yasuo hirose: 2019年11月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 75歳以上窓口負担増「慎重に」　医療費、社保審で相次ぐ／KYODO／2019.11.28 - 20:25　は、　　＜厚生労働省は28日、社会保障審議会（厚労相の諮問機関）の部会を開き、75歳以上の後期高齢者の窓口負担を現在の原則1割から2割に引き上げる案などを巡り議論した。委員から「患者の家計状況を踏まえ慎重に対応すべきだ」との意見が相次いだ＞　と報じている。

　＜......日本医師会の委員は「年金だけで生活している人も多い。十分に議論してほしい」と訴えた。「今後の医療がどうあるべきかを示さないと、国民は不安になる」という指摘も。　　大企業の社員らが中心の健康保険組合連合会の委員は、後期高齢者の医療費の4割を現役世代が賄っていることを踏まえ「世代間の給付と負担のバランスを取るために必要」と述べた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： iPS軟骨で膝関節治療へ、京大　実施計画の承認求め厚労省に申請／KYODO／2019.11.27 - 12:12　は、　　＜京都大は27日、人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作った小さな軟骨組織を、膝関節の軟骨を損傷した患者に移植して治療する臨床研究の実施計画の承認を求め、厚生労働省に申請したと発表した＞　と報じている。

　＜......法律に基づき学内に設置された「特定認定再生医療等委員会」で計画の安全性などを審査。10月の承認を経て、11月7日に厚労省に提出した。今後、厚労省の専門部会で審議され認められれば実施する。病気やけがで変性、損傷した軟骨の治療に役立つと期待される。　　京大の妻木範行教授（細胞誘導制御学）らのチームの計画では、iPS細胞を培養して軟骨組織を作製し、患部に移植する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 黄砂飛来で胎盤「早期剥離」１．４倍に、東邦大などのチーム発表／yomiDr.ヨミドクター／2019.11.26　は、　　＜中国大陸から黄砂が飛来すると、出産前に子宮内の胎盤がはがれる「早期 剥離 」が１．４倍に増えるとする研究結果を、東邦大などのチームが発表した。黄砂に含まれる微生物や大気汚染物質などが影響した可能性があるとみている。　　早期剥離は、妊婦の大量出血や胎児の酸欠につながり、母子ともに命に関わる恐れがある。妊婦の約１％に起きるとされるが、原因はよくわかっていない＞　と報じている。

　＜......チームは、大気中の黄砂の濃度を計測できる機器があった東京、千葉、大阪、長崎など９都府県で、２００９～１４年に早期剥離を伴う出産をした妊婦３０１４人について、黄砂との関係を調べた。日本産科婦人科学会のデータベースを活用した。　　その結果、年齢などの影響を除いて調べると、飛来１～２日後の早期剥離は、黄砂がない日より４０％増えていた。対象期間中に黄砂が飛来した日数は都府県別に１５～７１日だった。　　黄砂飛来後、ぜんそくや心筋 梗塞 の患者が増えたという研究報告は、これまでもある。チームは、大気汚染が妊婦の健康に及ぼす影響を調べている。今回の結果をまとめた道川武紘・東邦大講師（環境保健学）は、黄砂の含有物により炎症が起き、早期剥離の引き金となった可能性があるとみている。　　中村好一・自治医大教授（公衆衛生学）は「早期剥離のメカニズムを探るヒントになる結果だが、黄砂との関係を示すには、さらに研究を進める必要がある」と指摘する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 小児の3割に耐性ウイルス　ゾフルーザ服用で、東大／KYODO／2019.11.26 - 06:11　は、　　＜1回の服用で済む手軽さから人気のあるインフルエンザ治療薬ゾフルーザを飲んだ15歳以下の患者の約3割から、薬の効かない耐性ウイルスが検出されたと、東京大の河岡義裕教授と今井正樹准教授らのチームが25日付の英科学誌に発表した。　　通常のウイルスと同程度の病原性を持つと考えられ、河岡教授は「耐性ウイルスによって熱が再び出て治癒が長引く可能性がある」と注意を呼び掛けている＞　と報じている。

　＜......チームはH1N1型かH3N2型のウイルスに感染し、ゾフルーザを服用した15歳以下27人の治療の様子を調べた。すると、うち8人から耐性ウイルスが検出された＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 血液1滴でがん13種99％検出　東芝、20年から実証試験／KYODO／2019.11.25 - 08:58　は、　　＜東芝は25日、1滴の血液から13種類のがんいずれかの有無を99％の精度で検出できる技術を開発し、2020年から実証試験を始めると発表した。東京医科大や国立がん研究センターとの共同研究に基づく成果で、数年以内の実用化を目指す。　　血液中に分泌される「マイクロRNA」と呼ばれる分子の種類や濃度を検査し、乳がんや膵臓がん、食道がん、胃がん、大腸がんなど13種のがんについて、ごく初期の段階でも発見できる。実用化すれば、生存率が高まることが期待される＞　と報じている。

　＜......東芝はRNAを短時間で簡便に検出できるチップや小型機器の開発に成功した。2時間以内に結果が判明するという＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 慶応大、iPS心筋再生の治験へ　ベンチャー計画／KYODO／2019.11.22 - 17:55　は、　　＜慶応大の福田恵一教授は22日、人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作った心筋細胞で重い心臓病を治療する再生医療の薬事承認を目指し、2020年以降に治験を行うと発表した。　　治験を計画しているのは福田教授が社長を務めるバイオベンチャー「ハートシード」。これまでに治験費用などとして約38億円の資金を調達した。治験では、京都大が備蓄しているiPS細胞のストックから心筋細胞を作製。特殊な注射で重い心不全の患者に移植する＞　と報じている。

　＜......治験とは別に福田教授のチームは、この治療法の安全性を確かめる臨床研究計画を慶応大の審査委員会に申請している＞　とある。

　"公的病院 再編・統合" に関し、公的病院名リストが公表され、批判を招いたことについてはすでに注目してきた。　＜高齢化により膨張する医療費を抑制するのが狙い＞　であったかと思われるが、ここに来て、＜内閣府、24時間診療実現なら＞　という新たな論点が持ち込まれ、事態がややこしくなっている。

　◆ 参照 当誌過去の "公的病院 再編・統合" 関連記事

　(1)　＜再編・統合の議論が必要と判断した公的病院名を厚生労働省が公表したことを巡り、全国知事会など地方3団体と総務、厚労両省は4日、協議の場の初会合を都内で開いた。全国知事会で社会保障担当の平井伸治鳥取県知事は「地域の医療機関がなくなったら命や健康は誰が守るのか。地域住民は大変不安がっている」と批判した＞　（ 全国知事会で知事ら"再編巡る病院名公表"を批判！厚労省に対し「地域住民は不安」！／当誌 2019.10.06 ）

　(2)　＜厚生労働省は30日、診療実績の乏しい全国の公立・公的病院の再編・統合を巡り、民間病院の診療実績データも近く公表する方針を固めた。データを比較することで、26日に名称を公表された424の公立・公的病院が民間で担えない診療を行っているかなど、地域の医療体制の見直しに向けた本格的な検討を促す＞　（ 厚労省、公的病院再編で、民間の診療実績データも比較材料として公表へ！ 検討本格化／当誌 2019.10.02 ）

　(3)　＜厚生労働省は26日、全国1455の公立病院や日赤などの公的病院のうち、診療実績が乏しく再編・統合の議論が必要と判断した424の病院名を初めて公表した。これまでも検討を促してきたが進んでおらず、異例の対応に踏み切った。高齢化により膨張する医療費を抑制するのが狙い。......厚労省はこの日の会合で病院名を明らかにした。全体の29.1％に当たり、ベッド数が比較的少ない病院が多かった＞　（ 424の公的病院、再編必要！ と判断、厚労省 異例の病院名称を公表！／当誌 2019.09.28 ）

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 医療機関の統廃合、賛成68％　内閣府、24時間診療実現なら／KYODO／2019.11.22 - 17:49　は、　　＜内閣府が22日発表した「医療のかかり方・女性の健康に関する世論調査」によると、24時間診療を実現するため、複数の医療機関を統廃合して医療従事者を集約することに「賛成」「どちらかといえば賛成」と回答した人は計68.9％に上った。「反対」「どちらかといえば反対」は計28.2％だった。町村部でも同様の傾向で賛成が反対を上回った＞　と報じている。

　＜......厚生労働省が9月、再編・統合の検討が必要な公的病院のリストを公表したのに対し、地方自治体から懸念する声が出ている。担当者は世論調査について「活発な議論をする指標になる」と説明した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ギャンブル依存症に医療保険適用　厚労省検討、IR誘致で対策強化／KYODO／2019.11.20 - 20:26　は、　　＜厚生労働省は20日、ギャンブル依存症の治療を公的医療保険の適用対象とする方向で検討に入った。カジノを含む統合型リゾート施設（IR）の誘致が今後各地で進むため依存症対策を強化したい考え。ただ依存症の治療に国民の税金や保険料が投入されることには反発も予想される。＞　と報じている。

　＜......この日の中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）で提案した。来年度の診療報酬改定に向けて結論を出す。　　ギャンブル依存症は、病的にギャンブルにのめり込む精神疾患。厚労省によると、患者は年々増えており、2014年度の2019人から17年度には3499人に増加した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 介護施設の利用補助、対象縮小へ　低所得者の食費、部屋代／KYODO／2019.11.20 - 18:23　は、　　＜政府は20日、介護保険施設を利用する低所得の高齢者に食費や部屋代を補助する制度について、対象を縮小する方向で検討に入った。現在は預貯金などの保有資産が1千万円までの人が対象だが、この要件を厳格化し、500万円までの間で引き下げる。政府は3年に1度の介護保険制度見直しを進めており、「支払い能力に応じた負担」を求める＞　と報じている。

　＜......介護保険施設には、原則要介護3以上の人が入所できる特別養護老人ホーム、要介護1以上の人向けの老人保健施設、介護療養型病床がある。食費と部屋代は自己負担だが、生活保護受給者や住民税非課税世帯で、預貯金などが単身で1千万円以下は補助を受けられる＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： いつか親が認知症」に不安6割　40～50代男女、朝日生命調査／KYODO／2019.11.19 - 20:36　は、　　＜いつか自分の親が認知症になり、誰かに迷惑を掛けてしまうのではないか―。2025年には団塊世代全員が75歳以上になり介護の需要が急増すると見込まれる中、団塊ジュニアを含む40～50代の男女の約60％がこんな不安を抱えていることが19日、朝日生命保険の調査で分かった＞　と報じている。

　＜......調査は7月、インターネットで全国の40～50代の男女1108人を対象に実施。担当者は「認知症を身近な問題と考える人が増える一方、具体的にどう備えたら良いのか分からず不安が高まっている」と分析している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 岡山のがん患者、製薬会社を提訴　「薬の副作用、説明不足」／KYODO／2019.11.18 - 11:36　は、　　＜リウマチ治療薬「ゼルヤンツ」（一般名トファシチニブ）に関する副作用の説明が不十分だったため、服用後に肺がんを発症したとして、岡山県浅口市の男性（65）と家族が18日、東京の製薬会社ファイザーと病院を運営する岡山県倉敷市の大原記念倉敷中央医療機構に、計約8千万円の損害賠償を求めて岡山地裁に提訴した＞　と報じている。

　＜......訴状によると男性は2016年に関節リウマチと診断され、他の薬で治療を開始。18年1月、医師から「より効き目がいい」と言われ、ゼルヤンツに切り替えた。男性は今年に入り、ステージ4の肺がんと診断され、抗がん剤での治療を受けている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 豚コレラ追加ワクチン年内確保へ　農水省、感染拡大での不足回避／KYODO／2019.11.17 - 16:11　は、　　＜豚コレラ（CSF）の豚への感染拡大を防ぐワクチンが、年内に追加で250万頭分そろう見通しとなった。農林水産省が17日までに明らかにした。感染がさらに広がってもワクチンが不足する事態は当面、回避できそうだが、農水省は未発生の自治体での接種には慎重だ＞　と報じている。

　＜......農水省は岐阜県や愛知県など12県を、ワクチンの接種推奨地域に指定。備蓄していたワクチン約150万頭分のうち計約130万頭分を12県に割り当て、10月下旬に接種が始まった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 体内に遺伝子入れるがん治療規制　厚労省、作業部会設置へ／KYODO／2019.11.16 - 07:27　は、　　＜がんへの効果などをうたって自由診療で行われている、患者の体内に遺伝子を入れる治療を、厚生労働省が規制する方針を決めたことが15日、分かった。遺伝子治療は、がんや難病に対する効果が報告され、国内外で注目を集めている。一方、安全性や有効性が不明な治療が、国内の60カ所以上で自由診療として行われている可能性があることが分かり、患者が危険にさらされる恐れがあるとの意見が出ていた＞　と報じている。

　＜......厚労省は今後、作業部会を設置し、法律や指針など具体的な規制の方法や対象となる技術を検討する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 鼻に噴射、痛くないインフル予防　国産ワクチン開発、承認申請へ／KYODO／2019.11.16 - 10:00　は、　　＜鼻にスプレーするだけで、インフルエンザの感染を防ぐ国産の経鼻ワクチンを大阪府吹田市の阪大微生物病研究会が16日までに開発した。人に予防接種して安全性と有効性を調べる治験が今年7月に終わり、近く国へ承認申請する方針。従来の注射に比べて高い効果が期待できるという＞　と報じている。

　＜......経鼻ワクチンは既に米国で広く使われているが、国産品は初。承認されれば、数年後に痛みを伴う注射をしなくても、インフルエンザを予防できる時代が来るかもしれない。　　申請するのは、病原性をなくしたウイルスを利用した不活化ワクチン。細いスプレー容器に入ったワクチンを鼻に差し込んで噴射する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 医師が検査忘れ、70代患者死亡　愛知県がんセンター／KYODO／2019.11.13 - 13:32　は、　　＜愛知県がんセンター（名古屋市千種区）は13日、70代の男性患者が抗がん剤の化学療法を受けた際、主治医が必要な検査を忘れ、B型肝炎が再活性化し、今年1月に別の病院で死亡したと発表した。同センターは遺族に謝罪し今後、損害賠償の話し合いをする＞　と報じている。

　＜......センターによると、男性は濾胞性リンパ腫と診断され、昨年6～10月に抗がん剤による化学療法を実施。ガイドラインでは月1回実施するよう推奨されているB型肝炎のウイルス遺伝子検査を行っていなかったため、再活性化に早期に気付けなかった。

　遺伝子検査は2回目以降、主治医に任せられており、忘れたことをチェックする仕組みがなかった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 診療報酬マイナス改定へ　医師の技術料や人件費焦点／KYODO／2019.11.14 - 06:06　は、　　＜政府は13日、医療機関にサービスの対価として支払う診療報酬に関し、医療費抑制のため2020年度の見直しで全体の改定率をマイナスにする方向で検討に入った。薬代などの「薬価部分」を引き下げる。今後は医師らの技術料や人件費に当たる「本体部分」への対応や具体的な数値が焦点。本体部分はプラスを維持するとの見方が強く、年末の政府予算編成での最終決定に向け、関係団体や政府、与党内の調整が本格化する＞　と報じている。

　＜......診療報酬は税金と保険料、患者の窓口負担が財源となっている。改定率がマイナスの場合は医療機関などの収入が減り、プラスになれば医療費が膨張し、国民の負担増にもつながる＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 3Dプリンターで人工血管　佐賀大が異例の移植へ／KYODO／2019.11.12 - 20:4　は、　　＜佐賀大の中山功一教授（臓器再生医工学）らの研究班は12日、人間の細胞から立体的な構造体を作る「バイオ3Dプリンター」を使ってできた人工血管を、人工透析患者に移植する臨床研究を実施すると発表した。順調に進めば、来年4月ごろに移植を始める。佐賀市内で記者会見した中山教授は、世界的にも珍しく、異例の研究になると説明した＞　と報じている。

　＜......厚生労働省が計画を受理した。透析患者に対しては樹脂などの人工素材でできた血管を移植することがあるが、中山教授によると人工血管は人間の細胞から作るため、アレルギー反応や感染症のリスクが低減する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 骨の健康保つ仕組み　日に10分の運動刺激を／47 NEWS／2019.11.12 - 0:00　は、　　＜歩いたり運動をしたりすることで、骨の健康が維持できることは誰もが知っているが、その仕組みは複雑だ。国立障害者リハビリテーションセンター、東京都健康長寿医療センターなどは、骨への衝撃を感知するタンパク質が、骨の増減を制御する細胞に働き掛ける仕組みを初めて解明し、米科学誌に発表した。
　研究チームは「今後、どんな運動をどのぐらい行えば健康寿命を延ばせる適度な運動になるかを調べる手掛かりになる。１日に１０分程度の歩行や運動で骨を刺激すれば骨粗しょう症を防ぐなど健康維持に役立つ可能性がある」としている＞　と報じている。

　＜......研究では、既に見つかっていた「力を感じるタンパク質」が骨の維持にどう働くかをマウスの実験で調べた。すると、このタンパク質は、骨に衝撃が加わらないときは働かない一方で、衝撃を感じると、骨細胞の機能を調節し、骨を破壊していく作用を抑えることが分かった。
　この抑制には、体にただ負荷を与えるだけでなく、骨に衝撃が加わって骨の中の液体（間質液）が動き、細胞を物理的に刺激することが大切であることも明らかになった。
　実際にこのタンパク質が骨細胞で働かないマウスをつくって調べたところ、運動していないマウスと同じように骨量が減る現象が起きて、タンパク質の関与が確認されたという。
　この作用を応用すれば将来、障害などで運動できない人で、実際には運動せずに細胞に刺激だけを与えて骨の衰えを防ぐような「疑似運動療法」も開発できるかもしれないとしている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 明暗に「目が慣れる」仕組み解明　大阪大、難病治療に応用も／KYODO／2019.11.07 - 20:55　は、　　＜暗い所や明るい所に急に入っても、しばらくすると目が慣れる明暗順応と呼ばれる働きの分子レベルの仕組みを、大阪大の古川貴久教授（神経発生学）らのチームが解明し、欧州の科学誌電子版に7日発表した＞　と報じている。

　＜......仕組みを利用して視細胞の光に対する感度を下げられれば、光の刺激で悪化する難病の網膜色素変性症などの治療薬開発につながると期待されるという＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 電子たばこ健康被害原因か　米当局が化学物質検出／KYODO／2019.11.09 - 07:29　は、　　＜【ワシントン共同】 米国で電子たばこの使用後に重い肺の病気を患う人が相次いでいる問題で、米疾病対策センター（CDC）は8日、複数の患者から同一の化学物質を検出したと発表した。病気の原因の可能性が高く、特に大麻成分入りの電子たばこを吸わないよう警告している＞　と報じている。

　＜......化学物資は「ビタミンEアセテート」。患者29人の肺の試料などから見つかった。米国では電子たばこが原因とみられる肺疾患が2千人余り報告され、39人が死亡しており、原因究明が急がれていた。　　電子たばこは専用装置で液体を加熱して蒸気を吸う仕組みで、患者の多くは大麻成分の入った液体を使っていた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： アフリカの寄生虫対策を強化　WHO、日本の支援背景／KYODO／2019.11.08 - 09:31　は、　　＜人の足に寄生するノミが引き起こし、アフリカで流行する「スナノミ症」を世界保健機関（WHO）が「顧みられない熱帯病」の一つと認め、重点的な対策が進む見通しとなったことが8日までに分かった。厚生労働省が明らかにした＞　と報じている。

　＜......国際的な基金の支援が入り、薬の開発や予防活動が活発化しそうだ。2016年、日本の非政府組織（NGO）が患者の多いケニアの村を訪れたのをきっかけに感染予防のため靴を現地に届けるなどの運動が広がり、日本政府も支援していた。　　スナノミ症はアフリカや南米に生息するスナノミが足の指やかかとに入り込み、卵を産み付けて起きる。死亡することもある＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 日本の医学部卒業生、人口比最少　35カ国中、OECD調査／KYODO／2019.11.07 - 20:20　は、　　＜日米や欧州を含む先進各国が加盟する経済協力開発機構（OECD）は7日、医療に関する2019年版の報告書を発表した。日本は人口10万人当たりの医学部卒業生数が、比較可能な35カ国のうちで最も少ない6.8人だった。医師に占める55歳以上の割合は37％で、平均（34％）より高い。OECDは日本の医師数の先細り感に関して「医療提供体制を維持していく上で課題だ」と指摘している＞　と報じている。

　＜......人口10万人当たりの医学部卒業生最多はアイルランドで24.9人。デンマーク（21.5人）、リトアニア（19.3人）が続いた。下位は日本、イスラエル（6.9人）、韓国（7.6人）の順だった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脳梗塞後の神経細胞"再生"期待　岡山大大学院教授ら、実験成功／山陽新聞／2019.11.05 - 23:57　は、　　＜岡山大大学院脳神経内科学の阿部康二教授、山下徹講師らのグループは、脳梗塞後の脳内に特定の遺伝子を導入することで、細胞の栄養供給などに関わるグリア細胞が、神経細胞に変わることをマウスの実験で突き止めた。脳梗塞などで脳の神経細胞が死滅すると、情報伝達ができずに手足のまひや言語障害といった後遺症が出るが、神経細胞には再生する力がほとんどなく、新たな再生医療実現に向けての成果と期待される＞　と報じている。

　＜......阿部教授らは、特定の３遺伝子をマウスの尾の線維芽細胞に導入して神経細胞を作るという米国のグループが既に発表している技術を活用。脳梗塞にしたマウスの脳内にあるグリア細胞に３遺伝子を注入し、蛍光タンパク質で目印を付けてそれぞれの細胞を観察すると、５２日後にグリア細胞が神経細胞に変わっていた。　　再生医療を巡っては、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を使う方法が注目されている。ただ、ｉＰＳ細胞はさまざまな細胞になる能力があるが、目的の細胞に成長しきっていない未分化の細胞が残っているとがん化する恐れがあると指摘されている。　　阿部教授らによると、今回の方法は未分化の過程を経ないため、がん化のリスクが低く、ｉＰＳ細胞を作るより短期間でできるメリットがある。一方で、実験で得られた神経細胞はわずかで、治療効果が得られるだけの数をどう確保するかという課題もある。　　脳梗塞を含む脳卒中の患者数は年間１１８万人と推計される。山下講師は「神経細胞が死滅しても、豊富に残るグリア細胞を活用できる可能性が示された。できるだけ多くの神経細胞を作り出す方法を見つけ、脳梗塞の後遺症に苦しむ患者さんを救いたい」と話している。成果は英科学誌に掲載された＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： アルツハイマー早期診断　血液一滴でＯＫ...名古屋市立大開発／yomiDr.ヨミドクター／2019.11.06　は、　　＜認知症の７割を占めるとされるアルツハイマー病の早期診断を、一滴の血液で可能にする手法を開発したと、名古屋市立大の道川誠教授（神経生化学）らの研究チームが発表した。すでに製品開発を進めているという。成果は７日から東京で開かれる日本認知症学会で報告される＞　と報じている。

　＜......アルツハイマー病では、患者の脳に異常なたんぱく質「アミロイドβ（ベータ）」が蓄積することが知られている。ワクチン療法などの治療法が開発されているが、発症後は効果が限定されるため、早期診断の重要性が指摘されている。診断には脳脊髄液を採取する検査などがあるが、患者の負担が大きかったり、検査できる施設が限られたりするなどの問題がある。　　発表によると、チームは健常者とアルツハイマー病患者などの計７２人について、血清などに含まれる物質を比較。患者の髄液や血清では「フロチリン」というたんぱく質の濃度が大幅に低下していることを確認した。アルツハイマー病発症の前段階である軽度認知症でも、フロチリン濃度の低下がみられたという。　　道川教授は「簡便で安全、安価な診断マーカーとして従来の検査の代替になる可能性がある」としている。　　 新潟大脳研究所の池内健教授（神経内科学）の話 「フロチリンへの着目は独創性にあふれ、今後の発展が期待できる」＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 年金、診断確定まで不支給相次ぐ　脳障害や難疾患、生活苦に／KYODO／2019.11.04 - 21:15　は、　　＜診断の難しい脳障害や病気の患者が、疾患名が確定するまで国の障害年金を受け取れないケースが近年、各地で相次いでいることが4日、分かった。事故に伴う脳脊髄液減少症や、慢性疲労症候群といった疾患は生活に大きな支障が出る一方、診断に数年かかることが多い。年金を受け取れない空白期間が生じることで支給額が数百万円減る場合もあり、患者は生活苦を余儀なくされている＞　と報じている。

　＜......患者数は潜在的なケースを含めると、いずれも数十万人とも言われる。障害年金を専門に扱う複数の社会保険労務士によると、以前は最初に医療機関で受診した日を「初診日」として年金が支給されるのが一般的だったという＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 中国、アルツハイマー新薬承認　認知機能の改善効果、年内販売へ／KYODO／2019.11.03 - 19:00　は、　　＜【上海共同】 中国国家薬品監督管理局は3日までに、上海市の製薬会社などが開発したアルツハイマー病の新薬を条件付きで承認したと発表した。軽・中度の患者が対象で、認知機能の改善効果があり、年内に中国で販売を始める計画という＞　と報じている。

　＜......世界保健機関（WHO）によると、記憶力や理解力が低下する認知症患者は全世界で約5千万人おり、増加傾向にある。アルツハイマー病が6～7割を占めるが、世界的に新薬の開発は難航していた。　　同管理局の2日付の発表によると、新薬は「九期一」（GV―971）で、上海緑谷製薬と中国海洋大学、中国科学院上海薬物研究所が製造した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 心筋梗塞の細胞壊死抑制、治療薬候補を発見　京都大グループ／KYODO／2019.10.29 - 04:00　は、　　＜心筋梗塞に伴って生じる細胞の壊死（えし）を抑える治療薬候補を見つけたと、京都大の研究グループが発表した。梗塞の範囲を抑えることで、亡くなったり心不全になったりするリスクを抑えられる可能性がある。米科学誌に29日掲載される。　　心筋梗塞は心臓に血液を送る冠動脈がふさがることによって生じる病気で、国内では年間約7万5千人の患者がいるという。通常、ふさがった部分に金属製の器具「ステント」を置き、血流を再開させる。しかし血流再開に伴って、心筋に新たな壊死が生じることが問題となっていた＞　と報じている。

　＜......医学研究科の尾野亘准教授や生命科学研究科の垣塚彰教授らは、開発した化合物「KUS剤」の効果を動物実験で確認した。心筋梗塞のモデルマウスにKUS剤を投与すると、非投与に比べて梗塞のサイズは減少した。ラットの心筋細胞で調べると、細胞のエネルギー源「ATP」の量が維持され、細胞死を抑制していた。ヒトに近い大きさの心臓を持つブタの実験でも、投与した場合はしない時に比べて梗塞範囲が半分になった。　　尾野准教授は「KUS剤が強力な治療効果を持つ可能性がある。今後、実用化に向けて研究を続けていきたい」と話す＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 非正規の夜勤、早産リスク3倍に　10万人の妊婦調査、名市大／KYODO／2019.11.01 - 07:40　は、　　＜1週間の労働が35時間以下で、1カ月の夜勤が1～5回の妊婦は、夜勤をせずに働いている妊婦に比べて早産のリスクが3倍になるとの分析結果を名古屋市立大のチームが1日までに発表した。こうした働き方は、介護や接客などのサービス業に従事する非正規雇用の女性に多く、1日当たりの労働時間が長いことや、立ったままの仕事が多いことが原因の可能性があるという＞　と報じている。

　＜......チームは「勤務パターンに応じた健康管理をするとともに、夜勤のある非正規雇用の妊婦の実態を詳しく調べる必要がある」としている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 東大が認知症の疫学研究　2万人規模、ネットで参加／KYODO／2019.10.31 - 18:57　は、　　＜東京大のグループは31日、アルツハイマー病の治療薬や予防薬を開発するため、一般の人約2万人を対象に発症前からの健康状態を追跡する疫学研究（J―TRC）を始めると発表した。インターネットを使って参加する仕組み。グループは同日からウェブサイトを開設し、診断されていない50～85歳の男女に登録を呼び掛けている＞　と報じている。

　＜......研究は薬の効果が出やすいとされるごく初期の患者や、症状はないがリスクの高い患者を効率的に見つけ、薬の治験に参加してもらうのが狙い。　　研究の登録サイトはhttps://www.j‐trc.org/＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： てんかん悪化の仕組み解明　群馬大、新治療法へ期待／KYODO／2019.10.30 - 07:48　は、　　＜群馬大大学院医学系研究科の柴崎貢志准教授は29日、前橋市内で記者会見し、自身の研究チームが、てんかん発作時に脳内の発熱でTRPV4というタンパク質が異常活性化し、病態を悪化させるという仕組みを世界で初めて解明したと発表した。脳を冷やしたり、TRPV4の働きを抑える薬剤を投与したりして、新たな治療法開発が期待できるとしている＞　と報じている。

　＜......チームはマウスで実験。てんかん発作時、脳のてんかんに関わる部分の温度が正常な状態より約1度高い約38度になっていると突き止めた。冷却装置を脳に埋め込み局所的に30度まで冷やすと、発作を完全に抑制した＞　とある。