yasuo hirose: 2018年7月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 食事でステージ3大腸がんの再発リスクを低減できる／海外がん医療情報リファレンス／2018.07.27　は、　　＜切除可能大腸がんの治療を受けた患者では、インスリン値を上昇させる炭水化物などの成分が少ない食事によって、疾患再発リスクが大幅に低減する可能性があることが、ダナファーバーがん研究所の研究者らが主導する新たな研究で示唆された。　　ステージ3の大腸がん患者において、食事に反応して体内で生成されるインスリンの量を意味する「食事のインスリン負荷」が最も高い患者は、最も低い患者と比べて、大腸がんの再発または大腸がんによる死亡の可能性が2倍高いことを研究者らが発見し、その研究がJournal of the National Cancer Institute誌に発表された。この傾向は身体活動レベルに関わらずみられ、肥満の大腸がん患者において特に強いことを研究者らが発見した。　　「この研究結果は、大腸がん患者を力づけるに違いない」と、本研究の筆頭著者でダナファーバーがん研究所のVicente Morales-Oyarvide医師（公衆衛生学修士）が述べた。「私たちは今、健康的な食事が大腸がんの再発予防に役立ち、患者らの生存の見通しを改善する可能性があるという証拠を得たのです」＞　と報じている。

　＜......過去の研究では、身体的に活発で、体重の管理ができ、西洋型食事スタイルを避けた健康的な生活を送る大腸がんサバイバーは、あまり健康的ではない生活習慣のサバイバーより予後がよいことが示されている。これは一つには、こうした健康的な生活習慣によってインスリン低値となるためではないか、と研究者らは示していた。Morales-Oyarvide医師らはそのような関連性の証拠を探し求めた。　　今回の研究は、大腸がんの手術を受けた後、フォローアップ化学療法の臨床試験に参加していた1,023名の患者を登録した。患者らは化学療法の中ほど、および治療完了の6カ月後に食事摂取に関する質問票へ記入し、これに基づいて研究者らは患者の食事によるインスリン負荷を計算した。　　西洋型の食事のような、単純糖質（白パン、精製小麦パスタなど）、砂糖、脂質の多い食事は、インスリン値が高くなる傾向がある。一方、野菜類、果物、豆類や、良質な脂質とタンパク質が豊富な地中海式の食事は、インスリン低値と関連している。本研究において、食事全体のインスリン負荷に注目することの利点は、インスリン負荷は炭水化物の摂取だけでなく、脂質およびタンパク質の摂取も反映している点である、とMorales-Oyarvide医師が述べた。　　食事のインスリン負荷が最も高い患者は、最も低い患者と比べて、大腸がんの再発および死亡のリスクが2倍となったという知見は、患者自身がリスク低減のために自ら実行できることが何であるかを浮き彫りにしていると、この研究の統括著者でダナファーバーがん研究所のKimmie Ng医師（公衆衛生学修士）が述べた。　　「患者はがん再発のリスクを低減するために何ができるかに常に関心がある。私たちは今、研究で明らかになったように、食事療法を提案し、変化をもたらすことができるかもしれない」と、Ng医師は述べた。　　―― 以下略 ――　　翻訳木水友子　　監修橋本　仁（獣医学）　　原文を見る　　原文掲載日2018/06/21＞　とある。

　細胞間の情報伝達物質「エクソソーム」を検出、分析することで、がんの早期発見などにつなげる。　エクソソームとは、体内でタンパク質をつくるための遺伝情報などを細胞間で伝達する小さな胞状の物質。

　◆ 参照 当誌過去の "エクソソーム" 関連記事
　(1)　"乳がん転移"、画像(CT×MRI)で診断、100％近い正診率！手術不要、患者の負担減！／当誌 2017.07.23 ）
　(2)　がん転移防ぐ"抗体"開発！がん細胞が血小板を纏うことを阻止！(がん化学療法センター)／当誌 2016.04.26
　(3)　＜細胞間の情報伝達物質「エクソソーム」を検出、分析することで、がんの早期発見などにつなげる。　エクソソームは、体内でタンパク質をつくるための遺伝情報などを細胞間で伝達する小さな胞状の物質。血液や唾液、尿などの体液に含まれる。その変化で疾患の進行状況などが分かるとされ、近年注目されている＞　（ "エクソソーム"を検出分析の"がん早期発見"診断機器開発！(シスメックスとケンウッド)／当誌 2016.03.14 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん、悪玉微粒子の解明で新たな治療法開発へ国立がんセンター研など研究／日本経済新聞／2018.07.29 - 06:30　は、　　＜がん細胞が放出して転移などを促すカプセル状の微粒子に着目し、がんを治療する研究が相次いでいる。国立がん研究センター研究所などは微粒子が全身へ広がるのを防ぐ技術を開発。新山手病院などは微粒子の性質を利用し、がんを攻撃する免疫細胞の能力を高めることに成功した。微粒子の応用研究が進めば、がんの転移を抑える新しい治療法の開発につながる可能性がある＞　と報じている。

　＜......微粒子は「エクソソーム」と呼ばれ、脂質の膜でできている。直径50～100ナノ（ナノは10億分の１）メートルのカプセル状。がん細胞が大量に放出して全身に広がる。微粒子はかつて単に細胞内で不要になった物質を細胞外へ運び出す役割を担うと思われていたが、最近になり、がんに栄養を供給する血管を作ったり、がんを攻撃する免疫細胞の働きを妨げたりして転移や増殖を促すと分かった。血液中の有無を調べてがんを早期発見する研究が盛んだが、治療の研究も進み始めている。　　東京医科大の落谷孝広教授と国立がんセンター研の吉岡祐亮研究員らは、血液中の微粒子を抗体で捕らえる技術を開発した。表面にあるＣＤ９とＣＤ63というたんぱく質に抗体がくっつく。ヒトの乳がんを移植したマウスへ投与し、転移を半分以下に抑えることに成功した。標的のたんぱく質を増やし、５～10年後の実用化を目指す。　　落谷教授は小坂展慶客員准教授らと、ＲＮＡ（リボ核酸）で微粒子の生産も抑えた。ＲＮＡで微粒子を作る遺伝子の発現を抑えたヒトの乳がんを、マウスへ移植して転移を半分以下に減らした。核酸医薬を５～10年後に実用化する計画だ。　　新山手病院の小山義之・臨床医用工学研究室長と大阪府立大学の杉浦喜久弥教授らは、がんを攻撃する樹状細胞に微粒子を取り込ませた。がん由来のたんぱく質を認識して細胞が活性化。これを悪性黒色腫のマウスへ注射したところ、がん細胞の増殖を３分の１に抑えた。５年後に臨床試験（治験）の開始を目指す。　　一部のがんは、抗がん剤を細胞外へ排出するなどして生き残る。免疫の攻撃力を高めるがん免疫薬「免疫チェックポイント阻害剤」も効果があるのは一部のがんに限られている。あらゆるがんの転移や増殖を促す微粒子が全身に広がるのを防いだり、免疫細胞の攻撃力を高めたりするのに使うことでがんの転移や増殖を防げる可能性がある＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 避難所でも認知症のケアを　片山禎夫院長が注意喚起／山陽新聞／2018.07.26 - 08:46　は、　　＜西日本豪雨の被災者が暮らす避難所では、病気や障害などで特別な配慮が欠かせない人たちがいる。中でも認知症の人は環境の変化が強いストレスとなって症状が悪化する恐れがあり、注意が必要だ。認知症の人と家族の会岡山県支部顧問で日本認知症ケア学会理事の片山禎夫・片山内科クリニック院長（５８）＝倉敷市＝に今求められる支援を聞いた＞　と報じている。

　＜......認知症は急激な変化を理解して対応するのが難しい病気。住み慣れた家を離れ、いつも一緒にいた家族や隣人が見当たらなければ不安が募り、大声を出したり、道に迷って帰れなくなったりする、いわゆる行動障害が出てくる。　　大勢の人がいる避難所だと、家族が迷惑を掛けまいと怒るなどして行動を抑えようとするが、本人は余計に混乱して悪循環に陥りかねない。そうなれば家族が居づらくなって避難所を転々とするようになる。まずは周りが受け入れて優しく接することが大切だ。　　避難所では、できれば認知症の人が落ち着けるよう専用スペースを設けてほしい。簡単な間仕切りでも構わない。毎日でなくてもデイサービスのようなことができれば理想的だ。　　認知症ケアの専門職が支援に入ることが望ましいが、難しければ、認知症サポーターなど専門の研修を受けた人をボランティアで募る方法もある。話し相手になるだけでもいいが、認知症の人は相手に暴言を吐くこともあるので、病気の特徴を理解した人でなければ対応が難しいと思う。　　介護サービスにきちんとつなげることも重要。被災前にサービスを受けていた人でも、担当のケアマネジャーが被災して頼れないことも予想される。避難所できめ細かな情報提供や相談を受ける体制が必要だろう。　　環境の変化に伴う症状の悪化は多くの場合、一時的だが、放置すれば、そのまま進行してしまう恐れがある。家族は今、心に余裕がないだろうが、本人も困って傷ついていることを忘れてはならない。誰かに助けを求めてもらいたい。　　支援する側には、ニーズを早くキャッチすることが求められる。私のクリニックでもスタッフが避難所を回っているが、医療や介護で広く連携して体制を組んでいかないといけない。　　（2018年07月26日 08時46分 更新）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脳卒中、素早く判断・搬送　兵庫医大が新システム／神戸新聞Next／2018.07.26 - 13:00　は、　　＜疑われる脳卒中の病型を素早く予測し、治療可能な病院への搬送時間短縮につなげる「病院前脳卒中病型判別システム　ＪＵＳＴ　Ｓｃｏｒｅ」を、兵庫医科大の吉村紳一主任教授（５５）らの研究グループが開発した。脳梗塞に代表される脳卒中の治療は時間との闘いだが、病型によって治療可能な病院が異なる。救急隊員らがシステムを使って病型を見極めることで、適切な病院への搬送がスムーズになる。 （篠原拓真）＞　と報じている。

　＜......脳卒中は、血管が詰まる脳梗塞と、血管が破れる脳出血、くも膜下出血に大別される。　　脳梗塞の場合、発症から４時間半以内であれば血栓を溶かす薬が投与でき、６時間以内であれば血管にカテーテルを通す血栓回収治療ができる。血管の開通が３０分遅れれば死亡率が１９％上昇し、術後が良好となる可能性は２２％低下する。だが、病院によっては血栓回収治療ができないため、病型の的確な見極めと最適な病院への迅速な搬送が課題だった。　　システムは、脳卒中の疑いで救急搬送された１２２９人のカルテを基に、発症時の症状などと診断された病型をデータ化。救急隊員がタブレット端末に年齢や意識障害、顔面まひの有無など、２１項目を入力すれば脳卒中の確率が表示され、考えられる病型の割合が円グラフで表示される。開発後、１００７人の救急患者で実証した結果、高確率で予測できた。　　兵庫医大は医療従事者などにネット上で無料配布しており、すでに神戸市や西宮市など兵庫県内外の計１４市町村の消防が導入。海外でも使えるように英語にも対応している。研究グループの内田和孝助教（４４）は「搬送時に病型が判断できれば、処置が可能な施設により早く搬送できる。回復率の向上や後遺症の軽減につながる」と説明する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「運動はがんの進行を抑える」　ウソ・ホント？／日経Gooday 30+／2018.01.09　は、　　＜前立腺がんと診断された患者102人（平均74.8歳）に、ホルモン治療と併行してウオーキングを指導しました。8年間で48人が死亡、うち20人（41.7％）は前立腺がんが原因でしたが、「1カ月に120km以上のウオーキング」をしている人たちは、死亡率が半分に抑えられたそうです。　　「雨の日も風の日もやる必要はありません。1日6km、月20日を目安に指導しています」（奥井さん）＞　と報じている。

　＜......■ 筋肉の成長に男性ホルモンが使われる？　　では、なぜ運動によって前立腺がんの進行が抑えられるのでしょうか？ 奥井さんはテストステロン（主要な男性ホルモン）が筋肉で消費されるからではないか、と考えています。　　前立腺がんはテストステロンをエサにして増殖する性質を持ちます。そのため、治療はテストステロンの分泌を抑えることが基本になります。運動によってテストステロンが筋肉で使われると、前立腺がんのエサになる量が減るのではないか、というのが奥井さんの仮説です。「大腸がんの場合も同じく、運動でIGF（インスリン様成長因子）が筋肉で使われることが、がんの進行を抑える大きな要因になっているように思います」（奥井さん）　　これらはまだ解決しないといけない問題が多くあります。運動とがん抑制の関係については、いまだにメカニズムがほとんど分かっていないためです。「もっと多くのサンプルを集めて、日本全体で考えていくべきテーマだと思います。米国のように、がん生存者が積極的に治療データを後世の研究のために残して、日本のがん治療に役立てるシステムが必要です」と奥井さんは話します。　　（日経Gooday編集部）　　［日経Gooday 2017年11月27日付記事を再構成］＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： うつ病発症、脳内炎症が深く関与　新薬開発に期待／神戸新聞NEXT／2018.07.19 - 20:15　は、　　＜神戸大は１９日、うつ病の発症に脳内の炎症が深く関わっているとみられることが分かった、と発表した。マウスを使った実験で脳内の炎症を抑えると、うつ症状に特徴的な行動が抑制されたという。新たな抗うつ薬の開発につながることも期待される。成果は２０日付の米学術誌「Ｎｅｕｒｏｎ」（ニューロン）のオンライン版に掲載される＞　と報じている。

　＜......　神大大学院医学研究科の古屋敷智之教授（４５）と北岡志保助教（４３）らが、２０１０年から京都大の成宮周教授（６９）らと共同で研究を進めていた。　　古屋敷教授によると、うつ病と炎症との関連はこれまでにも指摘されていたが、因果関係は明らかになっていなかった。　　そこで研究グループは、免疫作用で炎症を引き起こすタンパク質「ＴＬＲ２」と「ＴＬＲ４」に着目。正常なマウスと、独自の手法で両タンパク質の発現を抑制したマウスを使い、繰り返しストレスを与えた場合の反応の違いを比較した。　　まず正常なマウスでは、反復してストレスがかかると、ＴＬＲ２とＴＬＲ４が引き金となり、脳内の内側前頭前皮質と呼ばれる部分で炎症の起点となる細胞「ミクログリア」の動きが活発化。炎症を促進するタンパク質「ＩＬ－１α」と「ＴＮＦα」が同細胞から大量に放出されることで神経細胞が萎縮し、仲間のマウスにも寄りつこうとしないといった、うつ症状に特有の行動が観察された。　　これに対し、ＴＬＲ２とＴＬＲ４の発現を抑制したマウスでは、繰り返しストレスを与えてもこうした行動はほぼ見られなかった。また、ＩＬ－１αとＴＮＦαの働きを中和する抗体を投与した場合も、同様の効果を得られることが確認されたという。　　古屋敷教授は「国内には既存の抗うつ薬が効かない患者も３割程度いるとされる。今回の成果が、脳内炎症に関連するタンパク質などを標的にした新薬の開発につながれば」としている。　（田中陽一）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 乳がん治療薬リムパーザが問う 遺伝性がん診療の課題／AnswersNews／2018.07.23　は、　　＜アストラゼネカのPARP阻害薬「リムパーザ」が遺伝性乳がんの治療薬として承認されました。治療の前進という意味では朗報ですが、一方で家族への影響など遺伝性がんゆえの難しい課題もあります。一般の医師も巻き込んだ診療体制の整備が急務です＞　と報じている。

　＜......国内初 遺伝性乳がん治療薬　　7月2日、アストラゼネカのPARP阻害薬「リムパーザ」（一般名・オラパリブ）が、国内で初めて遺伝性乳がんの治療薬として承認されました。リムパーザが対象とするのは、がん抑制遺伝子である「BRCA1」「BRCA2」に生まれつき変異のある患者。この遺伝子変異が見つかった米女優アンジェリーナ・ジョリーさんは予防的に乳房と卵巣を切除し、世界的に話題になりました。　　BRCA1/2は「HBOC（Hereditary Breast and Ovarian Cancer）」と呼ばれる遺伝性乳がん・卵巣がんの原因遺伝子の1つ。変異は性別に関係なく50%の確率で親から子に受け継がれます。変異があるからといって必ずがんを発症するわけではありませんが、70歳までに乳がんを発症するリスクは50%前後。一般的な日本人（生涯で9%）と比べるとかなり高いとされています。　　リムパーザは、損傷したDNAの修復を助けるPARP（ポリアデノシン5'二リン酸リボースポリメラーゼ）を阻害することで、がん細胞を死滅させる作用機序を持ちます。BRCA1/2遺伝子変異陽性の転移性乳がんを対象に行った臨床第3相試験「OlympiAD」では、化学療法（カペシタビン、ビノレルビン、エリブリンのいずれか）に比べて病勢進行・死亡のリスクを42%低下させました。　　遺伝医療 専門人材は不足　　遺伝性乳がんは若年で発症する傾向にあり、再発しやすいのが特徴。リムパーザの承認で治療は大きく前進することになりますが、同時に患者は遺伝性がんであるがゆえの難しい状況に直面することになります。　　リムパーザによる治療を受けるにはまず、血液検査でBRCA1/2遺伝子に変異があるかどうかを調べる必要があります。遺伝子検査に使うコンパニオン診断薬として「BRACAnalysis診断システム」が承認されており、すでに保険適用もされています。　　コンパニオン診断はあくまで治療薬の選択のために行うものですが、「得られる結果は遺伝性腫瘍の診断を目的とした検査で得られるものとまったく同じ」（桜井晃洋・札幌医科大遺伝医学教授）。陽性となった場合、リムパーザによる治療という新たな道が開ける一方、遺伝性がんであることがわかり家族もがん発症のリスクに直面することになります。　　「非専門医にも手伝ってもらわないと回らない」　　「子どもへの遺伝は」「親族にどう伝えたらいいのか」――。患者は闘病のさなか、家族への影響という新たな悩みを抱えることになります。患者・家族への十分な説明や心理的・社会的な支援が欠かせません。　　こうしたときに重要となるのが「遺伝カウンセリング」ですが、それを担う人材は圧倒的に不足しています。臨床遺伝専門医は全国に1316人（18年7月19日現在）、認定遺伝カウンセラーは226人（17年12月現在）にとどまります。　　アストラゼネカは、年間1万人程度が診断される進行・再発乳がん患者のうち、最大9000人程度がBRCA遺伝子検査を受けると想定。「一般の遺伝を専門としない医師や看護師にも遺伝医療の入り口の部分は手伝ってもらわないと回らない」（桜井教授）のが実情です。　　メーカーも手探り　　BRACAnalysis診断システムによる遺伝子検査は、保険適用に際して、診療報酬上の「遺伝カウンセリング加算」の届け出を行っている医療機関か、こうした医療機関との連携体制を持つ医療機関で行うこととの条件がつけられています。　　遺伝カウンセリング加算の届け出を行っている医療機関は全国で131施設（16年7月時点）ありますが、連携となるとどこまで広がるのか、アストラゼネカも把握し切れていないといいます。メーカー側もまだ手探りの状況です。　　「『こんなことなら検査しなかったのに...』は問題」　　懸念されるのが、事前の説明が不十分なまま検査を受け、結果的に遺伝性乳がんであることがわかってしまうケースです。アストラゼネカの木原稔之・乳がん領域マーケティングマネジャーは「検査のあとに『そんな話は聞いてなかった』『そんな話なら検査しなかった』と患者に言われるのが一番問題」と指摘。同社は医師と患者それぞれに向けて遺伝性乳がんやBRCA検査に関する資材を用意し、承認の日からMRが情報提供にあたっています。　　慎重な対応が求められる遺伝性乳がんの治療ですが、「だからといって検査をするなということではない。最善の治療があるならそれを患者に提供できるようにするのは医師の努め」と桜井教授は話します。　　国内では2016年8月、日本人類遺伝学会と日本乳がん学会、日本産科婦人科学会が連携し、日本遺伝性乳がん卵巣がん総合診療制度機構（JOHBOC）が発足。今年4月からは、遺伝性乳がん・卵巣がんの診療ネットワークの構築を目的とし、診療体制の整った医療機関を認定・公表する仕組みが動き出しました。人材育成や遺伝性がんへの理解向上も含め、診療体制の整備を急がなければなりません＞　とある。

　"画像によるがんの診断"でのミス、医療事故が頻発している昨今。それだけに、一方では、こうした診断における医師を支援するシステムが求められる。

　◆ 参照 当誌過去の "医療事故" 関連記事
　(1)　"肺がん検診"で３度も見落とし！40代女性が死亡！"複数回のチェック"も活かされず......／当誌 2018.07.20
　(2)　CT検査を駆使しながらも、がんの見落とし！生命にかかわる画像診断の「価値」共有を！／当誌 2018.07.03
　(3)　"CT検査"の結果を院内で共有せず、"がんで男性死亡"！　横浜市立大付属病院／当誌 2018.06.27


　今回注目する下記引用サイト記事 ： ＡＩで早期胃がん発見...熟練医並みの精度　理研とがん研センター発表／産経ニュース／2018.07.21 - 18:26　は、　　＜理化学研究所と国立がん研究センターは２１日、人工知能（ＡＩ）を使って、内視鏡画像から早期胃がんを熟練医並みの精度で見つけることに成功したと発表した。検診に使えば見逃しを減らし、早期治療につながると期待される。研究チームは、医師の判断を支援する装置として実用化を目指すとしている＞　と報じている。

　＜......胃がんは自覚症状に乏しいため、進行してから発覚するケースが多い。また早期の場合、炎症との区別がつきにくく、専門医でも発見が難しいのが実情だ。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 仕事引き継ぎ「価値奪われた」　がん患者、役割作り力に／朝日新聞／2018.07.22 - 09:00　は、　　＜がんの患者や経験者が、日常生活や仕事で困難を抱えないようにするためには、どんな環境を整えればいいのでしょうか。新たにがんと診断される人のうち、３人に１人は２０～６４歳の働く世代です。今回は、おもに職場での支援について考えます＞　と報じている。

　＜......社員の治療　復職後も支える　　東京都文京区のゼネコン「松下産業」は、がん治療と仕事の両立支援に取り組んでいます。社員は約２３０人。過去１０年間に会社の健康診断でがんが見つかり、治療をしながら仕事を継続した社員は１２人。現在も７人の社員が、がんの治療をしながら仕事を続けています。　　２０１３年に採用、教育・研修、子育てや介護支援、健康管理など人に関することを一元的に取り扱う「ヒューマンリソースセンター（ＨＲＣ）」を設置。松下和正社長（６２）は「社員の人生全てを扱う」と話します。がんと診断された時は、ワンストップで社員の相談を受け付けます。社員が療養期間に入る前には、「安心して治療に専念できるように」と給与、業務、保険や病気についても、誰に相談したらいいかを一覧にした案内文書を作ります。抗がん剤治療に不安のある社員から相談があれば、医師との診察時に聞くべきことをリスト化して渡します。　　グループ企業の松下環境産業の取締役、和田道雄さん（６３）は１３年秋、先輩社員に「声がおかしいぞ」と指摘され、病院にいくと、ステージ２の喉頭（こうとう）がんと診断されました。入院の際は、ＨＲＣの担当者が病院まで出向き、会社の制度や治療に利用できる公的な制度について相談にのります。和田さんの入院時にも、病院に来た担当者と退院後の復帰について話し合いました。　　和田さんは当初、「もう終わりかな。仕事は辞めなくてはならないかもしれない」と思っていましたが、担当者から「声が出なくなってもできることはある」と言われ、勇気づけられたと話します。　　その後、抗がん剤と放射線治療で、４カ月近く入退院を繰り返しました。放射線治療に通えるように、午後４時で勤務を終えられるようにしたり、工場など現場を回る仕事から事務系の仕事を増やしたり。会社は、和田さんが部署を変わらずに治療と仕事を続けられるような配慮をしてくれました。　　ＨＲＣの斎藤朋子センター長（５０）は「特に制度として設けているわけではなく、社員の事情に合わせて柔軟に対応するのがうちのやり方」と言います。子育て中の社員が託児所に迎えに行く時間などにも同様に対応していて、人が足りなくなれば都度、派遣社員を雇うなどして支援部隊を送っているそうです。　　復帰後、希望する社員には社内報に闘病記を書いてもらいます。斎藤さんは「治療を続けながら仕事をし、回復していく姿を見て、周囲も両立できるんだと実感できます」。　　社長の松下さんは「中小企業だからこそ、社員一人ひとりに目配りができる。安心して働ける環境を作ることは、経営面でもいい影響を与える」と話しています。　（月舘彩子）　　　―― 以下略 ――＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん免疫薬　安く代替、小さな分子で成果相次ぐ／日本経済新聞／2018.07.21 - 06:30　は、　　＜体内の免疫の攻撃力を高める高価ながん免疫薬「免疫チェックポイント阻害剤」の働きを、10分の１のコストで実現しようとする研究で成果が相次いでいる。千葉県がんセンター研究所や東北大学は、作りやすい小さな化合物で同じ働きをするものを開発した。高額薬の普及で懸念される医療財政の悪化を回避するのに役立つと期待を集めている＞　と報じている。

　＜......免疫チェックポイント阻害剤は、従来の抗がん剤が効かない患者も治せる薬として注目を集める。悪性黒色腫や肺がん、胃がんの一種の治療などに利用されている。細胞を培養して作るたんぱく質「抗体」からなり、作るのに手間がかかるので高価。薬代は年1000万円を超える。　　千葉県がんセンター研究所の永瀬浩喜研究所長らは、がんへの免疫の働きを高める小さな化合物を開発した。バイオ医薬の高い薬効と、従来型の安い製造コストの双方を兼ね備えた「中分子医薬」というもので、製薬会社が有望と期待するタイプの一つだ。　　免疫チェックポイント阻害剤が結合する免疫細胞やがん細胞の表面にある分子などができるのを妨げ、免疫細胞の働きが弱まるのを防ぐ。マウスの実験では大腸がんが消え、生存期間は６倍の１年以上に延びた。製薬企業と協力し、大腸がんやすい臓がん向けで３～５年後の臨床試験（治験）開始を目指す。　　東京工業大学の近藤科江教授や門之園哲哉助教は、免疫チェックポイント阻害剤よりも小さい化合物で、同じように働くものを開発した。肺がんや胃がんなど向けに５～10年後の治験を目指す。　　東北大学の菊地晴久准教授と扶桑薬品工業はより小さい低分子の化合物で、免疫のブレーキにかかわる分子を約８割減らすことに成功した。「サンシュユ」と呼ばれる漢方薬原料の抽出物をもとに作る。動物実験で効果を確かめ、悪性黒色腫や肺がんの一種などで５～６年後の治験を目指す。　　これらの小さな化合物の新薬候補は、抗体に比べて製造しやすく低コストになる。これらの中から免疫チェックポイント阻害剤を代替できる薬が実現できれば、薬代を10分の１に抑えられる可能性があるという。　　免疫チェックポイント阻害剤で効果が出るのは患者全体の２～３割といわれる。製薬会社は治療効果を高めて普及を促すため、併用する治療法の開発を急いでいる。小野薬品工業などは５月、免疫チェックポイント阻害剤である「オプジーボ」と「ヤーボイ」を併用する治療法で国内初の承認を得た。欧米でも実用化が進む。　　高額薬の併用が広がれば、医療財政の一層の負担になる。オプジーボの価格は２度の引き下げを経て約６割下がったが、今でも年1000万円を超える。　　がんは日本人の半数がかかる病気だ。高齢化にともない、国の医療費の増大が予想されており、高額薬を代替できる安価な治療法が求められている。　　　―― 以下略 ――＞　とある。

　"前立腺がん" の発症は、食生活の変化などから影響を受ける、と考えられてきた。　"性ホルモン" ← "コレステロール" ← "動物性脂肪" といった関連だという。

　◆ 参照 当誌過去の "前立腺がん" 関連記事

　○　＜前立腺がん、乳がんはそれぞれ男性ホルモン、女性ホルモンの刺激で増殖します。そして、性ホルモンはコレステロールを原材料として精巣、卵巣で合成しますから、動物性脂肪の摂取が増えたことが背景にあると思います。＞　（ "がん罹患部位"は、時代とともに変化！ 時代や社会を映す鏡ともいえる存在！／当誌 2014.00.00 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 欧米型食事で前立腺がん発症リスク増加／産経ニュース／2018.07.18 - 14:20　は、　　＜肉類やパンをよく食べるなど、欧米型の傾向が強い男性は、前立腺がん発症のリスクがやや高いとの研究結果を国立がん研究センターなどのチームがまとめた。４０～７０代の男性約４万３０００人を１４年余り追跡。食生活の傾向を（１）野菜、果物、大豆食品などの摂取が多い「健康型」（２）肉類のほかソフトドリンク、マヨネーズなどもよく取る「欧米型」（３）ご飯、みそ汁、干物などが多い「伝統型」に分類した＞　と報じている。

　＜......分析の結果、欧米型傾向が強い人はそうでない人に比べ２０％ほど発症リスクが高かった。健康型傾向が強いと、そうでない人より約３０％低リスクで、伝統型は関連がみられなかった＞　とある。

　"誤診" による "医療事故" が後を絶たない。　そして今回は、がん早期発見を目的とした自治体の "がん検診" 体制での事故。

　◆ 参照 当誌過去の "誤診" 関連記事
　(1)　＜以下の例示でも分かるとおり、"ＣＴ検査" に関わる "医療事故" は頻発し続けている。　しかも、きわめて杜撰な処理によるミスも含まれているのが嘆かわしい。......＞　（ "CT検査"の結果を院内で共有せず、"がんで男性死亡"！　横浜市立大付属病院／当誌 2018.06.27 ）
　(2)　"誤診察" で "がん治療遅れ"のミス！　"あの" 群馬大、患者死亡で調査！／当誌 2018.04.01


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん検診で３度見落とし、４０代女性が死亡　杉並　青木美希／朝日新聞／2018.07.17 - 11:48　は、　　＜東京都杉並区の肺がん検診でがんを見落とされた４０代の女性が、６月に肺がんで死亡していたと１７日、区が発表した。区などは同日午後、記者会見し、詳細を明らかにする。　　区によると、女性は河北健診クリニック（杉並区高円寺南４丁目）で今年１月に検診を受け、「異常なし」と判定されたが、４月に呼吸困難などで他院に救急搬送された際、胸部Ｘ線などで異常が指摘され、見落としが判明。その後、肺がんと診断されて治療を続けたが、６月に死亡した＞　と報じている。

　＜......女性は、１４、１５年にも同クリニックで職場の成人健診を受け、Ｘ線画像に影が出ていたが、これを乳首と誤って認識、「異常なし」と判定されていたという。　　今回の問題を受け、区は同クリニックに対し、２０１４年９月以降の区肺がん検診に関わるすべての胸部Ｘ線画像について調査を要請。対象となる９４２４件のうち、４４件が新たに「要精密検査」となった。同クリニックは該当者に受診するよう連絡している。　　肺がん検診では国の指針に基づき、異なる医師による１次判定と２次判定を実施している。今回の検診は区医師会が委託を受け、同クリニックが実施機関の一つだった。２次判定は区医師会が行ってきたが、検診の対象者が増えたため、１４年９月からは同クリニックなど一部で１次、２次判定をともに行っていた。問題を受けて、今年度の同クリニックの区肺がん検診の２次判定は区医師会が行う。　　田中良区長は「あってはならない事故が発生し、大変無念で言葉もない。ご遺族や区民の皆様に深くおわびする。検証組織でチェック体制を検証する」とのコメントを発表した。（青木美希）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 早期発見難しく生存率低い「胆管がん」増加傾向に／神戸新聞NEXT／2018.07.16 - 11:40　は、　　＜「がんをよく知るための講座」（兵庫県予防医学協会、神戸新聞社主催）がこのほど、神戸市兵庫区の健康ライフプラザで開かれた。神戸大医学部付属国際がん医療・研究センター（同市中央区）の味木徹夫センター長（５４）が、胆管がんの特徴や治療方法について講演した。要旨は次の通り。　（まとめ・篠原拓真）　　胆管は肝臓と十二指腸を結び、肝臓で作られた胆汁を十二指腸まで通す役割をしている。胆管がんとは、この胆管にできるがんのことを指す。　　減少傾向にある胃がんや肝臓がんと違い、胆管がんは増加傾向にある。がんの５年生存率でみると、胆のう、胆管がんはワースト２位。生存率は２０～３０％と、非常に治りにくい病気だ＞　と報じている。

　＜......特徴は胆汁が肝臓から腸に流れなくなる閉塞性黄疸（へいそくせいおうだん）。胆管がんの５～６割ぐらいがこの閉塞性黄疸を伴っている。　　しかし、胆管がんはほとんどの場合が無症状で、黄疸や腹痛がきっかけで見つかることがあっても、早期の発見に至ることはほとんどない。見つかった時点で９０％以上が進行がん。リンパ節に転移していることも多く、約４０％は発見段階で転移しているとも言われる。　　治療は主に手術、化学療法、放射線治療の３種類。進行がんに最も有効な治療法は外科手術で、胆管がんを見つけたら、まず手術できるかを判断する。　　がんが胆管にすごく広がっていたり、周囲の血管に進展していたりすると大手術になるので、施設によって、できるできないが分かれる。手術で対応できると考えられているのは患者の約半数。神戸大学では６～７割の患者が手術で対応できている。その際、がんをどれだけ切り取れるかが重要になってくる。　　肝臓▽肺▽腹膜▽胆管から遠いところにあるリンパ節－に転移があった場合は手術ができないため、抗がん剤治療になり、有効な抗がん剤は３種類しかない。手術できない際に一番良いとされるのは、塩酸ゲムシタビンにシスプラチンを加えた療法。生存期間の中央値が１１・７カ月で、最長３年半ぐらい生きることができるという。　　がんを切り取った後の再発率が５０％と高いので、術後の化学療法も必要ではないかとなっているがエビデンス（証拠）が乏しい。そのため、関西では大阪国際がんセンターや神戸大学などの大きな病院が集まり、いろいろな抗がん剤を試してデータを集めている。国もＳ－１という薬が術後補助として有効かどうかを試験し、抗がん剤治療と手術を組み合わせて、胆管がん患者が長生きできないかを研究している＞　とある。

　多くの病気と遺伝子とのかかわりが解明されつつあり、これに応じて、"親から子へ遺伝する"、いわゆる "遺伝性がん" の治療、治療薬がクローズアップされる環境となっている。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 遺伝性がんの薬を生かすには　社説／日本経済新聞／2018.07.17　は、　　＜親から子へ遺伝する遺伝性乳がんの治療薬が日本で初めて承認された。使うには特定の遺伝子の異常が原因かどうかをまず検査するが、その際、患者の子どものがん発症の可能性が高いこともわかる場合がある。医療機関のカウンセリングなど支援態勢が必要だ。　　新薬は、がんの引き金として知られる「ＢＲＣＡ遺伝子」の異常がある乳がんの患者向けだ。英国の製薬大手アストラゼネカが開発し、米欧でも承認されている＞　と報じている。

　＜......この遺伝子が異常で、かつ従来の薬では治りきらない再発患者らが、日本では新薬の対象となる。乳がんと診断される年間およそ９万人のうち、数百～1000人程度にあてはまると推定される。　　ＢＲＣＡ遺伝子に異常のある女性の半数前後は、70歳までに乳がんになる。発症の確率は異常がない人の10倍近いとされる。がんの進行や、それによる死亡のリスクを、新薬は従来の薬に比べ４割程度減らせるという。　　この新薬を生かすうえで忘れてならないのは、遺伝子の異常が親から子へ引き継がれることへの目配りだ。いつ、どのように子に伝えるのか。早期に発見し治療する方法はないのか。こういった患者の悩みは大きいと考えられる。専門家による患者や家族への十分な説明、精神面の支援が大切だ。　　だが、その担い手が日本では少ない。日本人類遺伝学会などの「認定遺伝カウンセラー」は226人。米国の約４千人に遠く及ばない。社会的な認知度も低い。国をあげ人材育成を急ぐべきだ。　　どの病院なら正確な診断や行き届いた支援を受けられるか、といった情報も重要だ。日本乳癌学会と日本産科婦人科学会などが連携して施設を認定し公表する取り組みを始めたのは、一歩前進だ。　　多くの病気と遺伝子とのかかわりが解明されつつある。遺伝子検査をもとに使う薬が増えるのは確実で、態勢整備は待ったなしだ。遺伝情報が原因で採用や保険加入が不利になったりしないよう、法制度などの検討も急務である＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん手術は5歳刻みで選択が変わる　あえて手術しない判断も／NEWSポストセブン／2018.07.13 - 07:00　は、　　＜巷に溢れる「やってはいけない」「やったほうがいい」という健康情報には、実践する側が知りたい「肝心な情報」が抜けている。"良いか、悪いか"は詳しく記しているのに、「誰に合うのか」は軽く見られているのだ。　　特に困るのが「シニア向き」「中高年向き」という"括り"である。人生100年時代において、60歳と70歳、さらには80歳、90歳の健康対策が同じでいいはずがない。怖ろしいことに、実践する年齢が適していなければ、「害」になる健康対策もある。　　慎重な判断を迫られるのが、「手術」だ。特に命にかかわることの多い「がん」の場合、外科手術は有力な選択肢となる。ただ、体への侵襲性が大きいだけに、加齢とともにリスクも増す＞　と報じている。

　＜......千葉県がんセンター研究所がん予防センターが公表する「全がん協生存率」のデータでは、主要ながんについて「出術した場合」と「しなかった場合」の年齢ごとの5年生存率が公表されている。そのデータを整理して、さらに医師ら専門家の協力を得てまとめたところ、5歳刻みで選択は変わってくることがわかる。『不要なクスリ　無用な手術』の著者で、医師・ジャーナリストの富家孝氏が解説する。　　「手術はがんを除去できるメリットがある半面、メスを入れることや全身麻酔などによる負担が大きい。術後の後遺症や合併症もあり、部位やステージ、それに年齢次第ではリスクがベネフィットを上回る。末期の場合は別として、進行が遅く、命にかかわらないケースが多い前立腺がんなどは典型的ですが、年齢が増すほど『あえて手術しない』という選択肢を検討することが重要になってきます」　　一方で、肺、胃、大腸の3大がんは50歳以上の全世代で「手術あり」が「手術なし」の5年生存率を上回った。もちろん、これらのがんであっても「リスクのない手術」は存在しない。ただ、"高齢者はがん手術をやってはいけない"という乱暴な健康情報が氾濫する中で、「患者の既往症などを踏まえて『切れる』状況であれば、手術が第一選択となることは知っておいてほしい」（前出・富家氏）という指摘も重要だろう。　　※週刊ポスト2018年7月20・27日号＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： パーキンソン病とＡＬＳの遺伝子治療、来年にも治験...数年後の治療薬実用化目指す／yomiDr.ヨミドクター／2018.07.13　は、　　＜運動障害などを引き起こす難病「パーキンソン病」や、全身の筋肉が衰える難病「筋 萎縮 性側索硬化症（ＡＬＳ）」の患者に、正常な遺伝子を投与する遺伝子治療の臨床試験（治験）を、来年にも自治医科大などのチームがそれぞれ始める。１回の治療で長期間、症状改善や病気の進行を抑えられる可能性があり、数年後の治療薬の実用化を目指している。　　遺伝子治療は、人工的に作った正常な遺伝子を患者の細胞に組み入れ、病気を治療する。遺伝子を細胞に送り込む「運び役」として、安全性の高い医療用ウイルスなどが使われる＞　と解説している。

　＜......パーキンソン病は、脳内で運動の指令を伝える物質「ドーパミン」が十分に作れなくなり、体が震えたり動きが鈍くなったりする。治験では、複数の正常な遺伝子をウイルスに入れて作った治療薬を、患者の脳に注入する。一部の遺伝子を患者の細胞に注入する臨床研究では、目立った副作用はなく、運動障害の改善もみられたという。　　また、ＡＬＳは特定の酵素の減少が筋肉の萎縮にかかわっているとされ、治験ではこの酵素を作る遺伝子を入れた治療薬を脊髄周辺に注入。世界初の試みだが、マウスでは、病気の進行を抑える効果が確認されたという。いずれの治療薬も、チームの村松慎一・自治医科大特命教授らが設立したベンチャー「遺伝子治療研究所」（川崎市）で製造する。村松氏は「どちらの病気も遺伝子治療薬はまだなく、なるべく早く実用化したい」と話す。　　　◇　　　 日本遺伝子細胞治療学会理事長の金田安史・大阪大教授の話 「遺伝子治療は、１回の治療で長期的な効果が期待できる。国際競争が激しく、国内でも取り組みを強化する必要がある」　　　◇　　　【パーキンソン病と筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）】　　パーキンソン病は５０歳以降の発症が多く、国内患者数は推定約１６万人。薬での治療が一般的だが、病気が進むと効きにくくなる。ＡＬＳは５０～６０歳代の発症が多く、国内患者数は約９５００人。進行すると、歩行や呼吸が困難になる＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん細胞のDNA修復能力を高める新しい因子を発見／MONOist／2018.07.13 - 15:00　は、　　＜東京大学は2018年6月25日、生殖細胞関連タンパク質「SYCE2」が、がん細胞で増えていること、また、がん細胞の細胞核内環境を変化させることでDNA修復能力を増加させることを発見したと発表した。この成果は、同大学大学院医学系研究科 教授の宮川清氏らの研究グループによるものだ。　　同研究グループは、タンパク質の中に正常の体細胞にはほとんど存在しないが、がん細胞では増える「がん精巣抗原」と呼ばれるタンパク質群が存在することに着目してきた。がん治療では、正常細胞にダメージを与えず、がん細胞だけを殺すことを目標にしている。がん精巣抗原は、その性質から、がん免疫療法の治療の標的として有望視されてきた＞　と報じている。

　＜......今回、同研究グループは、SYCE2のがんにおける働きについて調べた。SYCE2は正常体細胞ではほとんど存在しないが、血液のがんや乳がんなど、さまざまながん細胞で増えており、がん精巣抗原であることが分かった。　　次に、正常の体細胞でSYCE2の働きを促進したり、がん細胞でSYCE2の働きを阻害したりすることで、SYCE2の働きを調べた。その結果、SYCE2が体細胞では、DNAの傷を感知して応答シグナルを他のタンパク質群に伝達するセンター分子を活性化し、DNA二本鎖切断の修復能力を増加させることを見出した。さらに、放射線やシスプラチンと呼ばれる抗がん剤への抵抗性を引き起こすことも分かった。　　また、SYCE2が体細胞ではDNAの密集を制御するタンパク質と直接結合して、そのタンパク質をDNAが密集している領域から引き離すことが、DNA修復能力を増加させるのに重要な役割を果たしていることが明らかになった。　　この成果は、これまで生殖での働きしか知られていなかったSYCE2の、がんでの働きを初めて示したものだ。今回、SYCE2が細胞のDNA修復能力を変化させるメカニズムが分かったことで、放射線治療や抗がん剤に対する治療効果を高める目的でSYCE2を阻害するといった、がん細胞でのDNA修復能力の特性に基づいた新しい治療の開発につながることが期待されるとしている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脳に刺激、認知症予防にも／日本経済新聞／2018.07.11　は、　　＜歩幅の狭い人は脳の認知機能が低下するリスクが高い――。東京都健康長寿医療センターが高齢者666人を対象に歩行状態を４年間かけて追跡調査を実施。歩幅を「広い」「普通」「狭い」の３グループに分けて調べたところ、「狭い」グループは「広い」に比べて認知機能が低下するリスクが3.39倍も高いことがわかった＞　と報じている。

　＜......一方、歩くテンポは、「低い」（遅い）は「高い」（速い）に比べて1.01倍と、低下リスクにほとんど差がなかった。　　谷口博士によると、通常の加齢変化よりも早く歩行機能の衰える人がいて、それが歩幅に現れる。歩幅の狭さは認知症のリスクが高まっているシグナルという。「歩幅が狭くなるのは筋肉量の減少に加えて、足を前に出そうとする脳からの指示がうまく伝わらないため。普段から意識して歩幅を広くし、脳への刺激を与えることは認知症予防に役立つ」という。　　（近藤英次）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 大腸がん予防　内視鏡検査で新方針　ポリープ　小さくても切除／中日新聞／2018.07.10　は、　　＜日本では肺がんに次いで死亡数が多い大腸がんの予防のため、内視鏡検査時に行われるポリープ切除。ポリープが小さい場合は切除はせず経過観察とされてきたが、ここ数年、新たな技法で、小さなものも含めすべて切除する方針が一部の総合病院やクリニックで取られるようになってきた。効果を疑問視する声もあるが、切除したポリープからがんが見つかることがあるほか、切除後は当面、検査を受ける必要がなくなるなどのメリットがある。　（小中寿美）＞　と報じている。

　＜......ポリープ全切除の方針を四年前から取り入れている国立病院機構名古屋医療センター（名古屋市中区）では、大腸内視鏡検査を受ける患者に事前に方針を説明。検査を受けるのは、便潜血検査で陽性反応が出た人や、下痢などの症状がある人で、二～三人に一人の割合でポリープが見つかっているという。　　前日から検査用の食事や下剤を服用し、当日も腸管をきれいにする洗浄液を約二リットル飲む。内視鏡を挿入する際に痛みを感じる人もおり、楽な検査ではない。　　六月中旬に初めて検査を受けた市内の女性（７４）は、ポリープ一個が見つかり切除した。「取れて安心した」。経過観察の場合は年一回の検査を指導されることが多いが、次は三年後と聞いてホッとした様子だった。　　ポリープの切除は、内視鏡の先端から器具を出して行う。医療連携部長で消化器内科の岩瀬弘明さん（６４）によると、これまでは器具に電気メスを使い、高周波電流を流して焼いて切り取っていた。痛みは感じないものの、やけどした状態になり、出血や腸管に穴が開くなどの合併症が５～１０％の確率で起きる。合併症を予防する点滴治療や症状が出た場合の対応のため、原則として二泊三日の入院が必要だった。　　こうしたリスクや負担を踏まえ、がんになる可能性が低い小さなポリープは切除せず経過観察としていた。日本消化器病学会が編集した大腸ポリープの診療ガイドライン（二〇一四年）は、六ミリ以上は切除、五ミリ以下の隆起したポリープは経過観察を推奨している。　　しかし近年、高周波電流を使わず、スネアと呼ばれる輪の形のワイヤで締め付けて切り取る「コールドポリペクトミー」という技法が新たに開発され、状況は大きく変わった。　　痛みがないのは従来と同じで、やけどにならず合併症が起きにくいため日帰りでの切除が可能になった。これを受け、同センターは技法を導入。見つかったポリープは小さくてもすべて切除することにした。　　今年四月までにコールドポリペクトミーで切除を行ったのは延べ千三百人。切り取ったポリープは二千八百個に上る。腹痛や発熱、血便などの合併症が１％あったが、治療が必要になったのはわずか０・３％。「良好な結果。患者の負担は少なく、切除後にがんが発生した人は今のところ一人もいない」と岩瀬さん。切除したポリープはすべて一センチ未満で、組織を調べた結果、既にがんになっていたケースが二十一人にあったという。　　　◇　　　慎重論　根強く　　治療の方針転換を後押ししたのは、米国で約十年かけて行われた臨床研究。ポリープを全切除した人は、７６～９０％が大腸がんにかからず、かかった場合でも死亡数を減らす効果があったと報告された。　　ただ、国内では研究が始まったばかり。ポリープ全切除の効果はまだ分からないとして慎重論も根強い。　　愛知県がんセンター中央病院（同市千種区）は六ミリ以上のポリープを切除している。内視鏡部の田近正洋部長（５３）は、五ミリ以下を対象としない理由を「欧米では切除するのが主流だが、小さなポリープががんになるとは限らず、経過観察で十分では」と説明する。　　一方、岩瀬さんは「大腸がんの多くがポリープから発症することは分かっており、すべてのポリープを取れば、予防につながるのはある意味当然。もっと普及してほしい」と話している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ネットでのポジティブ感情はうつを改善しない／yomiDr.ヨミドクター／2018.07.08　は、　　＜若年世代では、ＴｗｉｔｔｅｒやＦａｃｅｂｏｏｋなどソーシャルメディアが日常のコミュニケーション手段になっている。米・ピッツバーグ大学の研究によると、ソーシャルメディアによる交流で受けるポジティブな感情はうつ症状を低下させるものの、統計学的には関係性が否定された。一方、ネガティブな感情を受けるとうつ症状が悪化、こちらは統計学的な差が確認された。詳細は Depress Anxiety（ ２０１８年６月６日オンライン版 ）29877002 に掲載された＞　と報じている。
　　＜......■ うつ症状がネガティブな感情交流を求める？　　ソーシャルメディアを利用している人の多くは他人との交流を通じて好ましい感情を得ようとしているが、これまでの疫学研究では逆にうつ症状を増悪させてしまうことが分かっている。そこでピッツバーグ大学の研究チームは、ソーシャルメディアによる交流で受けるポジティブな感情、ネガティブな感情とうつ症状との関係を調査した。　　２０１６年８月にウェストバージニア大学の学生１，１７９人（１８～３０歳）を対象にソーシャルメディアでの体験、うつ症状に関するアンケートを行った。全体の６２％が女性、５１％は独身だった。　　その結果、ポジティブな感情が１０％増すごとにうつ症状のオッズが４％減少していたが、統計学的に意味のある変化とはいえなかった。一方、ネガティブな感情が１０％増すごとにうつ症状の起こりやすさは２０％上昇しており、こちらは意味のある変化だった。　　研究グループは、「ネガティブな感情がうつ症状を悪化させたのか、それともうつ症状の強い人がネガティブな感情を引き起こすソーシャルメディアでの交流を志向しているのかは、われわれの研究だけでは分からない」としている。また、「統計学的に意味はなくても、ソーシャルメディアでポジティブな感情を得ることは価値のあることだ」と述べている。　（あなたの健康百科編集部）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 夏に増える脳梗塞　水分補給で血栓を防ごう 就寝前と飲酒後は必ず摂取を／NIKKEIプラス1／2018.06.23　は、　　＜脳の血管が詰まって起こる脳梗塞は、梅雨時から8月にかけての夏に発症する人が増えるという。いざという時に備えて、脳梗塞の原因や予防のポイント、危ない兆しの見極め方などを知っておこう＞　と解説している。

　＜......脳梗塞とは脳の血管に血栓（血液の塊）が詰まり、血流が途絶えることで、脳の組織が死んでいく病気。原因によって3つの型に大別される。　　1つ目は、脳の太い血管から枝分かれした細い血管が詰まる「ラクナ梗塞」。ラクナはラテン語で「小さな空洞」という意味だ。　　2つ目は、頸（けい）動脈や脳の太い血管に血栓ができて詰まる「アテローム血栓性脳梗塞」。アテロームとは、血液中のコレステロールなどが血管壁に入り込んでできるドロッとしたかゆ状の塊のこと。血管の内部を狭くするほか、血栓の原因にもなる。　　3つ目は、心臓にできた血栓が血流に乗って脳に運ばれ、太い血管を詰まらせる「心原性脳塞栓（そくせん）症」だ。ラクナ梗塞やアテローム血栓性脳梗塞は、高血圧や糖尿病などの生活習慣病による動脈硬化が要因となり、心原性脳塞栓症は心房細動によって起こることが多い。　　とりわけ夏に発症しやすいのが、ラクナ梗塞とアテローム血栓性脳梗塞だ。東海大学医学部（神奈川県伊勢原市）神経内科学の滝沢俊也教授は「6月から増え始めて8月に最も多くなるので、今から注意してほしい」と話す。　　夏に脳梗塞が増える大きな原因が脱水だ。暑さでたくさんの汗をかくと、血液中の水分量が不足し、粘り気のあるドロドロとした状態になって、血栓ができやすくなる。脱水による血圧低下も、脳への血流を滞らせる。夏の脳梗塞を防ぐには、こまめな水分補給が肝要だ。　　特に高齢者はのどの渇きを感じにくく、脱水状態に陥りやすい。夜間のトイレを避けようと、水分摂取を控える傾向もある。夏は日中はもちろん、就寝中にも汗をかくので、寝る前や起床後にも水分を取る習慣をつけたい。　　「水分補給には麦茶や番茶が適している。ビールなどのアルコールには発汗作用や利尿作用があるので、飲酒後は必ず水分を取ることが大切」と滝沢教授は助言する。　　山王病院・山王メディカルセンター（東京・港）脳血管センターの内山真一郎センター長は「この時期は夏風邪の発熱や食あたりの下痢による脱水を契機に脳梗塞を発症することもある」と注意を促す。　　熱中症も脱水によって起こるが、症状の違いを見極めることが重要。脳梗塞の兆しとして「『ＦＡＳＴ』を覚えておくといい」と、内山センター長と滝沢教授は口をそろえる。ＦＡＳＴは顔、腕、言葉、時間を表わす英単語のそれぞれの頭文字を取ったもの。顔の片側が下がってゆがむ、片方の腕に力が入らない、言葉のろれつが回らないといった症状が1つでも見られたら、一刻も早く救急車を呼ぶ＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 群馬大学、記憶をつくる分子の働きにドレブリンの関与を発見／認知症ねっと／2018.07.08　は、　　＜群馬大学大学院の山崎博幸 助教授、 白尾智明教授、琉球大学大学院の山本秀幸教授、東京大学大学院の尾藤晴彦教授らの研究グループは、アルツハイマー病や軽度認知障害において減少するタンパク質として知られるドレブリンとカルシウムカルモジュリン依存性タンパク質キナーゼ（以下、CaMKII）の関係を解明しました＞　と報じている。

　＜......これまでは、この２つの分子は独立して働いていると考えられていましたが、今回の研究で、これらの２つの分子は密接に関係していることがわかり、ドレブリンの減少がCaMKII の働きを弱め、認知症の初期症状を引き起こしていることが示唆されたことになります。このことから、ドレブリンの働きを強めたり、量を増やしたりする薬剤を開発することにより、認知症治療薬開発につながることが期待されます＞　とある。

　ＢＤＮＦはうつ病治療に効果があること はこれまでの研究でも指摘されていた。

　◆ 参照 当誌過去の "タンパク質「ＢＤＮＦ」" 関連記事

　(1)　＜......ＨＳＰ１０５は、うつ病など脳の神経疾患に関与することが知られている「脳由来神経栄養因子（ＢＤＮＦ）」というタンパク質の量を増やすことで、うつ症状を抑えている仕組みも突き止めた......＞　（ マウスの実験で示された"既存胃薬"による"うつ病"の改善可能性！ (岡山理大グループ)／当誌 2017.06.05 ）
　(2)　＜......海馬の細胞中にはガーディンのほか、ＢＤＮＦやＮＭＤＡ受容体などのタンパク質が存在。そのタンパク質の間を電気信号が伝わることで記憶が形成、維持されている。......＞　（ 名大:記憶形成/維持に関与する物質(海馬内のタンパク質)特定！"認知症"診断に活用も！／当誌 2014.11.11 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： うつ病治療薬に新たなメカニズム　小諸出身・小泉教授ら発見／信毎ｗｅｂ／2018.06.13　は、　　＜山梨大医学部（山梨県中央市）の小泉修一教授（５４）＝小諸市出身、脳科学＝らの研究グループが１２日、うつ病治療薬がうつ病の症状を改善する新たなメカニズムを発見したと発表した。これまで治療薬は神経細胞に作用するとされてきたが、脳細胞の一種「アストロサイト」にも作用していることが判明。アストロサイトが作り出すタンパク質が神経細胞の回復に役立っていることが分かったという＞　と報じている。

　＜......研究グループは、代表的なうつ病治療薬を３週間投与し続けたマウスと、薬の代わりに水を与えたマウスを比べ、脳の記憶をつかさどる「海馬」でアストロサイトの動きを観察した。　　観察から、治療薬を投与したマウスでは、アストロサイトが神経細胞の修復や成長の栄養となるタンパク質「ＢＤＮＦ」を作り出すことを発見。神経細胞がＢＤＮＦを取り込むことで、本来の働きが回復し、数週間かけてうつ病の症状が改善することを突き止めた。ＢＤＮＦはうつ病治療に効果があることはこれまでの研究で分かっていたという。　　うつ病治療薬は神経細胞に直接働き掛け、電気信号で情報を伝達する「セロトニン」や「ノルアドレナリン」を増やすように開発されてきた。九州大学医学部（福岡市）の神庭重信教授（精神医学）は「治療薬がアストロサイトに作用するメカニズムが明らかになったのは新しい」と評価する。　　小泉教授は「アストロサイトに直接働き掛ける薬を開発できれば、中枢神経に関係する認知症やパーキンソン病などへの効果も期待できるかもしれない」と話している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 病気腎移植「先進医療」承認、重症腎不全患者が対象...厚労省／yomiDr.ヨミドクター／2018.07.06　は、　　＜がん患者から摘出した腎臓を別の患者に移植する病気腎移植について、厚生労働省の先進医療会議は５日、保険外の治療だが、入院費など一部で保険が使える「先進医療」に条件付きで承認した。倫理的な課題が解消されたと判断した。　　申請したのは徳洲会グループの東京西徳洲会病院（東京都）。宇和島徳洲会病院（愛媛県）とともに実施する。対象は重症の腎不全患者。ドナー（臓器提供者）は、直径７センチ以下のがんが腎臓にあり、がんの部分だけを切除するのが難しく、全摘出した腎臓の提供に同意した人がなる＞　と報じている。

　＜......２病院の計画では、有効性や安全性を確認するため、４年間で４２例の移植を実施する予定で、移植後の５年間の生存率やがん発生がないかどうかなどを調べる。ただし、２１例目までに４例で腎臓が機能しなければ中止する。　　同会議は承認に当たり、移植のためにドナーのがん治療に不利益がないよう「細心の配慮が必要」とし、移植を受ける患者の選定にも「客観性と公平性を担保する必要がある」と指摘。「ドナーの適格性だけでなく患者の選定にも関係学会が推薦する外部委員が参加すべきだ」と条件を付けた。　　病気腎移植は、宇和島徳洲会病院などで行われていたことが２００６年に発覚。医学的な妥当性や倫理面の問題が論争となり、同グループも一時中止していたが、０９年に臨床研究として再開。その後、先進医療への承認を申請していた。　　厚労省の先進医療技術審査部会が１７年１０月、条件付きで承認し、この日の先進医療会議で正式決定した。　　東京西徳洲会病院の小川由英・腎臓病総合医療センター長は「我々には相当に責任があるので、慎重にやっていかなければならない」と話した。　　先進医療会議座長の宮坂信之・東京医科歯科大名誉教授は「有効性や安全性を評価するスタート地点についたに過ぎない」と話した。　　病気腎移植　　腎臓がんなどの患者から摘出した腎臓を、腫瘍を取り除いたうえで、腎不全の状態になった別の患者に移植する手法。宇和島徳洲会病院で２００６年に発覚した臓器売買事件を発端に、万波誠医師らが１９９０年代から行ってきたことが明らかになった＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 精神科医・内田直樹の往診カルテ　衰えがつらい...認知症の人のためにできること／yomiDr.ヨミドクター／2018.07.05　は、　　＜認知症を患う人の中には、自身の病状を認識でき、そのために苦悩する人もいます。病気の自覚がない人とは違った対応が必要になります＞　と述べている。

　＜......■ 自覚できるからつらい　　福岡市のＡさんは、８７歳の元銀行員です。真面目で責任感が強く几帳面な性格で、現役時代は職場で大変頼りにされたそうです。一線を退いた後は妻と２人暮らし。毎日のように碁会所にでかけていました。　　２０１４年６月の朝、トイレで倒れ、救急搬送された先の病院で左脳内の血腫除去術を受けました。リハビリ病院に転院しましたが、軽度の失語症と顔の右側にまひが残り、短期記憶障害と見当識障害、および本人も自覚する「物忘れ」がありました。「脳血管性の認知症」と診断され、当院が訪問診療に入ることになりました。妻にパーキンソン病があり、通院が難しかったからです。　　Ａさんは、礼儀正しく、穏やかな人でした。ただ、言葉がなかなか出ず、話すこと自体も不自由でした。それでも、人の話の内容は理解できるので、時間をかければ私たちの会話は成立していました。　　診察の途中、Ａさんは何度も「言葉が出てこない」「ボケてしまった...」と言っては、涙を流しました。思ったように話せない、意思が伝えられない――そんなもどかしさに苦悶（くもん）していました。　　認知症の代表的な評価スケール「改訂長谷川式簡易知能評価スケール（ＨＤＳ－Ｒ）」（３０点満点で、点数が低いほど認知機能障害が重い）で見ると、Ａさんの結果は１３点。なかなか寝つけないことや食欲が湧かず、半年で体重が５キロも減ったこと、趣味の囲碁をする気にならず、一日中ぼーっとしていることにも悩んでいました。　　■ もどかしさがうつ状態を招いた　　気分の落ち込みも抱えているＡさんを、私は認知症にうつ病が加わっていると判断しました。　　「抗うつ薬を飲んでみませんか？」と提案すると、Ａさんは「せ、っせっせんせいが、っそっそそう、お、おっ、しゃるののなら、の、のの、のんのんでみます」と、言葉をしぼり出すように答えました。Ａさんの真面目な性格が伝わってきました。　　眠りやすくするタイプの抗うつ薬を開始すると、２週間後には「寝つきが良くなった」、１か月後には「食欲が出て、好きだったまんじゅうなど、甘いものをまた食べるようになった」と、改善が見られました。　　初めの訪問から２か月目に、Ａさんの妻から「笑顔がみられるようになった」と報告がありました。再度ＨＤＳ－Ｒを試みたところ、短期記憶障害と言葉の不自由さはあいかわらず「重度」でしたが、点数は１８点に上がっていました。　　■ 投薬治療には限界が　　確かに、Ａさんは笑うようになりました。しかし、私が質問を始めると、「ばかになってしまって...」と表情が曇ります。　　このままではできないことにばかりに目が向いて、元気がなくなってしまう――。Ａさんの言う「能力低下」に耳を傾けながら、囲碁に代わり楽しめるものがないかを、一緒に考えるようにしました。　　ある時、Ａさんの妻が、「お父さん、猫を飼ったら？」と言い出しました。近所の家から子猫を１匹引き取ってもらえないかと相談されたのです。動物好きなのに「今の自分では世話ができない」というＡさんに、私はここぞとばかりに「使える能力はたくさん残っています。真面目でいらっしゃるし、世話はできますよ」と強調しました。　　■ できることをして、意欲を取り戻す　　猫を飼い始めたＡさんに変化が訪れました。訪問するたびに必ず出ていた「能力低下」の話は鳴りを潜め、うれしそうに猫について話すようになりました。猫は、Ａさんにしかなついておらず、私がその姿を見られたのは一瞬だけです。　　それでも「認知症が進んでいないだろうか」と不安に思うＡさんのためにＨＤＳ－Ｒをまた行いましたが、結果は１７点で、ほとんど変化していませんでした。それを知ったＡさんは、安堵（あんど）の表情を見せました。　　認知症になると自分が病気であることがわからなくなり、医療機関を受診しなくなることは珍しくありません。一方で、Ａさんのように自覚できるがゆえに能力低下を悲観してしまう人もいます。　　医療を行う側は、往々にして患者の具合の悪い部分を見つけて、そこを何とか改善しようとします。専門的には「医学モデル」と言います。しかし、この方法だけでは行きづまることもあります。Ａさんの例のように、残っている能力を引き出し、本人がやりたいことを実現できるように環境を調整する――そんな「社会モデル」を考えることも重要なのです。（内田直樹　精神科医）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 国内未承認抗がん剤は６５種／産経ニュース／2018.07.05 - 09:50　は、　　＜米国または欧州で当局の承認を受けているが、国内では未承認の抗がん剤は今年４月４日時点で延べ６５剤（５５薬剤、６５適応症）あるとの集計を国立がん研究センターがまとめ、ホームページで公表した。うち４割近くは国内でも開発が進められているという＞　と報じている。

　＜......６５の適応症の内訳は、血液がん３０、前立腺など泌尿器のがん１１、乳がん５、皮膚がん４、骨軟部腫瘍（肉腫）３、肺がん３、卵巣がん２など。　　薬剤費が明らかになっている５８剤について１カ月当たりの標準的な薬剤費を推計したところ、８割近い４５剤が月１００万円以上で、月に１０００万円を上回る超高額薬剤も３剤あった＞　とある。

　すでに、「前がん細胞」による「領地拡大」の仕組み発見（阪大）については、注目しているが、"イメージ図" に着目しての再度掲載。

　◆ 参照 当誌過去の "前がん細胞" 関連記事
　○　＜......前がん細胞が、細胞同士の接着ネットワークの配置換えを繰り返し、細胞分裂せずに面積を拡大する。......＞　（ "がんの元になる細胞(前がん細胞)"が拡大する仕組み を解明！ 阪大が共同研究で／当誌 2018.06.19 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん「領地」拡大の仕組み解明　正常細胞死なせ割り込む／朝日新聞／2018.07.04 - 08:16　は、　　＜将来がんになる細胞（前がん細胞）が、周囲の正常な細胞を押しのけて「領地」を拡大させていく仕組みを、大阪大などの研究チームが解明した。この仕組みを妨げることができれば、将来的に、がんを早い段階で治療できる可能性があるという＞　と報じている。

　＜......前がん細胞は、正常な細胞より速く分裂し、その結果がんをつくる。だが、細胞同士は満員電車のようにぎゅうぎゅう状態で隣り合っているため、好き勝手に領地を広げられない。前がん細胞がどうやって領地を広げるのかは分かっていなかった。　　ショウジョウバエのサナギを使った実験で、突き止めた。前がん細胞は周辺の正常細胞が死ぬように促した後、「空き地」になった場所を獲得するため、自身の細胞のサイズを大きくし、正常細胞との間に割って入ることがわかった。割り込みやすくするため、細胞の形を巧妙に変化させていることも確認できた。その後、細胞分裂を進め、さらにがんを大きくしていくとみられるという。　　同大の藤本仰一（こういち）准教授（生物物理学）は「前がん細胞が正常細胞の間に割り込めないようにすることができれば、がんの超初期の治療につながる可能性がある」と話す。論文は米科学誌カレント・バイオロジーに掲載された。　https://www.cell.com/current-biology/fulltext/S0960-9822(18)30631-6　で読める。（後藤一也）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がんの転移を止める薬剤化合物を発見 - オレゴン健康科学大など　荒井聡／マイナビニュース／2018.07.03 - 07:37:23　は、　　＜オレゴン健康科学大学(OHSU)などの研究チームは、がんの転移を止める薬剤化合物を発見したと発表した。マウスを使った実験で効果が確認されたとしている。研究論文は「Nature Communications」に掲載された。　　OHSUの他、ノースウェスタン大学、厦門大学、シカゴ大学、ワシントン大学などから研究者が参加している。　　一般的に、多くのがんは早期に発見できて他の組織への転移が起こっていなければ治療可能だが、発見が遅くなり他の組織に転移していると死亡リスクが高まる。このため、がん治療の研究においては、がん細胞を殺す方法の開発に加えて、がん細胞の転移を防ぐ方法を見つけることが重要な課題であると研究チームは指摘している＞　と報じている。

　＜......今回報告されたのはイソフラボンの一種であるゲニステイン(4′,5,7-トリヒドロキシイソフラボン)を出発材料として化学合成された「KBU2046」と呼ばれる化合物で、ゲニステインのヒドロキシ基をハロゲン元素で置換したもので、ゲニステインのヒドロキシ基をハロゲン元素で置換したものであるという。　　研究チームは、乳がん、前立腺がん、結腸がん、肺がんについて、KBU2046によってがん細胞の運動性が弱まるとしており、がん細胞を移植したマウスへの経口投与実験で、他の組織への転移の抑制効果、骨破壊抑制効果、延命効果などが確認できたとしている。　　先行研究からは、出発材料のゲニステインにも、がん細胞の運動性を弱める効果が報告されていたが、ゲニステインにはさまざまな生理活性があり、乳がんの進行を促進するエストロゲンに関係した作用(エストロゲン受容体との結合作用)などももっている。KBU2046は、ゲニステインの化学構造を改変して、エストロゲン受容体との結合能力などを取り除いた化合物であると論文では説明されている。　　KBU2046には、熱ショックたんぱく質HSP90βのリン酸化を抑制する効果があると考えられている。HSP90阻害剤の一種であるといえるが、抗がん作用が注目されてきた従来のHSP90阻害剤との大きな違いは、細胞毒性など生体への毒性や、目立った副作用がない点であるという。　　※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください＞　とある。

　"ＣＴ検査" のような最先端の技術環境を駆使しながら、これを活かし切れていない昨今の医療現場の現状が嘆かわしい。　まさか、高額であることが想像される最新技術環境のランニングコストを賄うことだけに関心が集中しているワケではあるまいに......。

　◆ 参照 当誌過去の "ＣＴ検査" 関連記事

　(1)　"CT検査"の結果を院内で共有せず、"がんで男性死亡"！　横浜市立大付属病院／当誌 2018.06.27
　(2)　CT画像でのがん報告を担当医が見落とし、"2人死亡"ほか治療1～4年遅れ！(千葉大病院)／当誌 2018.06.10

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がんの見落とし　画像診断の「価値」共有を／産経ニュース／2018.07.02 - 05:00　は、　　＜がんの画像診断の情報が病院内で共有されず、治療が手遅れになるミスが相次いでいる。　　救えるはずの命が救えなかったことを、関係者は猛省すべきだ。他の医療機関でも、同様の事態が起きていないか検証してもらいたい＞　と報じている。

　＜......千葉大病院では、患者９人のコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の画像診断でがんの所見などが見落とされた。主治医が自身の専門領域に集中し、画像診断で指摘された専門外の所見の確認が不十分だった。　　>横浜市大の病院では、心臓治療のためのＣＴ検査で、画像診断医が腎臓のがんを発見し、報告書に記載した。だが、主治医には連絡せず、主治医も報告書の存在に気づかなかったという。　　命をあずかる仕事である。連絡を取り、声を掛け合う慣行が医療現場にはないというのだろうか。これでは、報告書は紙切れになってしまう。　　予期せぬ重大な結果が見つかったら、画像診断医が主治医に直接連絡し、注意喚起するのが基本である。最近は、主治医が画像を未読にしていると、警告が出るシステムもある。積極的に利用してもらいたい。　　画像診断の現場では検査件数も１件当たりの読むべき画像数も増えたという。一方で画像診断の専門医らの態勢は十分ではない。　　生命にかかわる画像診断の価値を、いかに医療現場で共有するかが根本的な問題といえよう。　　医療事故情報を収集する「日本医療機能評価機構」によると、類似のミスは昨年までの３年間で４７件に上った。見落とされた所見の大半が、当初の検査目的以外の場所で見つかっていた。　　画像診断医がいない病院もある。各専門診療科の医師には「専門分野の画像診断は、自分でできる」との自負もあろう。　　だが画像の専門医と協力することで、見えなかったものが見えることがある。それを今回の事故は示している。　　医療技術の進歩に見合う質の高い医療が提供できているか、顧みてもらいたい。　　がん治療はチーム医療だ。進行の度合いによって治療法が違う。薬剤の副作用に対する管理も必要で、臓器別のアプローチでは対応できない。画像の診断の情報共有に加え、診療科や専門職を超えた治療の連携を再点検すべきだ＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ゲノム編集応用でがんの増殖抑制　川崎医科大研究グループが成功／山陽新聞／2018.06.27 - 08:02　は、　　＜川崎医科大の深沢拓也准教授（呼吸器外科）らの研究グループは、遺伝子を改変する「ゲノム編集」技術を応用し、がん細胞の増殖を抑制することに成功した。マウスを使った実験で効果を確認、新たな治療法の確立につながる成果として期待される。２６日付の米科学誌電子版で発表した。　　「ゲノム編集」は生物の遺伝子を自由に改変できる技術で、狙った遺伝子を壊して働かせなくしたり、一部を変えて別の遺伝子を挿入したりする。これまでに複数の手法が確立されている＞　と報じている。

　＜......グループは、がん遺伝子が細胞の増殖に必要な遺伝情報を読み取れなくする新たなゲノム編集技術を開発。より高い効果が見込めるよう、一度に複数の遺伝子を標的にできるという。　　この技術を用い、肺がんや食道がんで活発に働き、がん化を促進している遺伝子をターゲットに実験した結果、増殖が抑制できていることを細胞レベルで確認。ヒトのがん細胞を移植したマウスを使った実験でも腫瘍形成が起こらなかった。　　研究は日本医療研究開発機構（東京）の助成を受け２０１６年１１月に開始。広島大と国立がん研究センターと共同で取り組んだ。　　深沢准教授は「新技術は他のがん遺伝子の発現も抑えられ、幅広い適応が可能だ。がん治療への応用を目指し、基礎研究を進めていきたい」としている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 福島医大が「食道がん」新治療導入　レーザー光を当て腫瘍破壊／福島民友／2018.06.29 - 10:00　は、　　＜福島医大病院内視鏡診療部長の引地拓人医師（４８）のグループは本年度、内視鏡で特殊なレーザー光を当て、食道がんを壊死（えし）させる治療「光線力学療法（ＰＤＴ）」を導入した。東北では東北大病院、秋田大病院に次ぐ３施設目で、放射線治療後もがんが残ったり、再発した患者への新たな選択肢として期待されている＞　と報じている。

　＜......腫瘍に集まり光に反応する性質を持つ薬品を注射し、４時間後に口から挿入した内視鏡を使いレーザー光を当てて腫瘍を破壊する。２０１５（平成２７）年に京都大の武藤学教授（福島医大卒）らが行ったＰＤＴの治験では、２６人中２３人で食道がんが消えたという。　　福島医大ではこれまで、２人の患者にＰＤＴを実施。４月に治療を受けた７０代女性は、食道の粘膜下層までがんがあり、抗がん剤と放射線治療で一度がんが消えた４年後に再発。ＰＤＴ後は食道がんが消失し、経過は良好だという。５月下旬にＰＤＴを受けた１人の患者は経過観察中。同大では今後、年に１０人程度の治療を見込んでいる。　　引地部長は「従来なら治療を諦めなければならない食道がん患者に新たな治療の選択肢ができた」としている。ＰＤＴを受けるには一定条件が必要で、「まずはかかりつけ医に相談してほしい」と呼び掛けている＞　とある。