"ＣＴやＭＲＩ（磁気共鳴画像装置）の撮影" による診断が一般化した医療現場にあって、その "画像診断＝読影" の専門医が不足している事態はかねてより懸念されていた。
◆ 参照 当誌過去の "読影" 関連記事
(1) "スマホ活用"し、画像診断や受け入れ準備など"遠隔医療"！夕張市と北大病院が連携協定／当誌 2014.00.00
(2) ＜現在、"救急病院" でも "ＣＴやＭＲＩ（磁気共鳴画像装置）の撮影" が救急医療に用いられているという。"大動脈瘤（りゅう)" といった急を要する症状への診察／診断も欠かせないからだ。 しかし、こうした "画像装置" が奏功するためには、"撮影された患者の当該画像" が適切に "読み取られる（「読影」される)" ことが不可欠となり、そのための "専門医" が必須となる。......＞ （ "深夜の急患ＣＴ"/海外医師が"読影"！クラウドコンピューティング技術を見事に活用！／当誌 2014.00.00 ）
今回注目する下記引用サイト記事 ： 読影医が足りない～遠隔画像診断の利用急増／日本経済新聞／2017.12.12 - 06:30 は、 ＜コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）など画像診断装置の進歩は患者に恩恵をもたらしてきたが、画像を専門にみる読影医が不足している。病院の代わりに画像をみる遠隔読影サービスの利用が急増し、医療における存在感が増している＞ と報じている。
＜......米ＧＥヘルスケアやオランダのフィリップスなど医療機器大手がＣＴや磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）の精度を高め、有望市場の日本に狙いを定めてきた。厚生労働省によるとＣＴ、ＭＲＩの検査数は2016年までの10年間で49％増えた。 １回の検査でみる画像も増えた。00年代に起きた画像の鮮明化など様々な技術革新のうち、とりわけ撮影の枚数増加が重要。価格の高い装置は１回の検査で頭部や腹部の画像を320枚得られる。16枚が主流だった10年以上前から飛躍した。 技術革新は患者に恩恵をもたらしたが、画像からがんなどの病変を見つける読影医の仕事は大変になった。日本医学放射線学会が認定する専門医になる場合、最低７年の経験と試験の合格が必要だ。現在の登録者は約5000人で、徐々に増えているが、読影医１人あたりの14年時点の仕事量が02年より25％多いとの見方もある。 遠隔読影サービス会社は、読影医不足にビジネスの形で貢献する。関連会社でつくる遠隔画像診断サービス連合会によると約80社近くあり、病院に勤める医師が空いた時間を使うか、医師が社員として勤務している。 ノーリツ鋼機グループのドクターネット（東京・港、長谷川雅子社長）はサービス「テレラド」で１年間に100万件程度を扱う最大手。約500人の読影医と、自宅のパソコンなどで診断してもらう契約を結んでいる。医師は読影可能な医療機器や部位、読影できる時間帯を登録しておくと同社から依頼が入る。 ...... 中略 ...... ビューセンドＩＣＴ（同・豊島、嗣江建栄社長）は、医師が足りない病院の患者の画像を、比較的余裕がある大病院で遠隔読影するためのシステムを提供している。医師をマッチングする仕組みだ。嗣江社長は「大病院には多くの症例が集まるため読影医を育成しやすい。ウィンウィンの関係が築ける」と話す。 診療報酬では１件の画像診断料として国から病院に4500円入る。遠隔診断サービスは3000円程度から提供され、病院は外部委託しても手元に収入が一部残る。 同連合会によると16年度の遠隔読影件数は過去最高の550万件。17年度は600万件と見込まれる。読影のためのイノーべーションが必要で、ＩＴ（情報技術）の重要性が読影市場で増していく＞ とある。
読影医が足りない ～ 遠隔画像診断の利用急増／日本経済新聞／2017.12.12 - 06:30
コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）など画像診断装置の進歩は患者に恩恵をもたらしてきたが、画像を専門にみる読影医が不足している。病院の代わりに画像をみる遠隔読影サービスの利用が急増し、医療における存在感が増している。
米ＧＥヘルスケアやオランダのフィリップスなど医療機器大手がＣＴや磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）の精度を高め、有望市場の日本に狙いを定めてきた。厚生労働省によるとＣＴ、ＭＲＩの検査数は2016年までの10年間で49％増えた。
１回の検査でみる画像も増えた。00年代に起きた画像の鮮明化など様々な技術革新のうち、とりわけ撮影の枚数増加が重要。価格の高い装置は１回の検査で頭部や腹部の画像を320枚得られる。16枚が主流だった10年以上前から飛躍した。
技術革新は患者に恩恵をもたらしたが、画像からがんなどの病変を見つける読影医の仕事は大変になった。日本医学放射線学会が認定する専門医になる場合、最低７年の経験と試験の合格が必要だ。現在の登録者は約5000人で、徐々に増えているが、読影医１人あたりの14年時点の仕事量が02年より25％多いとの見方もある。
遠隔読影サービス会社は、読影医不足にビジネスの形で貢献する。関連会社でつくる遠隔画像診断サービス連合会によると約80社近くあり、病院に勤める医師が空いた時間を使うか、医師が社員として勤務している。
ノーリツ鋼機グループのドクターネット（東京・港、長谷川雅子社長）はサービス「テレラド」で１年間に100万件程度を扱う最大手。約500人の読影医と、自宅のパソコンなどで診断してもらう契約を結んでいる。医師は読影可能な医療機器や部位、読影できる時間帯を登録しておくと同社から依頼が入る。
...... 中略 ......
ビューセンドＩＣＴ（同・豊島、嗣江建栄社長）は、医師が足りない病院の患者の画像を、比較的余裕がある大病院で遠隔読影するためのシステムを提供している。医師をマッチングする仕組みだ。嗣江社長は「大病院には多くの症例が集まるため読影医を育成しやすい。ウィンウィンの関係が築ける」と話す。
診療報酬では１件の画像診断料として国から病院に4500円入る。遠隔診断サービスは3000円程度から提供され、病院は外部委託しても手元に収入が一部残る。
同連合会によると16年度の遠隔読影件数は過去最高の550万件。17年度は600万件と見込まれる。読影のためのイノーべーションが必要で、ＩＴ（情報技術）の重要性が読影市場で増していく。
（ ※引用者注 ―― 文意を損なわないよう留意して割愛しています。）
逼迫した現場状況の改善には、 ＜読影のためのイノーべーションが必要で、ＩＴ（情報技術）の重要性が読影市場で増していく＞ とあるが、"ＡＩ手法などを活用した読影システム" の開発が、切望されていると見える...... (2017.12.13）
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