yasuo hirose: 2018年8月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 酸化ストレスで筋ジス進行　京大、iPS細胞使い解明／KYODO／2018.08.27 - 19:52　は、　　＜顔や肩などを中心に筋肉が徐々に衰える難病「顔面肩甲上腕型筋ジストロフィー」の原因遺伝子は、酸化ストレスにより活発に働くようになることが、患者から作製した人工多能性幹細胞（iPS細胞）を用いた研究で分かったと、京都大の桜井英俊准教授（再生医学）らのチームが27日、発表した＞　と報じている。

　＜......酸化ストレスは、過剰な運動や筋損傷、炎症により生じた活性酸素が細胞を傷つける。この反応が病状進行を早めることに関与しているとみており、病気のメカニズム解明や治療薬開発に生かしたいとしている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 東栄化学、前立腺がん治療用器具　医療分野に本格参入／日本経済新聞／2018.08.29 - 0:30　は、　　＜ゴム部品製造の東栄化学工業（群馬県伊勢崎市）は医療分野に本格参入する。前立腺がんの治療の際、放射線をより正確に照射するのに役立つシリコン製の器具を北里大学医学部（東京・港）と共同で開発した。今秋に販売を始める。同社は自動車向け防振ゴム製品が主力だが、ゴムの成型技術を生かして医療用器具を新たな柱に育てる＞　と報じている。

　＜......開発したのは前立腺に放射線を当てるために使う針の位置を決める「テンプレート」と呼ぶ装置。シリコン製で縦約4.5センチ、横約５センチで、針を通すための直径１ミリ程度の穴が20個ほど開いている。放射性イリジウムを封入した針を患部付近に挿入し、一定期間そのまま留め置く「高線量率組織内照射法（ＨＤＲ）」と呼ぶ治療法で使う。　　北里大学医学部で泌尿器科が専門の津村秀康講師、放射線科の石山博條講師らの研究グループが多くの症例から日本人患者に適した針の挿入位置を確定。これを基にテンプレートの穴の位置を決めた製品は、このほど特許庁に意匠登録された。　　針は患部から離れすぎると線量不足で効果が薄れ、近すぎても副作用の増加につながることから、適切な挿入位置の把握は治療の成否を決めるとされる。これまでも米国製のテンプレートはあったが、日本人の前立腺とサイズが異なるため使いにくく、担当医師の技量によって治療効果にばらつきがあったという。　　同じ日本人でも体格の違いがあることから、穴の位置を変えたＭサイズとＬサイズの２種類を用意する。オープン価格だが医療機関への納入は１個５万円程度になる見通しだ。国内で前立腺がんのＨＤＲ治療を実施しているのは20病院ほどで市場規模は限られるが、「これを機に医療機器メーカーとしての知名度を確立し、他の製品の開発につなげたい」（同社）としている。　　　―― 以下略 ――＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 女子大生の「ながらスマホ」が招いた代償　事故相手が「死亡」賠償額の目安は／President Online／2018.08.12　は、　　＜女子大生が事故を起こしたら責任は？　　2017年12月に神奈川県で、スマホを見ながら電動自転車を運転していた女子大生（20）が、歩行中の女性（77）に衝突し死亡させる事故が発生しました。18年2月には東京都で、78歳の元東京地検特捜部長が、車を誤発進させて男性（37）を死亡させてしまう事故も起きました。このように家族が事故を起こしてしまった場合、現役世代の夫婦が損害賠償責任を問われることはあるのでしょうか。　　老親でも、車の運転をしていれば本人に意思能力があるということになるので、事故を起こした場合は本人が責任を負います。自賠責保険に加え任意の自動車保険に加入していることが大事で、加入していれば相手への補償は保険から出ます。任意保険に入っていない場合は、自賠責保険で足りない部分を親が自分の資産から払うことになります＞　と報じている。

　＜......損害賠償額は、運転していた人の事情は一切関係なく、被害者が受けた損害の額がいくらか、ということで決まります。死亡事故における損害賠償額は、葬儀費用＋逸失利益（生きていれば得られたはずのお金）＋慰謝料＋弁護士費用の合計になります。逸失利益は、亡くなった方の年収とこれから働けたであろう年数を勘案して計算します。年収600万円の45歳の会社員で、妻と子供1人がいるケースでは、8478万円程度と試算できます。　　「何歳以上の子供に責任能力がある」ということは法律では定められていません。判例によると、11～13歳以上なら自分で責任を負い、親には責任は生じません。それより小さくてまだ責任能力がない子供の場合は、子供の監督責任を親がきちんと果たしているかどうかが問われます。　　20歳の女子大生の場合は、責任能力があるので、損害賠償責任は本人が負います。本人または家族が個人賠償責任保険に加入していて、要件に合致すれば、保険で相手への補償をすることが可能です。　　問題は保険に入っていない場合で、女子大生にはふつう多額の賠償責任補償を支払う財力がありません。しかし、その場合にも親が肩代わりして支払う義務はないので、親が財産を差し出し、支払えない場合は自己破産するというような事態にはなりません。　　被害者の側からみれば、保険に加入していなくて財力のない加害者とぶつかって被害を受けた場合は、たとえ裁判で認められても賠償額を受け取れないこともあるのです。こういった事故の被害を受けないように、日頃から曲がり角ではいったん停止をするなど、十分に気をつけて過ごすことも大切です＞　とある。

　内視鏡で特殊なレーザー光を当て、食道がんを壊死（えし）させる治療「光線力学療法（ＰＤＴ）」の導入については、すでに下記のとおり注目している。

　◆ 参照 当誌過去の "ＰＤＴ" 関連記事
　○　"レーザー光"を当て"腫瘍破壊"する「食道がん」新治療法"PDT"を導入！(福島医大)／当誌 2014.00.00


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 食道がん治療に新手法　県内初導入　福島医大／福島民報／2018.07.02 - 09:27　は、　　＜福島医大付属病院の内視鏡診療部は、放射線治療後に食道がんが残ったり、再発したりした患者らを対象に特殊なレーザー光を照射して腫瘍を壊死（えし）させる治療法を県内で初めて導入し、成果を挙げている。東北では東北大病院と秋田大病院に続いて三施設目となる＞　と報じている。

　＜......「光線力学的療法（ＰＤＴ）」と呼ばれ、腫瘍組織に集まり、光に反応する性質を持つ物質を患者に注射する。投与から約四時間後に内視鏡機器とレーザー光の発生装置を使い、物質の集まった患部にレーザー光を当てる。根治が難しい粘膜下層まで到達したがんでも効果が見込め、一般的な放射線治療を受けた後に再発した患者にも有効とされている。　　福島医大付属病院内視鏡診療部はレーザー発生装置など専用機器を四月に導入し、これまでに二人の患者に使用した。四月に手術を受けた七十代女性は抗がん剤と放射線治療で一度がんが消えた後に再発したが、手術から二カ月が過ぎてがんが消え、その後の経過は良好という。五月に受けた七十代男性は経過観察を続けている。　　腫瘍の大きさや部位のほか、「外科手術ができない」「遠隔転移がない」など適用するには一定の条件があり、二週間程度の入院が必要となる。　　内視鏡診療部の引地拓人部長（４８）は「体力的な事情などで治療を諦めなければならなかった患者に新たな選択肢が増えた」と導入の意義を説明している。主治医から紹介があれば、県内他病院の患者にも対応したいとしている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「オプジーボ」3度目の値下げ　11月から、新型がん治療薬／KYODO／2018.08.22 - 19:25　は、　　＜厚生労働省は22日、新型がん治療薬「オプジーボ」の薬価を改定し、現行より37.5％引き下げると決めた。8月に用法・用量が変更されたことに伴うもので、同薬の薬価下げは3度目。11月から新価格を適用する＞　と報じている。

　＜......同薬の用量はこれまで「1回につき体重1キログラム当たり3ミリグラム」だったが、体重に関係なく「1回につき240ミリグラム」と固定。100ミリグラム入り2瓶と20ミリグラム入り2瓶を使い切ることができ、問題となっていた残薬が出なくなる。　　100ミリグラム入り1瓶の価格は現行の27万8029円から17万3768円に改定する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「治る認知症」見つける事前検査、７割行われず／朝日新聞 - apital -／2018.08.24 - 06:00　は、　　＜認知症と診断されて抗認知症薬が処方されたケースのうち、７割は学会が推奨している甲状腺の機能低下の検査を事前にしていなかったことが、医療経済研究機構などの調査でわかった。認知機能の低下が甲状腺機能の問題であれば抗認知症薬なしで改善が望める。検査しなかったことで、本来は必要ない人に薬が処方された可能性がある＞　と報じている。

　＜......アリセプトなど４種類の抗認知症薬はアルツハイマー病などに処方される。ただ病気自体は治せず、症状の進行を抑えるだけだ。一方、認知症の中には脳の一部が圧迫を受けているなど、対処すれば大きく改善する例もあり、「治る認知症」と呼ばれている。　　甲状腺の機能低下もその一つ。血液検査で判別でき、ホルモン薬で治療できる。日本神経学会は指針で、治療可能な認知症を見逃さないよう、診断に際して検査を推奨している。　　同機構の佐方信夫主任研究員らは２０１５年４月から１６年３月にかけて認知症と診断され、抗認知症薬を新たに処方された６５歳以上の約２６万２千人を調べた。処方前に甲状腺機能の検査がどの程度されていたかを厚生労働省のデータベースでみたところ、３２・６％にとどまっていた。専門施設の認知症疾患医療センターでは５７％だったのに対し、診療所では２６％だった。また高齢の患者ほど検査を受けていない傾向があった。　　認知症とされた人の２・６％が甲状腺の機能が低下していたという海外の報告がある。こうした人は、本来なら不必要な抗認知症薬による吐き気などの副作用を受けるおそれがある。佐方さんは「甲状腺の機能が落ちると、疲労感や筋力の低下を招くこともある。検査をしなければ対処する機会も失われてしまう」と話す。　　相模原市認知症疾患医療センター長代理の大石智（さとる）・北里大診療講師（精神科）は「本来なら、この検査は可能な限り全例で実施されるべきだ。いわゆる『治る認知症』かどうかの鑑別が不十分なまま、抗認知症薬が安易に処方されたと思われる例を多く経験するが、今回のデータはその実態を示しているのではないか」と話している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 進化する乳がん治療　再発転移が早いタイプも薬の治験始まる　沖縄県医師会編「命ぐすい耳ぐすい」（1153）／沖縄タイムス プラス／2018.08.23 - 20:00　は、　　＜乳がんの治療は進歩しています。３０年前は抗がん剤の種類も治療方法も少なく、特に悪性度の強いがんにはお手上げ状態でした。しかし、最近がんの悪性度を見る方法がはっきりしてきたのに合わせて薬が開発されています＞　と報じている。

　＜......ハーツータイプという乳がんは全体の１３％ほどで、かつては進行が早く治療に難渋したがんです。半年前の検診では異常なしだったのに急に腫瘍が出てきます。これは見落としではなく進行の早いがんだからです。そのがんに対し、ミサイル療法的にがん細胞を破壊する薬が最近できたことにより、今では治るがんの一つになっています。　　もうひとつ難しい乳がんはトリプルネガティブというタイプです。これは全体の６％ほどですが、再発転移が早く抗がん剤もあまり効きません。しかし、このがんに対する免疫療法薬の治験が始まりましたので、素晴らしい効果を期待したいと思います。　　新しい免疫療法の効果は目覚ましいものです。森喜朗元総理が自身の肺がん治療をしながら「遺書」という本を出していますが、どうも肺がんは免疫療法薬で治ってきているようで、まだまだ元気に活躍されています。　　がん治療は目覚ましい発展をしています。これまでは乳がんの薬、肺がんの薬という分類だったのが、最近はこの遺伝子に病気のある人にはこの薬が効くというように、これまでのがんの分類が変わってきています。腎臓がんで末期と思われた人が肺がんの免疫療法薬を使用して完治？したらしいと聞いたこともありますが、これらの薬はとても高価です。　　乳がん治療もやっぱり早期発見にはかないません。乳がんを早期で発見すると２０年たっても９０％再発しないため、医療費も格段に安くなります。早期発見とは２センチ以下で見つけることです。早期に発見すると難しいトリプルネガティブ乳がんも９０％近く再発を防げます。　　沖縄県の乳がん検診受診率はまだまだ低い状況ですので、早期発見のために乳がん検診を受けましょう。（玉城信光　那覇西クリニック）＞　とある。

　近年、増加傾向にあるとされる "胆管がん" は、"早期発見難しく、生存率が低い" 病気だと言われる。

　◆ 参照 当誌過去の "胆管がん" 関連記事
　○　＜......胆管は肝臓と十二指腸を結び、肝臓で作られた胆汁を十二指腸まで通す役割をしている。胆管がんとは、この胆管にできるがんのことを指す。　　減少傾向にある胃がんや肝臓がんと違い、胆管がんは増加傾向にある。がんの５年生存率でみると、胆のう、胆管がんはワースト２位。生存率は２０～３０％と、非常に治りにくい病気......＞　（ "早期発見難しく生存率低い"「胆管がん」増加傾向に！発見時点で90%以上が進行がん！／当誌 2014.00.00 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 【がん電話相談から】　胆管がん術前検査について／SankeiBiz／2018.08.21 - 14:43　は、　　＜Ｑ　５１歳の男性です。１カ月前、黄疸（おうだん）の症状が出て、ＣＴ（コンピューター断層撮影）、内視鏡的逆行性胆管膵管（すいかん）造影（ＥＲＣＰ）を行ったところ、胆管に小さながんが疑われ、胆管にステントを留置しました。生検の結果、悪性ではありませんでしたが、主治医からがんの疑いがあるので手術した方がいいと言われました。胆嚢（たんのう）、胆管、膵臓の一部、十二指腸を切除する大きな手術になるそうです。どのように治療したらいいでしょうか。腫瘍が良性の可能性はありますか＞　と。

　＜......Ａ　胆管は、肝臓で作られた胆汁の流れ道で、十二指腸につながっています。がんやその他の病気で胆管が詰まると胆汁が流れなくなり、黄疸が出ます。このような病態に対して、十二指腸の出口から逆向きに胆管にカテーテルを挿入し、造影剤を流すこと（ＥＲＣＰ）により詰まりの原因を調べることが可能で、がんが疑われる場合には生検が行われます。　　しかしながら、実際に病変を直接見て採取するのではなく、十二指腸まで進めた内視鏡から、生検器具だけを胆管内に入れて、Ｘ線透視（レントゲン）をたよりに採取する上、細い胆管に対して接線方向に小さな器具でつまむ作業になるため、１ミリ以下のわずかな検体しか採取できないことが多く、正確にがんと診断できるのは全体の７割程度にすぎません。従って、生検でがんが証明できなくても、ＣＴやその他の画像を含めて総合的にがんを強く疑った場合には、手術をお勧めすることもしばしばあります。　　手術を行わずに経過を見た結果、進行がんで手術できなくなるリスクと、大きな手術を受けた結果、最終的にがんではなかったというリスクのどちらを選択するか、という非常に大きな問題であり、さらなる診断技術の開発が待たれるところです。　　◇　　回答には、がん研有明病院の笹平直樹消化器内科肝・胆・膵内科部長が当たりました。カウンセラーによる「がん電話相談」（協力：がん研究会、アフラック、産経新聞社）は、（電）０３・５５３１・０１１０。月～木曜日（祝日は除く）午前１１時～午後３時。相談が本欄に掲載されることがあります＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 血糖管理不十分で死亡　中津川市民病院、家族と和解／岐阜新聞Web／2018.08.18 - 07:47　は、　　＜岐阜県中津川市は１７日、市民病院で乳がんなどの治療を受けていた県内女性＝当時（７６）＝に抗がん剤の副作用を抑える薬剤を使用し、血糖管理が不十分だったため死亡させたとして１５５０万円の賠償金を支払うことで家族との和解に合意したと発表した＞　と報じている。

　＜......病院によると、女性は糖尿病や狭心症を患い通院していたが、２０１４年に乳がんと骨への転移が見つかった。１６年には肝臓にも転移が分かり、副作用の少ない抗がん剤を使用した。　　１７年２月に入院し、抗がん剤の副作用を抑えるためステロイド製剤を使った。ところが退院２日後に血糖値が急激に上昇し意識が低下、その２日後に死亡した。　　ステロイド製剤は使用して２、３カ月以内に血糖値が上がる性質がある。糖尿病を患っていたため、血糖値の上昇が早まった可能性があるという。病院はこまめに血液検査を行っていれば防げた可能性があると過失を認めた。女性は退院から９日後に血液検査を予約していた。　　記者会見した安藤秀男院長は「早い時期に検査を行うべきだった」と謝罪した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ｉＰＳ細胞から血小板、患者１人に輸血　京大が計画発表　野中良祐／朝日新聞 - apital／2018.08.21 - 09:00　は、　　＜京都大は２０日、出血を止める働きをする血小板をｉＰＳ細胞からつくり、血液の難病「再生不良性貧血」の患者に移植する臨床研究の計画を発表した。患者１人に対し、患者自身のｉＰＳ細胞からつくった血小板を輸血する。すでに患者は決まっており、募集はしないという。　　厚生労働省の部会が２９日に審議する予定で、認められれば、京大は１年以内にも輸血を始めたい考えだ＞　と報じている。

　＜......通常は第三者の血小板を輸血するがこの患者の場合、拒絶反応が起きてしまう。このため、患者自身の細胞をもとにしたｉＰＳ細胞から血小板を作製することで、拒絶反応を抑える。通常量の２０分の１の量から輸血を始め、段階的に２分の１の量まで増やし、輸血から１年間、安全性や効果を確認する。　　１回の輸血に必要な血小板は１００億から１千億個。これまで人に移植された目の網膜組織の約２５万個と比べ、けた違いに多い。ねらったとおりに大量の血小板に変化させる必要があり、血小板のもととなる「巨核球」という細胞を効率よく増殖させるための遺伝子操作を加える。血小板を作製した後、放射線を照射し、腫瘍（しゅよう）のリスクがある細胞を死滅させることで、安全性を高めるという。　　他人に輸血する血小板の製品化もめざしている京都大の江藤浩之教授は「製造工程は共通で、今回の臨床研究で得られるデータは今後の治験にも役立てられる」と話している＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 再発した悪性脳腫瘍に放射性治療薬、国立がん研究センターが治験開始／yomiDr.ヨミドクター／2018.08.20　は、　　＜国立がん研究センター（東京都）と量子科学技術研究開発機構（千葉市）は今年７月から、再発した悪性脳腫瘍の患者に対し、薬から放射線を出す放射性治療薬を使う臨床試験（治験）を始めた。悪性度が高い 膠芽腫 や、ほかの臓器のがんが転移した転移性脳腫瘍などで再発した患者が対象＞　と報じている。

　＜......新薬は成分の銅の働きによって、通常の治療が効きにくい低酸素化した腫瘍細胞に集積し、ベータ線などを放出して内部から腫瘍を攻撃する。マウス実験では、生存期間を２倍以上に延ばす効果があったという。

　治験では、原則として１週間ごとに注射で４回投与する。２０２１年３月までの約３年間に、１２～３０人の患者を対象に実施する予定だ。順調に進めば、８～１０年後には治療薬として使えるようになる見込み。肺がんや子宮 頸 がんなどにも適用を拡大できる可能性があるとしている＞　とある。

　◆ 参照 当誌過去の "がん検診" 関連記事

　(1)　＜......検診はがんの早期発見につながり、死亡率の減少が期待されるため、政府は普及を進めてきたが、近年「過剰診断」などの問題も指摘されるようになった。......＞　（ がん検診、推奨年齢引き上げ検討！「過剰診断」「不要な治療」の問題受け！(厚労省)／当誌 2018.06.05 ）

　(2)　＜海外では検診を受ける年齢の上限を６５～７５歳としている国が目立つ。一方、日本では上限は決まっていない。　　高齢になると、がん以外の病気や老衰で亡くなる人も増える。検診でがんを見つけて治療しても寿命が延びるとは限らない。治療で心身に大きな負担がかかれば、検診の利益を不利益が上回る可能性もある＞　（ がん検診、何歳まで受ける？日本では上限は決まっていない、上限が決まっている国も／当誌 2018.03.22 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん検診リスク　自治体の４割説明せず　１６年度調査／毎日新聞／2018.08.19 - 07:30　は、　　＜がんの早期発見のため、全国の自治体が公費で行うがん検診を巡り、検査に伴う不利益を説明しない自治体が２０１６年度は４割に上ったとする調査結果を、国立がん研究センターがまとめた。検査では、誤って「がんの疑い」とされた人が不要な精密検査や治療を受けさせられる恐れがあるため、専門家は検査に伴う不利益をきちんと知らせるべきだと訴えている。　　　―― 以下略 ――＞　と報じている。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： パーキンソン病にも有効か＝皮膚がん薬に可能性－神戸大など／JIJI．COM／2018.08.17 - 00:23　は、　　＜皮膚がんの一種である悪性黒色腫の薬「ダブラフェニブ」には、神経細胞の死滅を抑制する作用もあり、パーキンソン病の治療薬になる可能性があると、神戸大と大阪大、東京大の研究チームが発表した。論文は１６日付の英科学誌ヒューマン・モレキュラー・ジェネティクス電子版に掲載される＞　と報じている。

　＜......パーキンソン病は脳で神経伝達物質「ドーパミン」を生み出す神経細胞が死滅、減少し、手足の震えや歩行障害などが起きる病気。東大医学部の戸田達史教授は「現在の治療はドーパミンの補充が中心。ダブラフェニブと組み合わせることができれば、進行を遅らせる効果があるのではないか」と話している。
　研究チームはパーキンソン病の関連遺伝子群のデータベースなどを活用し、ダブラフェニブに神経細胞の死滅抑制作用があると推定。マウス実験などで確認した。今後の動物実験や臨床試験で、適切な投与方法や投与量を明らかにする方針＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 国立がん研　がん用語や制度　医療関係者半数知らぬ項目も／毎日新聞／2018.08.17 - 07:00　は、　　＜第３期がん対策推進基本計画に盛り込まれた用語や制度に対する医師ら医療関係者の認識率について、国立がん研究センターのチームが調べたところ、医療者の半数も知らない項目があった。基本計画は、こうした情報を患者とその家族に提供するよう求めているが、現場の体制が十分でない実態が浮かんだ＞　と報じている。

　＜......がん医療を巡る制度整備が急速に進んでいることが背景にあり、チームは、研修など医療関係者への支援が必要だと指摘している。　　―― 以下略 ――　＞　とある。

　iPS細胞活用の再生医療研究は多方面で展開されており、"角膜" への応用も進んでいる。

　◆ 参照 当誌過去の "角膜" 関連記事
　○　＜......臨床研究では、京都大が備蓄する、他人に移植しても拒絶反応が起きにくい特殊なｉＰＳ細胞を利用。これを黒目を覆う角膜のうち、最も外側の角膜上皮細胞に変え、シート状に加工。角膜が傷つき、視力が低下した患者に移植する......＞　（ "iPS細胞"から作製した"目の角膜細胞シート"移植！来年度中に実施、大阪大が申請へ！／当誌 2018.02.23 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： iPS角膜再生、近く申請へ　大阪大、臨床研究実施を学内審査／KYODO／2018.08.11 - 11:41　は、　　＜人の人工多能性幹細胞（iPS細胞）から角膜の細胞を作製し、けがや病気で角膜を損傷した患者に移植し再生する研究を進めている大阪大の西田幸二教授（眼科学）のチームが22日にも、臨床研究の実施を学内の審査委員会に申請することが11日、分かった。iPS細胞を巡っては、網膜で世界初の臨床研究が実施され、心臓病やパーキンソン病でも研究が進展中。新たに角膜でも実用化に向けた動きが本格始動することになる＞　と報じている。

　＜......角膜は厚さ0.5ミリ程度の透明な膜で、レンズの役割を持つ。けがや病気で傷めると、視力が落ちたり失明したりする＞　とある。

　2018.08.14 (火) ～ 2018.8.16 (木) の期間の掲載は、「お盆休み」の掲載休暇といたします。　悪しからず、ご了解ください。　(2018.08.14）

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 抗がん剤の投与ミスで患者死亡 下関の関門医療センター／NHK NEWS WEB／2018.08.10 18:51　は、　　＜国立病院機構関門医療センター（山口県下関市）は１０日、７０歳代の男性患者に対して抗がん剤を過剰に投与する医療ミスがあり、男性が副作用の影響で死亡したと発表した。　　同センターによると、男性は２月中旬、土手から転落して足を骨折するなどして入院。男性は他の病院で脳腫瘍の治療を受け、抗がん剤を服用しており、親族がセンターに持参した。＞　と報じている。

　＜......センターによると、この抗がん剤は５日間連続で投与後、２３日間投薬期間を空けることになっている。しかし、医師は３月下旬まで３９日間連続で投与した。　　男性が口の中から出血したことから血液検査を実施。白血球や赤血球が減るなどしており、過剰投与が判明した。男性は感染症が悪化して６月上旬、多臓器不全などで死亡した。　　センターは、医師や薬剤師らが抗がん剤の処方について認識が不足していたとしている。この日、記者会見したセンターの林弘人院長は「ご遺族に心からおわび申し上げ、再発防止に努めます」と陳謝した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 筑波大教授ら心臓細胞のもと作製　再生医療への応用目指す／KYODO／2018.08.10 - 00:00　は、　　＜心筋梗塞が起きた部分で増殖する線維芽細胞に、たった1種類の遺伝子を入れて働かせることで、心臓を構成するさまざまな細胞を生み出す「心臓中胚葉細胞」に変身させることに成功したと、筑波大の家田真樹教授らのチームが9日付の米科学誌に発表した＞　と報じている。

　＜......変身させた細胞から、拍動する心筋細胞や血管の細胞を作り出す方法を確立するのが次の目標。遺伝子を薬のように注射し、体内で心臓の機能を再生する治療に結び付けたいとしている。　　チームは、動物の背骨の形成に重要とされる遺伝子を培養皿に入ったマウスの線維芽細胞に注入すると心臓中胚葉細胞ができると発見。人間のiPS細胞でも成功した＞　とある。