"温暖化" 傾向の深まりによって "異常気象" が発生していることは、もはや周知の事実となっている。
そんな中で懸念される一つが "河川氾濫／洪水／土砂崩れ" であろう。都市部でも予断を許さない状況ではあるが、これらが発生するのは過疎地域が多く、そうした地域に住む高齢者たちが犠牲者となるのが痛ましいかぎりだ。
下記引用サイト記事：温暖化進めば河川氾濫４．４倍のおそれ／NHK NEWS WEB／2013.04.14 では、
＜温暖化防止の対策を積極的に取らなかった場合、今世紀末の日本の平均気温は２０世紀末と比べて２度１分から４度上がると予測／ この影響で集中豪雨の発生が増え、土砂崩れが起こりやすくなり、川が氾濫する確率は１．８倍から最大で４．４倍に高まる＞ との分析予測が報じられている。
こうした分析予測に接するにつけ "気になる" のは、現在、広く日本列島が "深層崩壊"（ 参照 NHKスペシャル『深層崩壊が日本を襲う』（2010年6月27日(日) 午後9時00分～9時49分 総合テレビ） ）のリスクに曝されているという事実なのである。
集中豪雨の発生で、単なる土砂崩れを上回る巨大な土砂崩れとしての "深層崩壊" が発生したというニュースは、われわれも幾度か見聞きしているはずだ。
しかし、上記のNHK番組によれば、注意すべきは、日本列島の各地に "深層崩壊" が発生し易い "地層構造" が存在しているという点なのである。
こうした地域こそは、集中豪雨を警戒しなければならず、それが "深層崩壊" への導火線となってしまうと言うわけなのである。
引用サイト記事では、"今世紀末には......" と報じられているが、決して悠長に構えている場合ではなさそうだ......。
温暖化進めば河川氾濫４．４倍のおそれ／NHK NEWS WEB／2013.04.14
温暖化防止の対策を今後積極的に取らなかった場合、今世紀末に日本では集中豪雨の発生が増え、河川が氾濫する確率が最大で４．４倍に高まるおそれがあるとする予測を環境省などがまとめました。
【 NEWS 動画より抜粋 】
これは、世界各国の科学者で作る国連のＩＰＣＣ＝「気候変動に関する政府間パネル」の報告書のデータを基に、環境省などが２０世紀末と比較して、今世紀末での日本国内への影響を分析し、まとめました。
それによりますと、温暖化防止の対策を積極的に取らなかった場合、今世紀末の日本の平均気温は２０世紀末と比べて２度１分から４度上がると予測しています。
この影響で集中豪雨の発生が増え、土砂崩れが起こりやすくなり、川が氾濫する確率は１．８倍から最大で４．４倍に高まるとしています。
また、太平洋において勢力の大きい台風が発生しやすくなり、この影響で日本の太平洋沿岸の広い地域で高波が起こるリスクが高まると予測しています。
今回の予測について、環境省は、「温暖化が進み、一定の被害が出ることは避けられない。被害に対応していくための対策も検討している」としていて、温暖化防止の対策とともに、再来年３月までに被害を食い止めるための具体的な計画をまとめることにしています。
巨大地震発生原因の "プレート構造" と言い、 "深層崩壊" が発生し易い "地層構造" が広く存在する事実と言い、日本列島全体が大きなリスクを内に秘めているとはやり切れない気分だ...... (2013.04.16）
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