iPod/iPhone/iPad: 2013年1月 アーカイブ

　このところ何かと "不安視" されて来た米アップルの、その株価が "大幅に急落" したという。
　下記引用サイト記事／【 引用記事 １ 】：アップル株下げ幅広げ12％安、Ｓ＆Ｐは一時1500の大台突破／REUTERS／2013.01.25 によれば、

　＜２４日午前中盤の米株式市場で、アップル株価が寄り付きから下げ幅を広げ、１２％急落／　スマートフォン（多機能携帯電話）市場における同社の独占的地位が揺らいでいるとの懸念が再燃／　時価総額にして５００億ドル以上が吹き飛んだ計算／　証券会社からは目標株価の引き下げが相次いでおり......＞　とある。

　すでに、米アップルに対する市場評価に関しては、"７inch iPadミニ" 発売が "革新なきアップル" を暗示するとして "ネガティブな見方" がなされていた。

　◆参照　"７inch iPadミニ"発売に対するプロの眼は厳しい！それは"革新なきアップル"を暗示？（ 当誌 2012.10.20 ）

　その懸念が、市場評価としての株価にかなりシビァなかたちで具現化された、という主旨を伝えるのが、下記引用サイト記事／【 引用記事 ２ 】：コラム：米アップル、ついに「非創造的破壊」に屈す／REUTERS／2012.01.24 である。
　その論調は、米アップルへの大きな期待が裏返しとなり厳しい口調で綴られている。

　＜米アップルはついに、「非創造的破壊」に屈してしまった。スマートフォン（多機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」やタブレット端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」とともに走ってきた５年間はアップルを勢いよく投資の王国に向かわせたが、今やその足が止まろうとしている／　２３日の時間外取引では、５００億ドル強の市場価値が消し飛んだ。これはヒューレット・パッカードとデルの時価総額合計にほぼ匹敵する／　模倣品の数は増える一方で、利益率はどんどん低下／　アップルの営業利益率は６％ポイント近く下がって３１．６％となった／　アップルに最も望まれるのは、......これまで大成功を収めてきたやり方である「違う方向に走り出す」こと／　アップルは独自開発のペースを加速させなければならない。......＞

　"創造者" に対しては、"エピゴーネン"（ 優れているとされる先人のスタイル等をそのまま流用・模倣して、オリジナル性に欠けた作品を制作する者 ）が追随に終始するのが世の常であろう。まして、何でもありとなった "市場経済" にあっては、その "えげつなさ" も不問とされる。
　だから、"創造者" が "不死鳥" であるためには、たったひとつの突破口しか残されていないことになる。
　間断なき "創造性" の発揮だけが、"創造者" を"創造者" であらしめ続ける......。

　年の初めということで、昨日に引き続いて、今年2013年の "IT 業界" 予想に目を向けておくことにしたい。

　誰の目からも、現状、"スマホ(スマートフォン)" という "多機能携帯電話端末" が圧倒的人気を博している事実は一目了然であろう。
　と同時に、その "スマホ" の "快適な操作" を支えるところのさまざまな "スマホアプリ"（ ゲームに限定されない ）が幅広く支持されていることも明瞭だ。
　昨年2012年は、こうした font color="#800080">"スマホアプリ" に関する "ビジネス手法" が確立された一年であったと思われる。

　下記引用サイト記事：2013年、アプリビジネスは最終局面の幕開けへ--スマホアプリ・ビジネスの考察／CNET Japan／2013.01.01 には、次のように述べられている。

＜2012年は "(スマホアプリ・ビジネスの）儲け方" が確立した年だった／ビジネス手法が確立し、デバイス、プラットフォーム、キープレイヤーと必要な材料は全て出揃ったといえる。今年2013年以降は、これらを足掛かりとして、ビジネスが拡大していく元年となるだろう。それは即ち終わりの始まりでもある。飽和する限界点まで市場は成長する。＞　と。

　そして、さらに注目すべき点は、二点。
＜ファストフード店、家電量販店、食料品、化粧品、通販、保険、銀行などの各社が集客やブランディング、商品販売のためのアプリ／アプリを売って稼ぐのではなく、アプリはモノやサービスを買っていただくための販促ツール＞として活用される点。

＜スマホは手のひらに乗る高性能コンピュータだ。最近では外部機器との連携が可能になってきた点も見逃せない。アプリを利用して外部の機器と連携するものだ。ラジコンのような玩具、体重計などの健康機器、カーナビとの連携、その先には車そのものもスマホの周辺機器にしてしまうような構想／　アプリだけで完結するのではなく外部機器と連携するハードウェア事業も着実に拡大していく＞という点。

　いずれにしても、"スマホアプリ・ビジネス"拡大の流れは当分の間、止まらない！　ということになりそうである。