2019年6月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 労災、心の病で申請が最多更新　認識高まる、18年度／KYODO／2019.06.28 - 21:41　は、　　＜厚生労働省は28日、仕事が原因でうつ病などの精神疾患にかかり、2018年度に労災申請したのは1820件だったと発表した。1983年度の統計開始以降最多で、6年連続の増加。精神疾患の労災認定は465件だった。うち自殺（未遂含む）が76件あり、いずれも前年度より減少。過重労働が原因の脳・心臓疾患による労災認定は238件で、15件減少した。うち、死亡（過労死）は82人だった＞　と報じている。

　＜......全体の申請数は前年度から計125件増加。特に精神疾患で女性からの申請が99件増えた。担当者は「精神疾患も労災だという認識が高まり、申請増加につながったのではないか」と話した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 職業関連性胆道がんにオプジーボの医師主導治験、国がん東など／yomiDr.ヨミドクター／2019.06.26　は、　　＜　国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）と大阪市立大学病院（大阪市）は、職業関連性胆道がんを対象に、免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブ（商品名オプジーボ）の有効性と安全性を調べる医師主導治験を開始した、と発表した。　　印刷事業などで使用する化学物質が原因で発生した職業関連性胆道がんは、通常の胆道がんに比べて遺伝子変異が多く、ＰＤ‐Ｌ１の発現が多くみられる。海外の臨床試験で免疫チェックポイント阻害薬のより高い有効性が示されている＞　と報じている。

　＜......治験の対象は、胆道がんと診断され、職業に関連した業務により労災認定を受けた２０歳以上の切除不能または再発胆道がん（肝内胆道がん、肝外胆管がん、胆のうがん、乳頭部がん）の患者。２施設で最大１６人を予定している。　　問い合わせは、国立がん研究センター東病院サポーティブケアセンター治験問い合わせ担当（０４・７１３０・７１３０）、大阪市立大学病院外科外来（０６・６６４５・２３４６）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ノロウイルス脳症0歳死亡　岐阜の保育園児／KYODO／2019.06.25 - 23:28　は、　　＜岐阜県各務原市は25日、市内の保育所に通っていた9カ月の男児がノロウイルスによる脳症で死亡したと発表した。市によると、他の0～5歳の園児約90人にウイルス感染は確認されておらず、感染経路は不明という＞　と報じている。

　＜......市によると、男児は24日の登園時に37.7度の発熱があり、約30分後の検温で37.9度に上がったため早退。同日夕に担任が様子を問い合わせると、男児は救急搬送されており、保護者は「けいれんを起こし、意識がない」と話したという。25日朝、保護者から死亡の連絡があった。　　市は保育所に、発熱や嘔吐などの症状がある園児は登園を控えるよう保護者に周知するよう指示した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ＜東北大＞膵臓がん治療で新標的物質特定　働き抑え延命期待／河北新報／2019.06.26　は、　　＜膵臓（すいぞう）がんの進行を早めるタンパク質を特定したと、東北大未来科学技術共同研究センターの佐藤靖史教授（実験病理学）らの研究グループが発表した。早期発見が難しく、生存率が低い膵臓がんの新たな治療法につながると期待される＞　と報じている。

　＜......特定したのは、がん細胞に栄養や酸素を運ぶ血管の形成を促すタンパク質。さまざまながんで現れ、がん細胞の成長や転移などを進行させる。多く現れた患者ほど短命になる。　　ヒトの膵臓がんを入れたマウスでこのタンパク質の働きを抑えたところ、がんの進行や転移が抑制された。生存期間は２倍近く伸びた。　　膵臓がんの成長を妨げる免疫力も高まったことから、がん免疫治療薬「オプジーボ」をはじめとする「免疫チェックポイント阻害剤」が効く可能性があるという。　　国立がん研究センターなどの調査で、がんと診断された人の１０年後生存率は全体で６０％に近づいている。一方、膵臓がんは５％程度にとどまり、死者は年間３万人を超える。　　佐藤教授は「治療のターゲットを特定できたのは大きい。従来の治療に加え、新たな飲み薬やワクチンなどの開発につなげたい」と話した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 腸内細菌で持久力アップか　マラソン選手から発見、米大学／KYODO／2019.06.25 - 00:00　は、　　＜【ワシントン共同】 一流マラソン選手たちが共通して持つ腸内細菌が、運動能力の高さに一役買っているとの研究結果を、米ハーバード大などのチームが24日、米医学誌ネイチャーメディシンに発表した。この細菌をマウスに投与してみると、持久力が向上。サプリメントとしての実用化が期待できるという＞　と報じている。

　＜......チームは2015年のボストン・マラソンに参加した選手15人の便を大会の前後2週間にわたって調べ、一般の10人と比較。選手にはベイロネラというグループの菌が多く、特に大会直後に増えていることが分かった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「新出生前診断」の拡大を凍結　産科婦人科学会、国で在り方議論／KYODO／2019.06.22 - 21:34　は、　　＜妊婦の血液でダウン症など胎児の染色体異常を調べる「新出生前診断」について、日本産科婦人科学会は22日、理事会を開き、実施施設の拡大を目指した新たな指針の運用を当面見送ることを決めた。厚生労働省の検討会で実施の在り方を議論することになったのが理由としている。規模の小さな開業医にも検査を認める新指針に対して外部から批判が寄せられていた＞　と報じている。

　＜......記者会見した藤井知行前理事長は、学会の認定を受けていない民間クリニックが増えていることを踏まえ「多くの妊婦が混乱して右往左往している。こうした状況に一刻も早く終止符を打つように結論を出してもらいたい」と述べた＞　とある。

　ポリフェノールの一種「ロスマリン酸」の摂取がアルツハイマー病の症状を改善することに関しては、つい先日にも注目した。

　◆ 参照 当誌過去の "ロスマリン酸" 関連記事

　○　"ポリフェノール摂取"がアルツハイマー予防につながるメカニズムを解明！東大ら／当誌 2019.06.21


　今回注目する下記引用サイト記事 ： アルツハイマー改善に光　「ロスマリン酸」福島大食農学類平教授らが発見／福島民報／2019.06.23　は、　　＜福島大食農学類の平修教授らの研究グループは、ハーブに含まれるポリフェノールの一種「ロスマリン酸」の摂取が動物の脳内のドーパミン量の増加につながり、アルツハイマー病の症状を改善することを発見したとする研究結果を論文にまとめた。十八日、オンラインの科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載された。今後、アルツハイマー病の予防や治療法の開発への応用が期待されるという＞　と報じている。

　＜......研究グループは、アルツハイマー病のマウスにロスマリン酸を摂取させ、脳内のドーパミン量を調べた。ロスマリン酸を摂取していないマウスに比べ、ドーパミンは大脳皮質などで二倍ほど増加していた。　　マウスの体内に取り込まれたロスマリン酸が、脳内でドーパミンを増加させる酵素の働きを活性化させた上、ドーパミンを他の脳内物質に変化させる酵素の働きも抑制した－との研究成果を発表している。　　平教授は東京大大学院農学生命科学研究科の小林彰子准教授、金沢大大学院医学系研究科の山田正仁教授と共同研究した。平教授は福島大にある、物質中の成分の質量を測定し画像化する「イメージング質量分析装置」を活用して実験結果の分析を担当した。　　ロスマリン酸はシソ科のローズマリーやレモンバームなどのハーブに含まれている。平教授は「ポリフェノールは若さを保つ効果で有名だが、病気予防にも役立つ。今後の研究伸展に期待したい」と語った＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： AED、女子に使用少なく　学校内、服脱がせ貼付に抵抗感／KYODO／2019.06.21 - 13:32　は、　　＜学校で児童や生徒が心停止した場合、心臓に電気ショックを与える自動体外式除細動器（AED）を女子が使ってもらえる可能性は、男子の半分以下と大きな性差があることが、大阪大などのチームの分析で21日までに分かった。周囲の人が服を脱がせて電極パッドを胸に貼るのをためらうためとみられる＞　と報じている。

　＜......チームの北村哲久・大阪大助教（臨床疫学）は「抵抗感を持たず行うよう周知が必要だ。救命のために体を触ったことで法的責任を問われることもない」と話している。　　チームは総務省消防庁と日本スポーツ振興センターの記録を使い、2008～15年に起きた232人の心停止事例を分析した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： アルツハイマー関与の変異を発見　日本人の免疫活性化遺伝子で／KYODO／2019.06.20 - 11:14　は、　　＜日本人のアルツハイマー病発症に関わるとみられる遺伝子変異を国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）などのグループが見つけ、20日付の米科学誌に発表した。免疫反応に関わる遺伝子で、グループは発症リスクの予測や治療薬開発などにつながると期待している＞　と報じている。

　＜......グループによると、アルツハイマー病は生活習慣や遺伝的要因などが絡んで発症すると考えられるが、詳しい発症メカニズムは分かっていない。これまで白人での発症に関わる遺伝子変異は見つかっていたが、日本人でこの変異を持つ人はほとんどおらず、別の要因があると考えられていた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ポリフェノール摂取がアルツハイマー予防につながるメカニズムを解明　東大ら／財経新聞／2019.06.19 - 22:07　は、　　＜東京大学、金沢大学、福島大学などの研究グループは、マウスを用いて、ポリフェノールの一種であるロスマリン酸の摂食が、アルツハイマー病の主病態となる脳内のアミロイドベータの凝集を抑制することを発見した。ポリフェノール摂取により、アルツハイマー病の予防につながる可能性を新たに見いだしたことになる＞　と報じている。

　＜......アルツハイマー病は、脳内にアミロイドベータの凝集体等が蓄積して、神経細胞を死滅させ、記憶や認知力の低下を引き起こす。これまで、アルツハイマー病の治療薬は開発されておらず、症状の進行を緩和する対症療法がとられているに過ぎなかった。そのためアルツハイマー病の治療、予防に繋がる脳内メカニズムの発見が急務となっていた。　―― 中略 ――　　今回の研究では、ロスマリン酸を摂取したことでアミロイドベータの凝集が抑制されたアルツハイマー病モデルマウスの脳を、DNAマイクロアレイを用いて網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、ドーパミン作動性シナプス経路の活性化が抑制に寄与していることを発見した。アルツハイマー病患者の脳内では、ドーパミンが減少するが、ドーパミン神経伝達を改善することで、認知機能障害の進行が抑制される。　　ロスマリン酸の摂食により産生されるドーパミン等の4種のモノアミンすべてが、アミロイドベータの凝集を抑制することも、実験的に確認された。　　今回の研究は、ポリフェノールの摂取がアルツハイマー病への予防につながる可能性を科学的に証明したことになり、今後の予防研究への寄与が期待される＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 病院で血圧上昇、原因は白衣か　オムロンが株主総会で説明／KYODO／2019.06.18 - 19:29　は、　　＜家庭用血圧計で高いシェアを持つオムロンは18日、京都市で定時株主総会を開いた。株主から「自宅より病院での血圧の測定値が高いのはなぜか」との声が上がったの対し、山田義仁社長は「白衣の人に測ってもらうと、緊張で数値が上がることがある」と答弁。機器の故障や設定ミスではなく、病院での検診時に血圧が高くなる現象「白衣高血圧」が原因との見方を示した＞　と報じている。

　＜......白衣高血圧はすぐに降圧治療をする必要はないとされるが、オムロンは将来高血圧となり、脳や心臓の疾患に発展する可能性があると説明している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 愛情ホルモン、脳と愛着形成に関連　虐待など経験児、非定型な脳発達／福井新聞／2019.05.30 - 07:20　は、　　＜福井大学子どものこころの発達研究センターは５月２９日、米国の大学との共同研究で、虐待など避けるべき養育（マルトリートメント）を経験した子どもについて、愛情ホルモンとも呼ばれる「オキシトシン」の働きと、社会性をつかさどる脳の一部の容積、人への愛着形成に関連性があることを解明したと発表した。治療効果の"見える化"や、精神疾患のリスク予防といった活用法が期待される＞　と報じている。

　＜......研究は同センターの藤澤隆史講師と、米国エモリー大医学部の西谷正太客員助教を中心に実施。マルトリートメント経験後の時間経過が少ないなどとして、国内の６～２０歳の男女８５人を対象にオキシトシンの働きの変異と脳の画像データ、医師の口頭質問による愛着形成について調べた。　　調査結果から、マルトリートメントを経験した児童（マルトリ児）は、経験していない児童（非マルトリ児）と比べ、オキシトシンがうまく働かなくなっていることを解明。社会性をつかさどる脳の一部「前頭眼窩皮質」の容積も小さく、容積に比例し愛着形成が不安定であると結論づけた。　　今月９日、世界的に有名な英国科学誌「Nature」系で、神経精神薬学の学術誌「Neuropsychopharmacology（ニューロサイコファーマコロジー）」に研究論文が掲載された。２９日に福井大学松岡キャンパスで行われた記者発表で、藤澤講師は「オキシトシンの働き方の変異が非定型な脳発達を招き、マルトリ児の不安定な愛着形成に影響を及ぼしているのかもしない」と推測。さらに研究が進めば、マルトリ児に行った心のケアや薬剤投与、環境の調整が良い方向へ向かっているかの判定材料として活用できるとし「経過を追跡し明らかにしていくことが必要」と話した。　　全国の児童相談所が２０１７年度に対応した児童虐待相談数は約１３万４千件で過去最多。研究責任者の友田明美・同センター教授は「マルトリ児と非マルトリ児の違いを科学的に解明し、介入していく必要がある」と指摘。今回の研究により「環境的な要因で子どもの発達の軌跡が変わることが分かった。支援者にとっても大きな励みになるはず」と話した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： かばんサイズで血液浄化　腎臓病患者に救急医療／KYODO／2019.06.17 - 08:43　は、　　＜血液をきれいにする働きが損なわれた腎臓病の患者に使える、持ち運び可能な新型の血液浄化装置を山梨大や神戸大のチームが17日までに開発した。現在は小型冷蔵庫サイズの製品が多いが、新型はアタッシェケースより小さい。電池も内蔵しており、大地震が起きた被災地などでの救急医療への応用が期待される＞　と報じている。

　＜......臨床試験を経て2023年までに医療機関向け販売を始めるのが目標。チームの松田兼一山梨大教授（救急医学）は「必要な場所に持って行けるので、緊急時にすぐ対応できる」と話す＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 経済的理由で「病院に行けず」沖縄は大阪の5.8倍　子の4人に1人が貧困／新聞社／2019.06.16 - 05:45　は、　　＜沖縄県は１４日、子どもの貧困の背景を探る２０１８年度県小中学生調査報告書を公表した。保護者アンケートでは、困窮層ほど父母とも不安定な職で労働日数が多く、子育てに対する負担感や孤立感を深めている実態が表れた。社会的支援を受ける機会や親子の関わりも少ない傾向にあった。　　今回は初めて大阪府と比較した。１年間に子どもを医療機関に受診させられなかった割合は、小学５年生の保護者で大阪の５・８倍に上るなど、経済的理由で大きなリスクを抱えざるを得ない沖縄の子どもたちの割合の高さが際立った＞　と報じている。

　＜......■高い非正規率　　調査は２０１５年度に続き２度目。手取り収入などを世帯人数で調整した等価処分所得が１２２万円に満たない「困窮世帯」の割合は２５・０％だった。１５年度調査より４・９ポイント減ったが、小中学生の約４人に１人が困窮状態にある深刻な状況にある。　　世帯の状況をみると、困窮層の父親の職は「正規職員」が４８・０％で、非困窮層より２７・７ポイント低かった。母親の「パート・アルバイト」「働いていない」を合わせた割合は困窮層は６０・６％で、非困窮層に比べ１６・９ポイント高かった。　　■多い労働日数　　困窮層の父親の６割、母親の２割が週６日働き、非困窮層より１週間当たりの労働日数が多い一方、１日の労働時間は短い傾向だった。　　困窮層で「小さいころ絵本の読み聞かせをした」「一緒に図書館に行く」割合はいずれも非困窮層より低く、一方で「自分一人で育てているという圧迫感を感じる」「子どもを育てるために我慢している」割合はそれぞれ１３・３、７・１ポイント高かった。　　子どもへのアンケートでも、親と朝食や夕食を一緒に食べる、宿題を見てもらう頻度は困窮層ほど低い傾向だった。　　［ことば］　県小中学生調査　１８年８～９月に実施。対象は小１の保護者と小５、中２の子どもと保護者。県内公立学校１２９校に調査票を送付し、１万１１３１件の回答を得た。有効回収率は７３．８％。比較した大阪府調査は府が１６年実施した「子どもの生活に関する実態調査」＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 膵がん治験費、1000万円調達　クラウドファンディング、2日で／KYODO／2019.06.12 - 18:02　は、　　＜治療が困難な膵臓がんに対する薬剤の治験費用の調達を、インターネットで資金を募るクラウドファンディングで進めていた関西医科大（大阪府枚方市）は12日、寄付が目標の1千万円を超えたと明らかにした。10日に企画を発表していた＞　と報じている。

　＜......関西医科大によると、10日午前に開始し、11日深夜に目標額を超えた。この間600人以上から寄付があり、膵がんで家族を亡くした人、闘病中の患者もいた。サイトには「膵がん患者にとって希望の光」「患者の生きる希望につなげてほしい」との声が寄せられた。　　里井壮平教授らは保険適用を目指し治験を計画したが、資金調達が難航していた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 人の受精卵、大阪で作製へ　国内初、生殖補助医療の研究／KYODO／2019.06.12 - 19:00　は、　　＜厚生労働省と文部科学省の専門委員会が3月に了承した人の受精卵作製に関し、大阪市の医療法人オーク会が12日、記者会見し、同市西成区のクリニック「オーク住吉産婦人科」で行うと明らかにした。不妊治療研究が目的＞　と報じている。

　＜......国は、研究材料として受精卵を作製することを、生殖補助医療の基礎研究に限って認めている。今回は、2011年の倫理指針施行後、専門委が初めて作製を認めたケースだったが、厚労省は知的財産保護のためとして、審査申請者や実施施設を非公開としていた。　　オーク会は「委員会の了承後の厚労相、文科相の最終確認を待っており、済めばできるだけ速やかに実施したい」としている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん細胞の遺伝子変異防ぐ仕組み、一端解明　京大グループ／京都新聞／2019.06.11 - 20:33　は、　　＜がん細胞の遺伝子変異を防ぐ仕組みの一端を発見したと、京都大のグループが発表した。抗がん剤を使用し続ける中で、耐性化するがん細胞の発生を抑える手法の開発につながる可能性があるという。英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」にこのほど掲載された。　　がんは、複数の種類の遺伝子変異が細胞に蓄積して生じる。広く行われる抗がん剤治療では、がん細胞にさらに変異が起こって薬剤耐性を持つことが課題となっている＞　と報じている。

　＜......医学研究科の高折晃史教授と白川康太郎助教、松本忠彦研究員らは、がん細胞の薬剤耐性化に関わるとされる酵素「APOBEC3B（A3B）」に着目。ヒトの培養細胞を使った実験の結果、PKAという酵素がA3Bの働きを変化させることを発見。A3Bの働きの変化をさらに解析したところ、A3Bが本来持っている遺伝子を変異させる機能が失われていた。　　高折教授は「A3Bの働きを阻害することで、がんの薬剤耐性化を抑えられる可能性がある」と話す＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 感情認識する脳部位を特定　心の機能残す手術に応用も／日本経済新聞／2019.06.12 - 09:34　は、　　＜他人の表情から怒りの感情を読み取る機能が、こめかみの奥にある脳の「島皮質」という部分にあることを発見したと、名古屋大の本村和也准教授（脳神経外科）、慶応大の梅田聡教授（認知神経科学）らのチームが12日までに、脳構造と機能の専門誌に発表した＞　と報じている。

　＜......脳の中で多様な心の機能を担う部分が解明されていけば、手術の際にできるだけその部分を残し、手術後も感情を認知する力や感情の豊かさ、意欲などを保てるようになると期待される。　　脳腫瘍の摘出手術では、途中で患者を一時的に麻酔から覚めさせ、会話をしたり手足を動かしたりしてもらいながら言語や運動にかかわる部分を特定し、機能を残す方法を取ることがある。　　チームはこのような手術を受ける18人に協力を得て、手術中に目覚めた状態で、さまざまな表情の写真から感情を推測するテストを受けてもらった。その際、島皮質の前側に弱い電気刺激を与えると、微妙な表情からでも怒りの感情を読み取れることが分かった。その部分を摘出した後は、怒りを認識する能力が低下したという。　〔共同〕＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： メタボ健診、低調なら交付金減　政府、国保で自治体対象に／KYODO／2019.06.10 - 20:44　は、　　＜自営業や無職の人らが加入する国民健康保険（国保）を巡り、政府は10日、特定健康診査（メタボ健診）の実施率が低いなど、病気予防や健康づくりを促す取り組みが遅れている自治体を対象に、交付金を減らす方針を固めた。積極的な自治体には交付金を増額する国保の「保険者努力支援制度」に減点方式を初めて導入し、20年度から実施する＞　と報じている。

　＜......21日にも策定する経済財政運営の指針「骨太方針」原案に明記した。国保は高齢者や低所得の加入者が多く、医療費の水準も高いため慢性的な赤字が続く。厳しい評価も加えることで、医療費抑制に向けた自治体間の競争を促し、国保の財政健全化につなげたい考え＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： たばこ販売禁止条例可決、全米初　ビバリーヒルズ市議会／KYODO／2019.06.06 - 12:08　は、　　＜【ロサンゼルス共同】 米西部カリフォルニア州ビバリーヒルズ市議会で5日までに、たばこ製品の市内販売を禁じる条例案が全会一致で可決された。全米初の試みで、2021年1月1日から施行する。他の自治体も同様の協議を進めており、影響が広がりそうだ＞　と報じている。

　＜......条例は、市内のコンビニや食品店、薬局などでたばこや葉巻、電子たばこ、水たばこなどニコチンが含まれる商品販売を禁止する内容。　　特定のシガーバーやホテルは例外として従来通り販売を認める。映画スターらが暮らす高級住宅街で知られるロサンゼルス郊外のビバリーヒルズ市は、既にほとんどの場所での喫煙を禁じている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 車の高齢者踏み間違え事故　股関節・筋力の衰え一因／東京新聞／2019.06.05　は、　　＜各地で相次いでいるアクセルとブレーキの踏み間違えによる事故。踏み間違えは年齢を問わず起き得るが、高齢者は股関節が硬くなったり、太ももの筋力が衰えたりすることも、踏み間違えの一因となる恐れがあると、専門家は指摘する。　（細川暁子）　　「高齢になると、股関節の可動域が狭くなる。すると、上半身を反転させて右後ろを振り向いた時に、一緒に足も右に動いてしまう。そのため、ブレーキを踏んでいるつもりでも、アクセルを踏んでしまうことが起こり得る」。福山大（広島県福山市）工学部准教授の関根康史さん（５５）は言う。関根さんは元自動車メーカーのエンジニアで交通事故総合分析センター（東京）で働いた経験もある＞　と報じている。

　＜......こうした踏み間違えは、右後ろを向いてバックする時や、高速道路などで本線に合流する時、料金所での精算で窓から腕を伸ばした時などにも起きる可能性がある。踏み間違えた理由が不明な事故も多く分析は難しいが、関根さんは股関節の問題は、高齢者の踏み間違え事故の大きな理由の一つとみる。　　関根さんは二〇一七年に広島県警と、六十二～八十六歳の四十六人に、車を止めて右後ろを見ながらアクセルやブレーキを踏んでもらう調査を実施。右側に上半身をひねると、右足の爪先が右に動く傾向は全体に見られ、ブレーキを踏むように言っても、アクセルを踏んでしまう例もあった。　　「ブレーキとアクセルの間隔が近いと、踏み間違えのリスクは高まります」と関根さんは言う。二つのペダルの距離に関する定めは法律などには特になく、関根さんが任意に測定した二車種は五・五センチと八センチと、二・五センチの差があった。　　ペダルの位置の高低差にも注目すべきだという。多くの車種で、ブレーキはアクセルよりもドライバーに近い位置に付いている。段差が大きいとアクセルからブレーキに踏み替える時は足を引き上げて左にずらし、ペダルを踏むという作業が必要になる。　　日本転倒予防学会理事長で、東京大名誉教授の武藤芳照さん（６８）は「ペダルの踏み換えで使うのは、太ももの筋肉。だが、太ももは筋肉が最も衰えやすい部位で、高齢者は素早く足を持ち上げる動作はしにくくなる」と指摘する。　　関根さんは「レンタカーなど普段と違う車を運転する際には、特に注意してほしい」と呼び掛け、自動車メーカーにも「こうした高齢者の特性に配慮した車の開発も事故を減らすには重要ではないか」と話す。　　　―― 以下略 ――＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 転落患者にはCT検査を　意識障害なくても容体急変／KYODO／2019.06.04 - 16:56　は、　　＜日本医療安全調査機構は4日、入院中にベッドなどから転落、転倒し、頭部外傷で亡くなった患者11人を調べた結果、うち8人は頭を打った直後、意識がはっきりしていたものの、その後、症状が急速に悪化して死亡していたと発表した＞　と報じている。

　＜......急性硬膜下血腫などを起こしており、早く対応していれば、救えた可能性がある。機構は同日発表した提言で、転落、転倒した患者に関しては、異常がなくても、コンピューター断層撮影装置（CT）で頭部を検査するよう勧めている。　　提言では、ベッドに転落防止用の柵を設けたり、頭部を守る保護帽を着用させたりすることを推奨している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： オプジーボ、結核の副作用　厚労省が注意喚起指示／KYODO／2019.06.04 - 15:34　は、　　＜厚生労働省は4日、免疫の働きを利用したがん治療薬「オプジーボ」と「キイトルーダ」を使用すると結核の発症率が高まる恐れがあるとして、製造元の小野薬品工業（大阪）とMSD（東京）に、薬の添付文書の重大な副作用として結核を追記するよう指示した。　　オプジーボでは、使用との因果関係が否定できない結核関連症例が6例報告された。死亡例はない＞　と報じている。

　＜......厚労省は、結核の感染者らには慎重に投与するとともに、使用患者の観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど、適切な処置をするよう求めた。　　オプジーボと似た仕組みでがんを攻撃するキイトルーダも注意喚起の対象とした＞　とある。

　昨日、注目していた "認知症、予防の"数値目標重視"の政府大綱案に懸念！" という案件が、あっという間に "取りやめ" になった、という。
　◆ 参照 当誌過去の "数値目標" 関連記事

　○　認知症、予防の"数値目標重視"の政府大綱案に懸念！「偏見を助長」と支援団体が声明！／当誌 2014.06.03


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 政府、認知症の数値目標取りやめ　新大綱、当事者反発で転換／KYODO／2019.06.04 - 02:00　は、　　＜政府は3日、認知症対策の新大綱に盛り込む予定だった「予防」に関する初の数値目標を取りやめる方針を固めた。参考値に格下げする。先月公表の素案には目玉として「70代の発症を10年間で1歳遅らせる」と明記した。しかし認知症の関係団体や与党内から「認知症になった人は努力不足という新たな偏見が生まれる」として反発が相次ぎ、方針転換した。新たに認知症施策に関する予防の定義を付記した＞　と報じている。

　＜......政府は月内に関係閣僚会議を開催して新大綱を決定する。素案では、70代の発症を10年間で1歳遅らせると、70代の認知症の人の割合を約1割減少させることができるとしていた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 年２９万人が脳卒中に　滋賀のデータから全国推計／47 NEWS／2019.05.28 - 0:00　は、　　＜脳の血管が詰まったり切れたりする脳卒中の発症者は、日本全体で年間約２９万人に上るとの推計を滋賀医大などの研究チームがまとめた。　　滋賀県（人口約１４０万人）が２０１１年から実施する全脳卒中発症者の登録・追跡事業のデータを基に推計した。発症者の半数以上が死亡または要介護となっており、チームの三浦克之・同医大教授（公衆衛生学）は「予防の重要性が改めて示された」としている。　　研究には１１年１～１２月の１年間のデータを使用。脳卒中の発症者は２９５６人で、うち初めての発症は２１７６人だった。初発患者の内訳は、血管が詰まる脳梗塞が６４％、脳内の血管が破れる脳出血が２５％、くも膜下出血が９％だった。　　　初期の治療を受けた病院を退院する時点で、発症者の４６％に介護が必要な障害が残り、１７％は死亡していた＞　と報じている。

　＜......チームは年齢調整を行った上で算出した同県の発症率を基に日本全体の数字を推計。１１年は全国で約２２万人が初めて脳卒中になり、再発を含めた発症者は約２９万人との結果になった。　　人口動態統計によると、同年は約１２万人が脳卒中で死亡しており、死者の２・４倍の発症があった計算になる。　　脳卒中などの疫学に詳しい岡村智教慶応大教授（公衆衛生学）は「日本には全国規模で脳卒中の発症を把握できるシステムがなく、全県登録を基にした今回の推計は貴重だ。滋賀県は脳卒中による死亡率が比較的低いので、発症率も低い可能性がある。２９万人という数字は『最低でもこのくらいいる』と受け止め、予防に力を入れるべきだろう」と話している。　　（共同通信　吉本明美）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 認知症、予防重視の大綱案に懸念　団体が声明「偏見を助長」／KYODO／2019.06.01 - 18:05　は、　　＜認知症の当事者らを支援する「認知症の人と家族の会」は1日、本部のある京都市で総会を開催。共生の他に、予防も柱に据えた政府の認知症大綱案に「予防重視が強調され、偏見を助長する」と懸念を示す声明を確認した。総会には、全国から当事者や家族ら約280人が集まった。　　声明文は同会のホームページに掲載する＞　と報じている。

　＜......政府が6月に新たに策定する大綱には「70代の発症を10年間で1歳遅らせる」とする予防の数値目標を盛り込む予定。声明では「認知症の人を減らす数値目標は、（予防の取り組みを怠ったという）自己責任論に結びつきかねない」と疑問を呈している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 学会、透析やめる意思固かった　福生病院問題で声明／KYODO／2019.05.31 - 21:47　は、　　＜東京都福生市の公立福生病院で腎臓病の女性＝当時（44）＝が人工透析を取りやめて死亡した問題を巡り、日本透析医学会は31日、透析をやめるとした女性の意思は固く、これを尊重した病院側の判断を支持する内容の調査結果を公表した。　　学会は「ステートメント」（声明）と題した文書をウェブサイトで公表するにとどめ、記者会見はしなかった。＞　と報じている。

　＜......声明によると、女性は重い合併症を持ち、不具合が起きた透析用器具を付け直すことができなくなった事情があった。このため、透析を続けるのが難しい状況にあり「意思が尊重されてよい事案である」と結論した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 未承認のがん免疫療法、効果不明で副作用も　学会が警鐘　月舘彩子／朝日新al聞 - apital／2019.05.30 - 19:13　は、　　＜日本臨床腫瘍（しゅよう）学会は３０日、一部の医療機関で効果や安全性が証明されていない未承認のがんの免疫療法が実施されている、と一般向けに注意喚起の文書を公開した。自由診療のため高額な費用をとられたり、適切な治療を受ける機会が奪われたりしているとし、慎重な対応をとるよう呼びかけている。＞　と報じている。

　＜......がんの免疫療法は、２０１８年にノーベル医学生理学賞を受賞した京都大の本庶佑特別教授の研究をもとに開発された、オプジーボなどの免疫チェックポイント阻害剤が公的医療保険の適用になるなどし、注目を集めている。　　だが学会によると、承認された免疫チェックポイント阻害剤であっても、治験（臨床試験）で効果や安全性が確認された用量でなく、５分の１や１０分の１など勝手に量を減らして使ったり、承認されていないがんに使ったりと不適正な使用事例も報告されている。副作用に対処できず、重い副作用に苦しむ例もあるという。　　文書は、承認されている免疫チェックポイント阻害剤でも保険適用の範囲は限られているため、保険外での使用は臨床試験で受けることや、治療はがん薬物療法の専門医など副作用が出た際に対応できる医師がいる入院設備の整った病院で受けることを促す。また、自由診療で行う免疫療法を受ける際には、治験など研究段階の医療に熟知した医師にセカンドオピニオンを求めることを推奨する。　　学会の専門医で、がんの薬物療法に詳しい日本医大武蔵小杉病院の勝俣範之教授は「有効性や安全性が証明されていない治療法では効果がないだけでなく、思わぬ副作用が起きたり、有効な治療を受ける機会を逃したり、と大きな不利益を被ることもある。不確かな情報に惑わされないでほしい」と話している。　　注意喚起の全文は同学会のサイト（ http://www.jsmo.or.jp/ 別ウインドウで開きます）から読むことができる。（月舘彩子）＞　とある。