米紙ニューヨーク・タイムズが、<日本で「地震、津波、原発で何十万という国民が被害を受けたことから、被災地以外でも、少しでもぜいたくにみえる活動はすべて非難されるようになった」とし、日本国民のすべての層が生活面での「自粛」をするようになった>(下記参照)と報じた記事は、いろいろな角度から受け止められているようだ。
「対岸の火事」のように受けとめられては迷惑だとする向きもあろう。やっぱりヤンキーの感性には馴染めない......、とする受け止め方もないではない。
しかし、結局、自分はこの記事を "合理的・実践的" だと評価しようとしている。
先の見えない原発事故問題が象徴するように、この巨大震災がもたらした "桁外れの被害" は、まだまだその "全容" が見えていない。ことによったら、自分も含めて全国民は、未曾有の出来事を推し量るそんな尺度を持たないところから "過小推定" にまどろんでいるのではないかと、ふと感じたりするからなのである。
つまり、決して "杞憂" なんぞではなく、この国、この社会は "崩壊・滅亡" への崖っぷちに立たされていながら、"先が見えない" ことだけがパニックを回避させている......、と言っても過言ではないのかもしれない。それほどに、一瞬のうちに "巨大なダメージ" を被ってしまったのだと思われる。
だから、この災害からの復旧と復興には、 "膨大な国民的エネルギーが不可欠" なのであり、その規模の尺度もまた、計り知れないと言うべきなのであろう。少なくとも、<自粛>という "共感の美徳" のみで賄えるものだとは思えないのだ。
いや、むしろ、<自粛>が "内向き" な心理現象に起因する "自縛・金縛り" に通じるものだとするならば、とても、立ちはだかっている前途多難に対峙することはできないのではなかろうか。
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