"ソーシャルメディア" は、持て囃されている割には、"何のために使うのか？" という肝心な点がぼやけていることも少なくなさそうだ。
つい先日も、次のように皮肉っぽく書いたことがある。
...... スマートフォンを通した Facebook や Twitter とは、"何となく......" 派が、特に話題を持っているわけではなく、今 "つながっている" という実感だけを確認するために利用しているメディア ......（ 意外とつぶやかないスマホユーザー／"何となく暇だから"閲覧! が案外多い実情！（ 当誌 2011.12.16 ） ）
また、最近目についた "ソーシャルメディア" 関連サイト記事においても、＜ソーシャルメディアを活用するためのシンプルな三ヵ条＞の、その筆頭に "使用目的" の明確化が取り上げられていた。意外と見過ごされているからなのかと見なすこともできそうである。
...... ■ポイント１：「ソーシャルメディアを通じて何を達成したいか?」明確にしようあなたは、ソーシャルメディアを使って、何を成し遂げようとしていますか? たとえば、ネットワーキングや情報交換、リクルーティング、ファンドレイジング(資金調達)など、様々な目的があるでしょう。ソーシャルメディアは"ツール(道具)"にすぎません。「何を使うか?」よりも、「何のために使うか?」を明確にすることのことが重要です。......
（ 英専門家が伝授! ソーシャルメディアを活用するためのシンプルな三ヵ条／現代ビジネス - つながる！ソーシャル時代 ヒト・カネ・モノ／2011.12.22 ）
ちなみに、残りの二つは以下のとおりだ。
■ポイント２："ソーシャルメディアスキル"は"ソーシャルスキル"と心得よ
■ポイント３：あなたについて、できるだけ多くの情報を発信しよう （ 上記引用記事 ）
一方にこうした "使用目的" がぼんやりとしているケースがあるかと思うと、他方では、"切実な使用目的" を窺わせるかのようなケースもあるようだ......。
以下の記事のような＜エジプト、ロシア＞などでの＜ソーシャルメディアの使用率＞の "急増！" は、見方によっては、国内の政治的状況や政治的課題と大いに関連を持って使われているかの印象を与える。
これらは、あの "アラブの春" や "OWS 運動" と "ソーシャルメディア" との密接な関係を改めて思い起こさせる。
＜ エジプト、ロシアでソーシャルメディアの利用が急増 米調査（ＣＮＮ） インターネットの交流サイト（ＳＮＳ）「フェイスブック」やミニブログの「ツイッター」など、ソーシャルメディアを利用する人の割合は、エジプトとロシアで昨年から今年にかけて急上昇したことが、米民間調査機関ピュー・リサーチ・センターの調査で明らかになった。
世界２１カ国でのデジタル通信の利用状況を、対面または電話でのインタビューで調べた。対象者は日本の７００人からインドの４０００人までと幅がある。
それによると、携帯電話を持っている人のうち、日常的に文字メッセージを送受信すると答えた人は平均７５％に上り、文字による通信の普及ぶりが目立った。この数字はインドネシアが９６％、ケニアが８９％と途上国で特に高く、米国は６７％にとどまった。
ソーシャルメディアの使用率はほとんどの国で昨年とあまり変化がなかったが、エジプトでは１８％から２８％、ロシアでは３３％から４３％と、急激に増えた。
エジプトでは、２月にムバラク政権を倒した民主化運動でフェイスブックなどが活用され、政府がインターネット接続を５日間にわたって遮断する事態となった。
ロシアでも今月、下院選の不正疑惑をめぐる抗議デモに、ソーシャルメディアを通じて参加者が集まった。同国ではインターネット利用者のうち、ソーシャルサイトを使わない人の割合はわずか６％にすぎないとの結果が出ている。 ＞
（ エジプト、ロシアでソーシャルメディアの利用が急増 米調査／CNN.co.jp／2011.12.21 ）
"ソーシャルメディア" を、専ら "マーケティング" との関係ジャンルにのみに "囲い込む(?)" かのような、そんな空気がなければ幸いなのであるが、この国この社会での "ソーシャルメディア" の "斬新な息吹" は一体どうなっているのだろうか？ 確かに、"東日本大震災" 関連領域では評価されるべきだとは思っている。
ただ懸念するのは、"つながっている" だけの確認がありさえすれば "済む" ような "安全地帯社会" ならばいざ知らず、今や、この国はどの国にも "負けない(?)" ほどの "複雑骨折的社会矛盾" に呑み込まれていながら、"何となく......" 派が多勢を占めているのだとすれば、"ソーシャルメディア" による革命どころか、"ソーシャルメディア" 自体の革命が想定されても良さそうかと感じる...... (2011.12.24）
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