO／2019.09.26 - 21:33　は、　　＜厚生労働省は26日、全国1455の公立病院や日赤などの公的病院のうち、診療実績が乏しく再編・統合の議論が必要と判断した424の病院名を初めて公表した。これまでも検討を促してきたが進んでおらず、異例の対応に踏み切った。高齢化により膨張する医療費を抑制するのが狙い＞　と報じている。

　＜......来月にも、本格的に議論し来年9月までに結論を出すよう都道府県を通じて対象病院に要請する。強制力はないが、身近な病院がなくなるとの不安から地元自治体の首長や住民の反発が予想される。

　厚労省はこの日の会合で病院名を明らかにした。全体の29.1％に当たり、ベッド数が比較的少ない病院が多かった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 世界初、iPS細胞でミニ多臓器　肝臓、胆管、膵臓が連結／KYODO／2019.09.26 - 02:03　は、　　＜人の人工多能性幹細胞（iPS細胞）から、肝臓と膵臓が胆管でつながった「ミニ多臓器」を作ることに世界で初めて成功したと、東京医科歯科大の武部貴則教授らのチームが25日付の英科学誌ネイチャー（電子版）に発表した。血管を作る必要があるなどまだ課題はあるが「10年以内に移植医療で使える技術にしたい」としている＞　と報じている。

　＜......あらゆる組織や細胞に成長できるiPS細胞を使った研究は、複雑な立体構造を持つ臓器は難しいとされる。武部教授はこれまでにミニ肝臓を作ることにも成功しているが「移植後、長期間機能させるには、隣り合う組織とつながった臓器が必要」と考え、研究を進めていた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん遺伝子検査で効果期待薬投与　国立がんセンターが臨床研究／KYODO／2019.09.24 - 19:12　は、　　＜国立がん研究センターは24日、がん患者の遺伝子検査で効果が期待できる薬が判明した場合、適用外のがん種であっても迅速に投与して効果を調べる臨床研究を10月に始めると発表した＞　と報じている。

　＜......ノバルティスファーマが提供する分子標的薬8種を試す。分子標的薬は、がん細胞の増殖を引き起こす特定の分子だけを狙い撃ちするため、違う種類のがんでも同じ遺伝子変異があれば、効果を上げる可能性がある。しかしこれまでは、これらの薬のがん種が適用外だと、治療に使うのは難しかった。　　現状でがんの分子標的薬は60種類近くあり、今後企業に協力を求め、使用する薬剤を増やす＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ストレスで増える物質特定、阪大　測定の指標開発へ／KYODO／2019.09.23 - 16:04　は、　　＜老化に関連するとされる「αクロトー」というタンパク質の血中濃度が、ストレスを感じている人ほど上昇することが分かったと、大阪大の中西香織助教（内科学）らのチームが海外科学誌に発表した。ストレスは問診や質問票によって判断するのが一般的だが、チームはストレスの状態を客観的に測定できる指標になる可能性があるとして、開発に取り組む＞　と報じている。

　＜......研究では、定期健診を受けた阪大職員のうち、「ストレスへの対応ができていない」「睡眠で十分な休養が取れていない」と回答した人ほど、濃度が上がることが明らかになった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がんゲノム医療の拠点に34施設　厚労省が新たに指定／KYODO／2019.09.19 - 20:14　は、　　＜厚生労働省は19日、患者のがんの遺伝子を調べて最適な治療を選ぶ「がんゲノム医療」を全国で迅速に受けられるようにするため、新たに北海道がんセンターや近畿大病院など34施設を「拠点病院」に指定した＞　と報じている。

　＜......全国に100施設以上ある「連携病院」から送られてきた患者のがん組織の遺伝子を分析し、治療方針を決める役割を担う。遺伝子検査に公的医療保険が適用されたのを受けて、分析ができる病院を増やした。　　がんゲノム医療は、がん細胞に生じた遺伝子の変異を検査で特定し、患者ごとに効果の見込める治療薬を投与する医療＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 乳房再建中断、3千人超　自主回収の影響、学会調査／KYODO／2019.09.22 - 07:10　は、　　＜乳がん手術後の再建に使われる人工乳房が副作用の報告で自主回収になった影響で、再建前に使う拡張器を体内に入れたまま治療の中断を迫られている患者が3千人以上に上るとの調査結果を、日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会が21日までにまとめた＞　と報じている。

　＜......この人工乳房は、流通している中では国内で唯一の保険対象製品で、患者団体は早急に他社製品を保険適用するなどの打開策を求めている。　　学会は8月上旬、乳房再建を行う医療機関に調査し、414施設から回答があった。再建前に皮膚を伸ばす拡張器を挿入する治療を受けている患者は3493人いた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 認知症の薬、使用中止も考えて　効果や副作用に懸念の声　編集委員・田村建二／朝日新聞 - apital -／2019.09.20 - 15:48　は、　　＜認知症の薬について、減量や中止も含めてより慎重な扱いをしようという動きが出ている。根本的に認知症を治す薬はまだなく、効いているかはっきりしないのに、「いつやめたらいいかわからない」と薬を使い続けるケースが多いと指摘されてきた。２１日は、認知症への理解を進め、安心して暮らせる社会づくりや支援を考える「世界アルツハイマーデー」＞　と報じている。

　＜......私立の精神科病院を中心につくる日本精神科病院協会は今春、重度のアルツハイマー型認知症患者を対象に抗認知症薬の適正使用手順書を作成した。不整脈や嘔吐（おうと）、腎機能の悪化といった副作用が重い場合は家族に十分説明しつつ薬を減量・中止するほか、重い副作用がなくても寝たきり状態など症状が進み、効果が疑わしい場合にも減量・中止を検討するとした。　　中止後に症状が悪化した場合は、効果があったとみて慎重に再開を検討する。担当した大垣病院（岐阜県大垣市）の田口真源（まさもと）院長は「減量や中止を決めるための科学的な判断基準はまだなく、手順書は提言。『いつまで使えばいいのか』と悩む医師は多く、参考にしてもらいたい」と話す＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 名大、睡眠中に記憶消す神経発見　起床直前の夢、忘却に関与か？／KYODO／2019.09.20 - 03:00　は、　　＜レム睡眠と呼ばれる浅い眠りの間に、記憶を消す働きを持つ神経細胞を発見したと、名古屋大の山中章弘教授（神経科学）らのチームが19日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。起きる直前に夢を見ても、すぐに忘れてしまうのは、この神経が働くためかもしれないという＞　と報じている。

　＜......夢には記憶を整理する機能があるとされるが、とっぴなストーリーのような副産物も生じる。山中教授は「脳は睡眠中に重要でない記憶を消し、次の記憶に使える容量を増やしているのではないか」と話した＞　とある。

　"目の動き" を捉え認知機能を検査 という簡便な検査法については、つい先日にも注目したばかりだ。

　◆ 参照 当誌過去の "目の動き,認知機能" 関連記事

　○　"目の動き"を捉え認知機能を検査、3分で結果！従来の検査は心理的負担大！大阪大開発／当誌 2019.09.12

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 映像見て３分、認知機能を検査　目の動きをＡＩで評価　後藤一也／朝日新聞 - apital -／2019.09.18 - 10:00　は、　　＜患者が映像を３分間目で見て問題に答えるだけで、認知機能を評価できる手法を、大阪大などの研究チームが開発した。検査時間や患者の心理的負担を減らすのが狙いで、医師の問診検査に引けを取らない結果が得られたという。チームは認知症の早期発見につなげることを目指している＞　と報じている。

　＜......阪大の武田朱公・寄付講座准教授によると、３分間で８個の問題を画面に映す。たとえば、「五角形はどれ？」という問いの後に様々な形の図形が現れる。赤外線カメラで患者の目の動きを追い、記憶力や判断力、注意力といった認知機能を人工知能（ＡＩ）技術で評価する。　　阪大病院に来た８０人で試したところ、医師が２０分ほどかけて問診検査する方法と、同じような結果が得られた。映像を見るだけのため、患者が対面の検査で受ける心理的な負担も減らせる。　　武田さんは「認知症の患者が増え、検査時間の確保が難しくなっている。簡単に評価する方法で早期の認知症の発見につなげていきたい」と話す。認知機能評価は高齢者が運転する車の事故防止にも期待されるという＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「国民皆保険続く」45％どまり　2040年まで、民間調査／KYODO／2019.09.17 - 19:03　は、　　＜全ての国民が公的医療保険に加入し、医療費をカバーする「国民皆保険制度」が、現状のまま2040年まで続くと考えている人は45.7％にとどまることが17日、民間調査で分かった。40年ごろに高齢者数がピークを迎え医療費が膨らむ一方、保険料や税を支払う現役世代が激減するとされ、多くの人が不安を抱いている実態が浮かんだ＞　と報じている。

　＜......調査はシンクタンクが7月、ネットで実施。　　国民皆保険制度が40年まで続くか聞いたところ、「思う」「どちらかといえば思う」は計45.7％だった。これに対し、「思わない」「どちらかといえば思わない」は計33.4％、「分からない」は21.0％だった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 市販薬の不適切販売48％　乱用恐れで厚労省が通知／KYODO／2019.09.12 - 20:06　は、　　＜厚生労働省は12日、乱用の恐れのある一般用医薬品を複数購入しようとする客に対し、薬局やドラッグストアの48.0％が医薬品医療機器法で義務付けられた「使用目的の確認」などをしないまま販売していた、とする2018年度の実態調査の結果を発表した＞　と報じている。

　＜......17年度は33.8％が順守できていなかったが、18年度に状況は悪化。厚労省は同日、「薬の不適切な販売で、対策が必要」として、監視と指導を強化するよう、販売業の許可を出している都道府県に通知を出した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： せき止めの乱用、10代で急増　厚労省が薬物依存調査／KYODO／2019.09.15 - 21:00　は、　　＜2018年に薬物依存などで全国の精神科で治療を受けた10代患者の4割以上が、せき止め薬や風邪薬などの市販薬を乱用していたことが厚生労働省研究班の実態調査で分かった。14年の調査では1人もおらず、近年急増していることを示した。危険ドラッグの乱用者は1人もいなかった＞　と報じている。

　＜......「消えたい」「死にたい」などと考え、生きづらさを抱えた若者が、一時的に意欲を高めるために市販薬を乱用するケースが多いという。せき止め薬は安価で簡単に入手できる上、中枢神経興奮薬と抑制薬の両方の成分が含まれ、インターネットで「多幸感が得られる」といった情報が出ていることが背景にあるとみられる＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： iPS使い皮膚老化解明へ　京大とディオール共同研究／KYODO／2019.09.12 - 20:10　は、　　＜人工多能性幹細胞（iPS細胞）を使い、皮膚の老化や再生のメカニズムを解明しようと、京都大iPS細胞研究所と化粧品などを扱うパルファン・クリスチャン・ディオールは12日、共同研究を始めたと発表した。　　同社はこれまで、加齢に伴う肌の変化などの分析に取り組んできた。同研究所の持つiPS細胞の技術を利用し、皮膚の再生や肌を若く保つための手法の開発を目指す＞　と報じている。

　＜......共同研究では、iPS細胞から作製した皮膚の細胞に、日常生活に伴う紫外線や温度などさまざまなストレスを加え、どのような過程で変化するかを解析する計画。再生にはどのような物質が必要かなども調べる＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 痛みや被ばくがない乳がん検査　神戸大開発、微弱電波で／KYODO／2019.09.13 - 20:35　は、　　＜従来のマンモグラフィー（乳房エックス線撮影）のような痛みや被ばくのリスクがない乳がんの検査装置を開発したと、神戸大の木村建次郎教授（応用物理学）らが13日、発表した。微弱な電波を患部に当てることで乳がんの立体構造をモニターに画像化する。　　乳腺組織の密度が高い「高濃度乳房」での見落としも抑えられ、乳がん患者が増加傾向にある中、早期発見・治療につながる新たな技術として期待されそうだ＞　と報じている。

　＜......開発した装置は、がん細胞に微弱な電波（マイクロ波）を10分ほど照射し、反射した電波を検知して乳がんの立体構造を画像化する仕組み＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 乳がん進行早める原因は？持久力強めるたんぱく質が関係　西堀岳路／朝日新聞 - apital -／2019.09.12 - 13:00　は、　　＜乳がんの進行・悪化が早いのは、女性ホルモンによって量が増えるたんぱく質「ＣＯＸ７ＲＰ」ががん化して乗っ取られるのが原因だと、埼玉医科大の研究チームが突き止めた。１１日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ電子版で発表した＞　と報じている。

　＜......ＣＯＸ７ＲＰは筋肉中のミトコンドリアの中で酸素呼吸の効率を高める働きがある。マラソンなどに必要な持久力を高めるのに役立つが、これががんに侵されると健康な細胞より速く増殖することをマウスへの移植実験で確認。もともとＣＯＸ７ＲＰの働きが強い女性は進行が早く、手術しても再発までの期間が短くなることもわかったという。　　また、がんに侵された部位は血流が悪くなりミトコンドリアへの酸素供給が低下するが、それでもがん化したＣＯＸ７ＲＰは少ない酸素を活用し、腫瘍（しゅよう）を大きくする力があることも分かった。研究を率いた同大ゲノム医学研究センターの井上聡・遺伝子情報制御部門長は「女性のがんの性質にかかわる根本的な発見で、新たな診断治療の開発に応用できる」と話している。 （西堀岳路）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： メニコン、来社1時間前から禁煙　取引先や客に要請／KYODO／2019.09.10 - 16:23　は、　　＜コンタクトレンズ大手のメニコン（名古屋市）が本社を訪れる取引先や顧客に「来社1時間前からの禁煙」を求めている。社員だけでなく、外部にも来社前から禁煙を呼び掛ける徹底ぶりだ。たばこの煙は目に悪影響を及ぼすとの指摘もあり、田中英成社長（59）は「目に関係する商品を扱う企業として禁煙推進は当然の責務だ」としている＞　と報じている。

　＜......メニコン本社の受付にはポスターが掲示され、「ご来社いただく皆様には、1時間前からの禁煙をお願いいたします」と書かれている。要請は2016年3月から始め、当初は取引先に口頭で伝えていた。周知を徹底しようと来社時に一番目につく場所にポスターを掲示した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 目の動き捉え認知機能を検査　大阪大開発、3分で結果／KYODO／2019.09.10 - 18:27　は、　　＜図形や計算を用いた問題をモニターに映し、被検者が正解の選択肢をどれぐらい長く見ているかで認知機能を検査する技術を開発したと、大阪大の武田朱公・寄付講座准教授（老年医学）らのチームが10日付の英科学誌電子版に発表した。約3分で結果が出るといい、簡便な検査法として認知症の早期発見や予防につながると期待される＞　と報じている。

　＜......チームによると、現在の認知機能検査は、医師と対面しての問診が一般的。簡単な質問が数十分続くため被検者が不快になり、怒りだすケースもあるなど、医療関係者も含め心理的負担が大きいとの指摘があった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ネットで治験費3500万円調達　関西医大、膵がんの薬剤／KYODO／2019.09.09 - 16:20　は、　　＜治療が困難な膵臓がんに対する薬剤の有効性や安全性を調べる治験の費用の調達を、インターネットで資金を募るクラウドファンディングで進めていた関西医科大（大阪府枚方市）は9日、当初目標の1千万円の約3.5倍に当たる約3520万円の寄付が集まって終了したと明らかにした＞　と報じている。

　＜......6月に1千万円を目標に支援を募ると、2日で達成。目標額を2500万円に引き上げた。募集を終えた今月8日までに、約1700人が寄付をした。　　集まった資金は研究データの管理費や人件費などに使う。180人の患者を対象に全国32カ所の医療機関で治験し、新しい手法と通常の手法とで有効性を比較する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ぜんそく薬が抗がん剤の副作用軽減　九大大学院薬学研究院などが確認／西日本新聞／2019.09.05 - 11:43　は、　　＜九州大大学院薬学研究院などの研究グループは、ぜんそくの治療薬が抗がん剤の副作用の一つである筋肉の萎縮の軽減に効果があることを突き止めた。今後は加齢による筋力低下や難病の筋ジストロフィー症の治療などにも応用を進めていく。グループの西田基宏教授（薬学）は「既存薬は安全性が確立されており、開発にかかる時間や費用が抑えられる。海外のベンチャー企業と連携するなどして、実用化を急ぎたい」と話す＞　と報じている。

　＜......ぜんそく治療薬は「イブジラスト」。今回の研究では「ドキソルビシン」と「シスプラチン」という2種類の抗がん剤で、心筋や骨格筋が萎縮する副作用が軽減されることを動物実験で確認した。この副作用は患者の疲労感や痛みなどにつながり、生活に与える影響は大きいが、有効な治療法は確立されていなかった。　　グループは、心筋萎縮の原因となる物質の生成を阻む働きがある薬剤を、既に承認されている薬の中から探索。イブジラストが阻害することを発見した。抗がん剤を投与したマウスを使った実験では、イブジラストの投与により、体重減少が軽減。心臓や骨格筋の筋肉量の低下が抑えられていることが分かった。　　既存薬は既に安全性が確立されているので、今後は患者らへの臨床試験を進め、5～10年程度での実用化を目指すという。　　研究結果は8月末、英国の薬理学会誌に掲載された＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 高齢者運転中止、要介護リスク倍　外出減、健康に悪影響か／KYODO／2019.09.05 - 16:16　は、　　＜車の運転をやめて自由に移動する手段を失った高齢者は、運転を続けている人と比べ、要介護状態になるリスクが2.2倍になるとの研究結果を、筑波大の市川政雄教授（社会医学）らのチームが5日までに日本疫学会誌に発表した。運転をやめたが公共交通機関や自転車を使って外出している人は、リスクが1.7倍だった＞　と報じている。

　＜......高齢者の事故が問題になり、免許返納を勧めるなど運転をやめるよう促す機運が高まっている。だが市川教授は「運転をやめると閉じこもりがちになり、健康に悪いのではないか。事故の危険だけを考えるのではなくバス路線を維持・充実させるなど活動的な生活を送る支援も必要だ」と話す＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 筋肉増強剤で重い肝障害　厚労省が実態調査／KYODO／2019.09.05 - 11:00　は、　　＜筋肉の増強目的で使われている「アナボリックステロイド」による健康被害が相次いでいるとして、厚生労働省が利用実態の調査を始めたことが5日、分かった。インターネットで購入されることが多く、重い肝機能障害になったとの報告もある。深刻な影響が確認されれば、輸入を規制する方針＞　と報じている。

　＜......厚労省によると、アナボリックステロイドは骨粗しょう症の治療に用いられ、胃炎や吐血、けいれんなどの副作用がある。治療で使う場合は医師の処方が必要だが、個人輸入する場合は不要。筋肉増強などの目的でサイトで簡単に入手できる状況になっている＞　とある。

　"違法な臓器売買が問題となっているパキスタンでの腎臓移植" については、既に報じられてきた。

　◆ 参照 当誌過去の "腎臓移植" 関連記事

　○　 パキスタンで "邦人4人が腎臓移植" ！　違法売買の臓器使用か、1人重篤！／当誌 2019.08.22

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 腎臓移植、仲介業者のサイト停止　パキスタン渡航例の報道後／KYODO／2019.09.05 - 17:04　は、　　＜違法な臓器売買が問題となっているパキスタンで、少なくとも4人の日本人が腎臓移植を受けていた問題で、移植を仲介した東京の業者のウェブサイトが公開を停止したことが5日、分かった。　　8月にこの問題が報道された後、閲覧できなくなった。業者は共同通信の取材に「取材はお断りさせていただきたい」と答え、今後も仲介を続けるかどうかは明らかにしていない。厚生労働省は情報を集めて対応を検討している＞　と報じている。

　＜......この業者は「海外移植アドバイザー」と称し、中国やフィリピンなどで400人以上の患者をサポートしたとウェブサイトで宣伝。腎臓のほかに、心臓や肝臓の移植もできるとしていた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 感触伝える手術支援ロボット導入　国内初、埼玉医大／KYODO／2019.09.04 - 20:16　は、　　＜埼玉医大国際医療センター（埼玉県日高市）は4日、新世代の内視鏡手術支援ロボットを、日本で初めて導入したと発表した。遠隔操作する医師に、手術器具が患部に触れた感覚を伝える先進的な機能を持ち、これまで大腸の腹腔鏡手術を10件実施したという＞　と報じている。

　＜......同センターによると、導入したのは米企業が販売する「センハンス・デジタル・ラパロスコピー・システム」。アームに圧力を感知するセンサーがあり、執刀医はコントローラーを通じて、患部に触った時の硬さや、糸で縫合する強さが感触で分かるという。　　従来の手術ロボットは器具が臓器などを傷つけても医師が気付かないのが欠点だった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 救急病院が4千万円超調達、大阪　ネット活用、目標額の2倍／KYODO／2019.09.03 - 23:59　は、　　＜医師不足に悩む大阪府三島救命救急センター（高槻市）がインターネットで運営資金を募ったクラウドファンディングは3日、当初目標の2倍を超える約4160万円を調達して終了した。存続が危ぶまれたため異例の手法で資金調達を始めたところ、3カ月で約1900人が寄付を表明した。支援金を集める手法として医療分野でも注目されそうだ＞　と報じている。

　＜......センターは、総合病院などを母体とせず独立採算で運営する「単独型」の救命救急拠点。医療者不足で急患の受け入れ制限を迫られていた。6月に2千万円を目標に支援を募ると、元患者や地域住民から寄付が集まり、1週間で達成。目標額を4千万円に引き上げた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： この店禁煙？はっきり表示　都条例で分類ステッカー／KYODO／2019.08.31 - 17:44　は、　　＜東京都の受動喫煙防止条例に基づき、都内の飲食店では禁煙や喫煙、分煙の表示が9月1日から義務化となり、店頭での対応が進んでいる。中央区・日本橋のレストランなどでは31日、分類を示すステッカーを入り口に張り出していた＞　と報じている。

　＜......都条例の内容は段階的に進められており、全面施行となる2020年4月には従業員を雇う飲食店は店舗面積にかかわらず屋内が原則禁煙となり、喫煙は専用室がある場合しかできない。都によると、従業員を雇用して対象となるのは都内の飲食店の約84％に当たる約13万店に上るという＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： コンゴのエボラ熱対策支援を　ワクチン普及団体理事長／KYODO／2019.08.31 - 15:15　は、　　＜途上国へのワクチン普及を目指し活動する非政府組織「Gaviワクチンアライアンス」（ジュネーブ）のヌゴジ・オコンジョイウェアラ理事長は31日までに、共同通信のインタビューに応じ、コンゴ（旧ザイール）東部で続くエボラ出血熱の流行に関して、日本を含む国際社会に支援の強化を呼び掛けた＞　と報じている。

　＜......理事長は第7回「アフリカ開発会議（TICAD）」開催に合わせて来日。世界保健機関（WHO）によると、コンゴでは昨年からの流行で、これまでに疑い例を含め2千人超が死亡した。理事長は、治安が劣悪で医療支援が十分に行えず「過去の事例と比べて対応が難しい」と指摘した。　（共同）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 糖尿病とがんの併発で認知症リスクが上昇、非罹患者の16倍に！／DIAMOND online／2019.08.31 - 05:20　は、　　＜■ 糖尿病とがんの併発が認知症リスクをより高める　――　JPHC研究　　近年、糖尿病が認知症やがんの危険因子であることが注目されているが、糖尿病とがんを併発した場合、認知症のリスクがより高くなる可能性が報告された。国立がん研究センターなどの多目的コホート（JPHC）研究グループの研究によるもので、詳細は「Psychiatry and Clinical Neurosciences」6月21日オンライン版に掲載された。　　糖尿病、認知症、がんは、いずれも高齢者に多い疾患のため、人口の高齢化によりこれらを併発する患者が増加する。ただし、単に加齢によって偶発的な併発が増えるのではなく、糖尿病が認知症やがんを増やすという関係が明らかになってきた＞　と報じている。

　＜......例えば、糖尿病患者ではアルツハイマー病が約1.5倍、血管性認知症が約2.5倍多いとされている。糖尿病患者が認知症になると低血糖のリスクが上昇するなどのために血糖コントロールが困難になりやすい。　　また糖尿病とがんの関係については、男性糖尿病患者のがん発症リスクが1.27 倍、女性は1.21倍というJPHC研究の報告がある。その一方で、がんが認知症の危険因子かどうかという点についてはこれまでの報告の結果が一致しておらず、また糖尿病とがんを併発した場合の認知機能への影響も十分に検討されていない。　　■ なぜ「併発」でリスクが上昇するのか　　　―― 以下略 ――＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： エボラ熱の死者2千人に、コンゴ　感染者は3千人／KYODO／2019.08.30 - 20:24　は、　　＜【ナイロビ共同】コンゴ（旧ザイール）政府は30日、同国東部の北キブ州とイトゥリ州で昨年8月から流行するエボラ出血熱について、死者が2千人を超えたと発表した。感染者は疑い例を含め3千人を上回った。　　米国立衛生研究所（NIH）などが試験的に導入した薬剤で、患者の生存率が約9割に達したとの研究結果が12日に発表された。だが、紛争による治安悪化で封じ込めが難航し、終息の兆しは見えない＞　と報じている。

　＜......コンゴ政府によると、28日時点で死者は2006人、感染者は3004人。一方、隣国のウガンダ当局は30日、コンゴでエボラ熱に感染した後に入国した少女（9）が死亡したと明らかにした＞　とある。