スマホなどを活用して、"SNS" などの "ウェブ" メディアと繋がる頻度や時間は益々増える傾向にあるようだ。中には、"これ無し" では片時もいられない、というようないわば "ウェブ中毒" 気味の人もいるとかだそうだ......。
こうした生活習慣になっている者にとっては、二三時間の間とて "オフライン" で我慢し切ることは耐え難いのかもしれないと想像する。
まさに "パーソナル" なことなので、とやかく言うこともなさそうだが、下記引用サイト記事：試験に合格する秘訣は「オフライン」だった／WIRED／2013.04.29 では、かなり "問題視" されている。
つまり、＜採用試験や卒業試験、国家試験、何回目かわからない大学のテストを抱えていて、絶対に合格しなければならないとき＞ などにあっては、"ウェブ中毒" 気味の状態ではマズイ！ と......。
ただ、いくら "大事な試験に合格するため" とは言え、どっぷりと浸かってしまっている "ウェブ中毒" 生活に "ケジメ" をつけ、一時 "棚上げ" にするのは、さぞかし難しいことであろう......。
しかし、＜アメリカのある研究が、メディアの濫用と大学や学校での成績低下のつながりを実証＞ したとあり、その対策としては、＜完全にオフラインになる時間を確保すること＞ だそうなのである。
＜解決策はひとつしかない。「オフライン」にすることだ。FacebookやTwitterの濫用を抑制して、「投稿やツイートをしなければ」という強迫観念と戦い、完全にオフラインになる時間を自分のためにつくるのだ＞ と......。＜自分のCDを聴いたりお気に入りの本を読むこと＞などが意外に効果的だとも......。
何故？ という直接的な解説は見いだせないが、何となく了解できる。身の入った学習のためには、"心ここにあらず" とは真逆の "集中力" が欠かせないと言われてきたことと深く関係していそうである ......。
2013年4月 アーカイブ
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"腎不全" という腎臓の病気には、今のところ "人工透析（じんこうとうせき)"（＜医療行為のひとつで腎臓の機能を人工的に代替することである。正しくは、血液透析療法である。腎不全に陥った患者が尿毒症になるのを防止するには、外的な手段で血液の「老廃物除去」「電解質維持」「水分量維持」を行わなければならない。 この医療行為を血液透析と呼び、人工腎、血液浄化と呼ばれることもある。［ ウィキペディア ］＞） のほかに有効な治療法はないとされている。それ以外には、良く知られているとおり、ドナーから提供される "臓器" を待っての移植手術しかないとされている。
したがって、将来的には、何としても "人工腎臓" の登場が、期待されざるを得ないわけでもある。
下記引用サイト記事：人工腎臓の実現が近づいている：研究結果／WIRED／2013.04.27 は、その "人工腎臓" の登場に向けた "研究" の現状が伝えられている。
まだ、"緒についたばかり" という印象が拭えない段階のようではあるが、"待ち望まれたスタート" だと思われる。
いわゆる "再生医療" 的な手法でアプローチされていて、＜実験室でラットの腎臓を成長させ、体内に移植したのちも、自然の腎臓と比べて非常に低いパーセンテージではあるけれども、機能させることに成功＞ とある。
その焦点は、＜科学者たちがどのようにしてこのような複雑な臓器を複製し、再生医療と移植医療に革命を起こせるかもしれない技術を生み出すことができたか＞ ということになる。
門外漢には理解が行き届かないのであるが、
＜研究者たちが用いた手法は、いわゆる「Decellularization（脱細胞化）」を基礎にしている。つまり研究者たちは、まずドナーとなるラットから腎臓を摘出した。それから細胞の構成要素を取り除いて、タンパク質の構造のみを元のまま残した。専門家たちの説明によると、こうして腎臓は不活性の生体材料だけを維持する。言い換えれば、受入先の体内に移植されても免疫反応を引き起こすことがなくなる＞ のだそうである......。
そして、これを＜バイオリアクター（生体触媒を用いて生化学反応を行う特別な装置）＞ に入れて、＜約2週間＞ の間 "寝かせる(?)" と、＜腎臓の構造／機能＞ が回復することになり、"移植" 可能な "臓器" に仕上がるとのことだ......。
天才／カリスマと讃えられたジョブズ氏亡き後、米アップルの "その後の経営" については、以前から "悲観的な声" が絶えなかったと言える。
米アップルの、"サプライズ" に包まれた斬新な製品を知れば知るほどに、人々は、米アップルからジョブズ氏がいなくなったことを惜しむ気持ちを膨らませたはずだ。そして、そうだからこそ "その後の経営" への懸念もまた膨らまざるを得なかったのであろう......。
それにしても、今、米アップルが迎えている事態は、今さらのように、"消費者需要を創造し続けてきた"ジョブズ氏の、その存在感の絶大さを思い知らせるかのようだ。
と同時に、アグレッシィブとさえ言えた "創造性" が、ひとたび影を潜めるならば、"エピゴーネン（追随者)" が市場を "手柄横取り" するシビァな現実をまざまざと示している......。
下記引用サイト記事：米アップル減益:スマホで減速 ジョブズ失い経営正念場／毎日jp／2013.04.24 は、"Apple" ファンにとっては "悔しさ" さえ呼び起こされる状況を縷々伝えている。
＜米アップル......１３年１〜３月期決算の最終（当期）利益は、前年同期比１８％減と約１０年ぶりの減益／ 主力のスマートフォン（多機能携帯電話）が韓国サムスンなどライバル社の攻勢......成長にブレーキ／ 革新的な製品の開発で再び飛躍を遂げられるのか。カリスマ経営者スティーブ・ジョブズを失ったアップルの経営は正念場を迎えている／ アップルを巡る環境は厳しい／ アップルのシェアは約１９％と、３０％超の首位サムスンに引き離されている＞
"先行の利" ではなく、"エピゴーネン（追随者）の利" が闊歩するこのご時世では、"先行者" はその歩みを、決して緩めるわけには行かないようだ......。
先日、不幸なかたちで "ボストンマラソン爆破事件" が発生した時、"テロ事件" に慣れてしまったかの感がある世界の人々は、一体どのように受けとめたのであろうか......。
事件の全容が明らかになったわけではないが、その一部が解明されて、"容疑者兄弟" 像が取り上げられた時、自分もそうであったが、多少の "当惑" が隠せなかった。
"テロ事件" 勃発という触れ込みで始まった報道の流れに登場した "容疑者兄弟" の、その "風貌" が一般市民とほとんど変わらなかったからかもしれない。
ブッシュほどではないにせよ、この "テロ事件" を激しく糾弾した米大統領オバマ氏の演説が、"不謹慎" な言い方であるが、多少とも "肩透かし(?)" を喰わされたかのような印象が拭いきれない......、と感じさせられた。
もちろん、"死者3人、負傷者180人" の大事件を引き起こしたとされる容疑者たち、その後、官憲と銃撃戦まで交えた容疑者たちに対しては、"糾弾" 以外の対処があるはずがない。
ただ、ひとつ懸念する点があるとすれば、今後の "無差別テロ" 未然防止対策として、政府側を含めてわれわれすべてが "テロ事件" そのものへの "認識幅" を広げる必要がありそうだ、と思える点なのである。
つまり、従来から引き続いてきた "テロ事件" を念頭に置いた "容疑者／犯人像" の "認識幅" だけでは、もはや "未然防止" が難しくなっているように見えるからなのである。
現代のさまざまな "犯罪" 自体が、あるいは "容疑者／犯人像" 自体が、かつての時代のような "黒尽くめのイデタチ" といった判で押したような一目瞭然さを脱ぎ捨てている事態<は、もはや誰でもが察知している。それだけ、現代社会が複雑怪奇！ となっているからに違いない......。
下記引用サイト記事：彼らはなぜ気がつかれないのか：テロ事件犯人の心理学／WIRED／2013.04.26 FRI では、こうした "容疑者／犯人像" 自体の変化に着目しつつ、心理学の専門家の分析と洞察とが紹介されていて、大いに参考となる。
＜友達、知人、家族などには外見上、普通に見える。しかし彼らは心の中で、暴力行為の遂行を伴う英雄的なミッションの準備をしなければならないと信じこんでいる／ 「銃や爆弾を手に"ミッション"に向かうとき、その者は別の人格を生み出しているだけではなく、"ランボー"のような映画の登場人物になりきっている」＞ というくだりは、慄然とさせて余りある......。
"いつの間にか......" という印象が拭いきれない！
結局は、"いつの間にか日本は "核兵器使用" を容認する国" になっていた......、というわけであろう。
先ず、驚かされるのは、こんな決定的に重要な事実が、多くの国民がまるで "蚊帳の外" に置かれたかのような周知のされ方で対処されていたという点である。
たとえ、"核兵器を抑止力として使用する米国" との同盟関係があったにせよ、史上唯一の "被爆国" の日本としては、"核兵器使用" に関する態度表明にあたっては、最大限の慎重さがなければならない。
確かに、"核兵器の脅威" をひけらかす北朝鮮という存在は、考えものではある。しかし、"核には核を！" という "最終兵器のひけらかし合い！" という選択には "人類の未来" は有りようがなかろう......。
下記引用サイト記事：「核の不使用」共同声明、日本署名せず ＮＰＴ準備委／朝日新聞／2013.04.25-15:02 によれば、
＜２０１５年の核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議に向け、スイス・ジュネーブで開かれている第２回準備委員会で、核兵器の非人道性を訴えて２４日に発表された共同声明に、日本政府は署名しなかった。米国の「核の傘」に頼る安全保障政策と整合性がとれない、と判断した。／ 日本は「事前の打診がなかった」として（第１回共同声明に）参加しなかった／ （国連総会第一委員会でも）日本は「核兵器の非合法化」を求める内容が米国の核抑止力に依存する政策と合わないとして、賛同しなかった＞ とある。
こうして、"意思薄弱の言い訳" を弄しつつ、"人類の最終戦争" に加担して行くのがこの国、日本だということか......。
"グローバル化と技術革新という２つの波" にさらされた現代という時代は、＜「勝者総取り経済／世界」＞という特徴が刻み込まれているという。（下記引用サイト記事：コラム：「勝者総取り世界」で普通の国が生きる術／REUTERS／2013.04.18 ）
この特徴は、広く現代世界の国家間の関係にも、また社会における個人間の関係にも見出せるところの現代特有の特徴なのであろう。
いつの頃からか、「ひとり勝ち」という奇妙な言葉が頻繁に使われ始めたことを思い起こす。そして、何やら "時代特有" の現象なのかもしれないと人々は感じ始めたようだ。
上記の＜「勝者総取り経済／世界」＞とは、まさにこうしたコンセプトだと見なして差し支えなさそうだ。
なぜ、こうした現象が強まるのかという理由を詮索するのは措くとして、こうした現象を大きな特徴とする現代にあっては、それ相応の "処し方（術)" が模索されても良さそうな気配である。
旧態依然とした従来どおりの "処し方（術)" では、思いどおりの結果が得られないだけでなく、ただただ埋没し黙殺されてしまいがちなのが現代という時代のようである......。
この点は、下記引用サイト記事にある国際関係での＜国の立ち位置＞に限らず、"諸個人の立ち位置（生き方）" にも当てはまりそうな雰囲気がある......。
若い世代にあっては、既にこうしたトレンドを察知するばかりか、日常のサバイバル（ex. 就職戦線）で実践しているはずであろう。
したがって、今さらという気がしないわけでもないが、こうした現代環境で求められる "処し方（術)" に目を向けてみた。
下記引用サイト記事では、 "出発点となる３点" が指摘されている。
第一点、＜押し寄せる波に抗わないこと＞
言うまでもなく、＜押し寄せる波＞とは、＜グローバル化と技術革新という２つの波＞のことであり、もはや既成事実化しているこれらに "抗って" みても始まらない、ということになろうか。
第二点、＜戦略的なニッチ市場を見つけること＞
つまり、＜勝者総取りという枠組みの中でビジネスを展開する際には、どの分野で勝負するのかを戦略的に考える必要がある＞ということになる。
この点こそが、"一点突破、全面展開" の "ブレイク・スルー" のポイントなのである。が、言うは易く行うは難し！ に違いない。
第三点、＜世界が誤った方向に進む時には、その流れに逆らう自信も持ち合わせていなければならない＞
ここに、このコラム筆者の良識が滲み出ていると思えるのだが、＜「世界の潮流」は、時として誤った方向へと向かう可能性がある＞ことを洞察するならば、不可欠な "フェールセーフ" の視点だと思われる。
国も、組織も、そして諸個人も、現代という "過激な競争空間" の中でサバイバルするためには、それ相応の "処し方（術)" が不可欠だとするリアルな視点に、殊更、反論する理由は見つからない......。
企業にとっても、まだまだ "景気回復" と "アベノミクス" とを実感し信用することが難しいというのが "ホンネ" なのであろうか......。
"円安／株高" 傾向が持て囃され、"景気回復ムード" の中で新年度がスタートしたわけだが、各企業は、今後の景気の展開をどのように見ているのだろうか？
残念ながら、＜一般国民の受けとめ方は "想像以上に悲観的！"＞ というのが、一般庶民が生活感覚によって受けとめた判断であった。（ 参照 100円に迫る円安/今年最高値の株価なれど、景気好転「実感できない」との声が81･9%！（ 当誌 2013.04.23 ） ）
仮にも、"庶民の暮らし" が、"円安／株高" 傾向からの恩恵を受けるとしても、"相応のタイムラグ" を想定すべきだとは言われてきた。
しかし、各企業は、この間の"円安／株高" 傾向から既に "十分な恩恵" を引き出しているはずである。
しかも、"デフレ脱却" 路線に向けての "賃上げ" 要請という政府からの "働きかけ（介入）" まで行われたのだから、やや理解に苦しむ！ というのが下記記事である。
下記引用サイト記事：初任給据え置き９５・４％ アベノミクス効果見えず／【共同通信】／2013.04.22 によれば、
＜今年４月入社の新入社員の初任給調査によると、９５・４％の企業が、全学歴または一部学歴で初任給を２０１２年度と同額に据え置いたと回答／ 初任給を引き上げたとする企業は４・２％にとどまり、デフレ脱却に向けた経済政策「アベノミクス」の効果はほとんど見られなかった＞ とある。
"景気回復！景気回復！" とムードだけは盛り上げて "消費動向" を煽ってはいるものの、＜初任給据え置き９５・４％＞ という "実に慎重な判断" からは、企業の "ホンネ" が窺えて、"景気回復" と "アベノミクス" の "期待倒れ" 的側面が透けて見えるようである......。
下記引用サイト記事【 引用記事 １ 】：円安進行、１００円に迫る 株価も一時今年最高値／【共同通信】／2013.04.22-12:27 によれば、週明け２２日の東京外国為替市場の円相場は、＜１ドル＝１００円に迫る水準／１ドル＝９９円７０～８０銭＞。
また、東京株式市場の日経平均株価（２２５種）も＜大幅続伸し、一時１万３６００円を超えて今年の最高値を更新＞ という値を示した。
こうした値が何を意味するのか、である。"景気回復" の "予感" に繋がりそうな点は分かるとしても、その他はかなりの未知数となっている......。
少なくとも、一般国民の受けとめ方は "想像以上に悲観的！" であるようだ。
下記引用サイト記事【 引用記事 ２ 】：「所得増えない」６９％ 共同通信世論調査／【共同通信】／2013.04.21-18:47 が伝えるところでは、
＜安倍政権の経済政策「アベノミクス」で所得が増えると思うとの回答は２４・１％にとどまった。増えないと思うとの答えが６９・２％に上り、期待が広がっていないことが分かった。景気好転を「実感できない」との声が８１・９％に達し、「実感できる」は１３・７％。＞ だという。
自分自身の感触も概ねこの結果に近い。いや、先々の "副作用"（諸物価高騰！財政危機！）を見込むならば、現状の "熱狂的空気" が、むしろネガティブな意味合いで不気味でさえある......。
"国民生活の安全！" が掛かった "原発再稼働 or Not" というこの種の問題は、やはり "正論" に基づくべきであろう。
たとえ政権党である自民党からの "ゴリ押し！" があったとしても、"専門家チーム" に審査を依頼したという真っ当な経緯に沿うことこそが "正論" なのである。
"敦賀原発(２号機)直下の活断層の有無" に関する "審査／判断" ができるのは、"専門家チーム" 以外ではないはずである。もし、この点を歪めるならば、論理的にも "審査／判断" は限りなく漂流することになり、それとともに "国民生活の安全！" が担保されないことになる。
"責任政党" 云々という議論もありそうだが、一体、国の原発行政が "責任" を果たしているのかどうかは、"福島の事故原発" のその後を見せつけられた国民は、"先刻承知！" ではないか。
しかも、下記引用サイト記事：規制委に疑問の声 敦賀「活断層」 結論足踏み／東京新聞／2013.04.21 の図表でも示されているとおり、＜２月１日 原電への報告書案漏えいが発覚＞ という当事者／原電の "ダーティ！" な事件まであったとなれば、国民を愚弄するのもいい加減にしてもらいたいと思う。
事によれば、自民党政府は、参院選を慮って "時間稼ぎ！" のために "結論足踏み" を招来しているとも読めなくもない......。
しかし、冷静に考えてもらいたいのは、誰も安全だとは保証できない「活断層」が、既存の原発の直下にあるという事実！ を "軽視！" するのが "原発行政" であっていいのかという点なのである......。
株価予想の手法には、テクニカル分析（ Technical analysis ）という手法がある。
将来の取引価格の変化を、過去に発生した価格や出来高等の取引実績の時系列パターンから予想・分析しようとする手法のことである。
そして、この手法に基づくならば、"米国株式が、この5月に暴落する！" という不吉な前兆が浮上している、とのことである。
元より米国の株取引では、決算期などの関係から、『 Sell in May（５月売り）』という "ジンクス" があるようだが、どうも今年の場合は、既に テクニカル分析 での "不吉なパターン"(「ヒンデンブルグ・オーメン」)が成立してしまっている、というのだ。
下記引用サイト記事：5月の米株急落に警戒、「ヒンデンブルグ・オーメン」が点灯／REUTERS／2013.04.19 によれば、この「ヒンデンブルグ・オーメン」の 発生条件 は、＜４つの条件が同じ日に起こったとき＞ だそうなのであり、これが既に発生しているというのだ。そして、
＜過去のデータによれば、ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、７７％の確率で株価が５％以上、下落するという。またパニック売りとなる可能性は４１％、株式市場が重大なクラッシュとなる可能性は２４％と算出されている＞ とある。
＜最近のさえない米ファンダメンタルズ＞ という時期でもあるだけに、＜暴落の前兆として警戒される＞ との声！
もしそうなれば、＜日本株も調整を余儀なくされる＞ だろう、との懸念も生まれている......。
じわじわと広がる "H7N9型鳥インフルエンザ" から目が離せない......。
そうした状況で、心配されているのが "人から人への感染" である。"世界的大流行（パンデミック）" への可能性が高まると懸念されているからだ。
幸いにも、現時点ではその事実は確認されていない。
しかし、"専門家" の見解の中には、必ずしもそうでもなさそうなケースもある......。
下記引用サイト記事：日本上陸までに知っておきたい、H7N9型鳥インフルエンザウイルスの基礎知識／WIRED／2013.04.18 によれば、
＜今回、離れた複数の地域でH7N9型ウイルスに感染した患者が見つかっていますが、すべてが鳥から直接感染したとは考えにくい。すでに、人から人への感染が広がっている可能性があります＞（北海道大学大学院の喜田宏特任教授）
という見解が報じられている。ただし、
＜このウイルスが人から人に感染するとしても、ウイルスの伝播力は強いが、病原性は弱いでしょう。感染しても症状のない人がはるかに多いと考えなければなりません＞ という事情も付け添えられている。
これをどう受けとめるかであるが、少なくない死者が発生している一方で、このウイルスの＜病原性は弱い＞という点を頷かせる側面もありそうか......。
＜これまでの分析でＨ７Ｎ９型は、鳥が感染しても病気になりにくい低病原性（ＬＰＡＩ）だとされる。鳥にとって危険性が低い......＞（ "ハト"からH7N9型ウイルスが検出！"ヒトからヒトへの感染"の可能性も！既に死者６人！（ 当誌 2013.04.06 ） ） という点から、人が＜感染しても症状のない人がはるかに多い＞と解釈できる可能性が否定できないからである。
ただし、これらは "類推" の域を出ない。が、それでもこの見解に意を傾けるのは、もしそうであった場合、当該ウイルスの検出は、ますます難しくなっていると危惧しなければならないからである。
生きた鳥類に関して "感染の判別が難しい" だけでなく、人についても "感染の判別が難しい" となれば、"感染個体数の裾野" が目に見えないかたちで広がるリスクが潜んでいるからだ......。
そして、この推移の過程で、よりリスクの高いウイルスへの "変異" が繰り返される可能性が想定されるからである......。
下記引用サイト記事【 引用記事 １ 】：貿易赤字、過去最大の８兆円＝輸出不振、円安も影響－昨年度／時事ドットコム／2013.04.18 によれば、２０１２年度の "貿易収支" は、
＜輸出から輸入を差し引いた貿易収支は８兆１６９９億円の赤／ 赤字額は、１１年度の４兆４２２０億円を大幅に上回り、現行の統計が始まった１９７９年以降で最大を記録＞ だったという。
原因は、"輸出" が＜海外経済の減速に加え、沖縄県・尖閣諸島をめぐる問題で日中関係が悪化したことが響き２．１％減と不振＞だったこと、そして、"輸入" が、＜原発の稼働停止に伴う火力発電用の液化天然ガス（ＬＮＧ）の輸入が高止まり／ 「アベノミクス」で円安が進んだため、輸入品の価格全体が押し上げられたこと＞ だったと解釈されている。
しかし、＜中長期的には貿易赤字は定着し、むしろ拡大していくのではないかという声がエコノミストなどの間では、高まっています＞（ 時論公論「日本 貿易赤字国に転落」／NHK／2012.01.25 ）とも予測されている。決して楽観できない事態なのである。
"円安／株高" 傾向に浮かれてばかりはいられない局面がここにも浮上しているわけだ......。
では、どうすれば良いのか？ その回答に値するのが、下記引用サイト記事【 引用記事 ２ 】：時論公論「日本 貿易赤字国に転落」／NHK／2012.01.25 ではないかと思われる。以下のような点が指摘されている。
＜力のある製造業は、技術やアイディアに磨きをかけて、高くても売れる製品を国内で開発し、つくり続けること＞
＜海外に積極的に進出する。そして、そこで、利益を増やして、日本に戻し、国内の研究開発への投資を増やしたり、本社機能を拡大したりする。そういう循環をつくること＞
＜その上で、内需型の新たな産業を育成することも欠かせません。介護や医療、農業、そして、再生可能エネルギーなどの分野で、きちんと生活していける賃金を得られる、そういう「稼ぐ力」のある新たな産業の育成を急いぐこと＞
こうした課題を念頭に置いた経済政策こそが望まれるわけであろう......。
"円安／株高" の福音を歓迎するのは良いとして、それら自体がターゲットではないのだから、「それでどうなの？」と "次のステップ" に目を向けることが欠かせない。
"デフレ脱却" を可能とする "旺盛な消費"、そのための "賃金上昇"、要するに "経済活性化" による "景気回復！" 全体こそがねらいのはずなのだから......。
こうした状況で、差し当って関心が向くのは、"円安" 状況に移行してからの "輸出額"（貿易収支）の変化であろう。長引いた "円高" で悪影響を受けたとされる "輸出額（輸出競争力)" の落ち込みは、相応に回復してきているのだろうか？
ところが、下記引用サイト記事：円安は本当に輸出を増やすのか 編集委員 西條都夫／日本経済新聞／2013.04.17 が指摘するところでは、どうも "想定外" の事態となっているようだ。
＜アベノミクスと日銀の異次元緩和で金融市場は沸き立っているが、意外に低迷したままの数字もある。その代表が円安の恩恵で伸びると期待される輸出だ。財務省の貿易統計によると、2005年を100とした輸出数量指数は、円安の進んだ昨年秋以降も低下を続け、今年２月には82まで低下した。この結果、２月の貿易収支は年率で13兆円の赤字となり、過去最悪水準になった＞
こうした事実を踏まえて、下記記事筆者は、＜リーマン・ショック以前の貿易の状況とはかなり様変わり＞ している現状に注意を促している。
つまり、問題は、＜三大輸出産業といわれた輸送用機械（自動車や船）、電気機器（電子部品や通信機など）、一般機器（原動機や建設機械など）＞のいずれでも "ランキング順位" を落として、"輸出競争力" の低下を招いているという事実だと言うのである......。
正直言って、"この狂気の時代(?)" にあって "酒（アルコール)" は、過剰なストレスを往なしてくれる実に有難い存在だと実感している。まあ、こうした言い草は "酒飲み" の言い訳染みていないとも言えないが......。
ただ、有難さの陰で迷惑がっているのが何あろう "肝臓" のようだ。
下記引用サイト記事：お酒に強い、思い込み禁物 肝臓に脂肪蓄積の恐れ 飲んでも１日２合まで／日本経済新聞-ライフ-健康づくり／2013.04.14 によれば、
＜「酒は百薬の長」といわれるように、程よく飲めば、ストレス発散や心筋梗塞のリスク低下など健康によい影響をもたらす＞ 一方で、
＜「毎日、日本酒３合以上を５年以上飲み続けると脂肪肝に、５合以上を10年以上飲み続けると肝硬変になりやすい」＞ そうである。おまけに、＜日本人はアルコールに弱い体質の人が多く、肝臓もダメージを受けやすい。ただ「沈黙の臓器」と呼ばれ、トラブルを抱えてもすぐには症状が表れにくい＞ のだそうだ。
要するに、"肝臓"をいたわっての飲み方が大事だという事！ のようだ......。
"温暖化" 傾向の深まりによって "異常気象" が発生していることは、もはや周知の事実となっている。
そんな中で懸念される一つが "河川氾濫／洪水／土砂崩れ" であろう。都市部でも予断を許さない状況ではあるが、これらが発生するのは過疎地域が多く、そうした地域に住む高齢者たちが犠牲者となるのが痛ましいかぎりだ。
下記引用サイト記事：温暖化進めば河川氾濫４．４倍のおそれ／NHK NEWS WEB／2013.04.14 では、
＜温暖化防止の対策を積極的に取らなかった場合、今世紀末の日本の平均気温は２０世紀末と比べて２度１分から４度上がると予測／ この影響で集中豪雨の発生が増え、土砂崩れが起こりやすくなり、川が氾濫する確率は１．８倍から最大で４．４倍に高まる＞ との分析予測が報じられている。
こうした分析予測に接するにつけ "気になる" のは、現在、広く日本列島が "深層崩壊"（ 参照 NHKスペシャル『深層崩壊が日本を襲う』（2010年6月27日(日) 午後9時00分～9時49分 総合テレビ） ）のリスクに曝されているという事実なのである。
集中豪雨の発生で、単なる土砂崩れを上回る巨大な土砂崩れとしての "深層崩壊" が発生したというニュースは、われわれも幾度か見聞きしているはずだ。
しかし、上記のNHK番組によれば、注意すべきは、日本列島の各地に "深層崩壊" が発生し易い "地層構造" が存在しているという点なのである。
こうした地域こそは、集中豪雨を警戒しなければならず、それが "深層崩壊" への導火線となってしまうと言うわけなのである。
引用サイト記事では、"今世紀末には......" と報じられているが、決して悠長に構えている場合ではなさそうだ......。
中国の "Ｈ７Ｎ９型鳥インフル" の感染動向が相変わらず心配されている。
もちろん、心配の中心となる点は、"パンデミック" への進行如何であろう。そして、その危惧に関わっているポイントとしては、
(1) "ヒトからヒト" への感染 をもたらす "ウイルス変異" の有無、であり、
(2) 感染の "地域的拡大" かと思われる。
そうした懸念事項を踏まえると、下記引用サイト記事 【 引用記事 １ 】：中国鳥インフル:「ヒトからヒト」？死亡女性の夫に感染／毎日jp／2013.04.13 ／ 【 引用記事 ２ 】：鳥インフル 河南省でも感染者確認／NHK NEWS WEB／2013.04.14-11:40 は、幾分、心配を逆撫でするような事実を伝えていることになる。
【 引用記事 １ 】では、＜家族内で複数の感染者が確認されたのは初。ウイルスがヒトからヒトに感染した可能性も否定できず、衛生当局が感染経路の解明を進めている＞ とある。
気になるのは、当該の夫婦が "同時感染" しているのではなくて、妻の感染から夫の感染までに一週間以上の時間差があることかもしれない......。厳密な解析が望まれる。
【 引用記事 ２ 】で留意すべきは、＜Ｈ７Ｎ９型の鳥インフルエンザウイルスのヒトへの感染は、これまで中国東部の上海とその周辺地域に限られていましたが、１３日首都・北京で初めて確認されたのに続き、新たに河南省でも感染が確認されたことで、中国政府は感染の拡大に警戒を強めています＞ という点であろう。つまり、"感染経路" が問題となるわけだが......。
ところで、＜北京市で７歳女児の感染が確認＞された点に対しては、＜ウイルス解析の結果、渡り鳥が媒介した可能性があるとの専門家の話＞（【 引用記事 １ 】）が付け添えられているが、この点が気になるところである。
これまで感染源とされてきた "食肉用の鳥" だけではなく、"渡り鳥" もまた "疑われる" とするならば、感染拡大地域は一気に広がりかねないからである......。
"デフレ脱却" 目指すアベノミクスも、ここまでやれば、実は "国民生活" は眼中にないことを表明しているようなもの！
国民に、"デフレ脱却" のためには、何が何でも "より高い消費！" をさせようというのは、 "本末転倒" じゃあないんですかね。
"賃金上昇" が確定しているならばまだしも、そんなことは不確定と知りつつも、"消費額" だけはより高く促して、"デフレ脱却" を図ろうというのは "アベノミクスの狙い" が透けて見えて何ともいただけない！ まさに、 "アベノミクスの馬脚" を表わしていると言わざるを得ない。
庶民は、"節約志向" で苦境を凌ごうと苦心惨憺をしている時に、あるいは、小売業者が "消費税増税" で "売上減少" を危ぶんでいる時に、"消費税増税" の "還元セール禁止！" とぬけぬけと言い放つのは、如何にも "政府自民党らしい思惑！" である。
下記引用サイト記事：小売り各社のトップ怒る 消費税増税で還元セール禁止法案に批判続出／msn 産経ニュース／2013.04.12-20:29 で、＜ファーストリテイリング（ユニクロ）の柳井正会長兼社長は「（政府が）法律を作って何かするということ自体が理解できない。それで先進国かなと思う」と痛烈に批判＞ というのはもっともな反応だろう。
"消費を減らす！" ことに留意できないアベノミクスの "危うさ" こそが大いに心配だと言うべきか......。
"デフレ脱却" というスローガンのもとに "過激" に進められ、幅広い "熱狂" で迎えられてもいるとされる "アベノミクス／黒田日銀による異次元緩和" 政策！
当面の "円安／株高" に目が眩んでか、本来ならばその "リスク！" に "警鐘" を乱打するはずのエコノミスト達も、まるで沈黙を強いられているかのような印象が拭えないでいる。
複雑怪奇な "マクロ経済現象"。しかも従来の欧米でもその効果のほどから回避されてきた対処法、いわゆる "異次元緩和" とさえ評される金融緩和策。
何とも言い難いケースだけに、当面の効果ありとも見える事態の前では、水を注すとも思われがちな批判を差し控えて、もっぱら "模様眺め" に徹するエコノミストが多くてもさもありなんというところか......。
しかし、心あるエコノミストにとっては、"先々のリスク！" が度を超していると見えるだけに、黙ってはいられないのであろう。そんなエコノミストの真摯な評論に接することができた。
下記引用サイト記事：コラム：異次元緩和の出口で試される「第4の矢」＝河野龍太郎氏／REUTERS／2013.04.12 がそれである。
単に感触レベルでのアラームではなく、論理と事実とを踏まえての推論であるだけにその説得力は小さくない。
指摘されている主なポイントは以下の通り。
＜米欧の中央銀行関係者の間では、量的緩和は理論的にも実証的にも効果が乏しいとの意見が増えていた＞
＜選挙に左右される政治同様、金融市場においても近視眼的な視野で政策を評価する性質が組み込まれている。市場が満足するような政策運営を続けていくと、長い目で見た場合、お粗末な結果を招く恐れがある＞
＜国債市場は日銀の大量購入によって流動性が著しく枯渇し、機能不全に陥っている。一国の金融システムの根幹である国債金利の体系に大きな歪みが発生して、大変懸念される。＞
＜金融政策のみでデフレから脱却することは困難／長期国債の買い入れ......こうした量的緩和で......実体経済を刺激する効果は限られる＞
＜「期待」で動くのは株式や不動産、コモディティ、為替レートといった「ストック」の価格であり、最終財・サービスの価格や賃金といった「フロー」の価格は「期待」が変わっても簡単には変化しない／大胆な金融緩和は、実体経済から遊離した資産価格の上昇、つまり、バブルをもたらすだけ／バブルを引き起こせば、マクロ経済の不安定化は避けられず、本末転倒＞
＜行き過ぎた金融緩和策の追求は終わりとし、潜在成長率を高めるべく規制緩和などの成長戦略を政府が進めるべきだ。潜在成長率が上昇すれば、資本収益率が高まり、伝統的な金融政策の有効性も復活する。これが王道＞
そして、最も危惧されるポイントは次の点であろう。なお、いざその時点になったなら、何の手も奏功しなくなることがもっと警戒されて良いかと思われる。
＜アグレッシブな金融政策が決定される一方で、その出口についてほとんど触れられていない点／長期金利が上昇すると、政府の利払い費が雪だるま式に増え、国の借金が発散を始める／いずれかの段階で物価上昇を織り込んで長期金利は上昇するが、２％インフレが実現する場合、１％の均衡実質金利を前提にすると、長期金利は少なくとも３％まで上昇／長期金利が３％を超えると、中小企業金融機関などの経営は困難になる。１％のリスクプレミアムが上乗せされて４％となれば、地域金融機関が資本不足に陥り、金融システムの動揺が始まる。目の前の金融システム危機を避けるために、日銀は物価安定を犠牲にせざるを得なくなるだろう。この時、インフレターゲットは機能しない＞
こうして、以下の提言で結ばれている。
＜公的債務膨張の最大の要因である医療や年金など社会保障制度の改革案が盛り込まれなければ、財政健全化計画は絵に描いた餅に終わる／第４の矢として財政健全化の道筋を示すことができなければ、アベノミクスは単なるマネタイゼーションに堕（だ）すことになる＞
"熱狂" の中でこそ、"先々のリスク！" がクールな視点で凝視されるべきかと......。
ちようど一年前の今日、"Windows XP" について次のように書いた。早いもので、もう一年が過ぎた。
＜ "Windows XP" は、早１０年使い続けていることになる。"XP" は、もはや "Windows" の代名詞となるほどの馴染まれ方だ。
後継の "Windows Vista" が冴えなかったことや、ポストＰＣのスマホやタブレットが人気を横取り(?)したこともあってか、"Windows XP" が "Windows" の "定番" 的ステイタスとなったのかもしれない。
しかも、"Windows XP" は、使い慣れているということもあろうが、さほどの問題を感じさせない "安定 OS" だと思っている
"Windows XP" のサポートは、"2014年4月8日まで" あと2年だというが、多分、自分の場合はその後もこの旧友と付き合っていくことになるだろう。......＞（ Microsoftは,"Windows XPユーザー"に「そろそろアップデートを」と呼び掛けるが ......（ 当誌 2012.04.11 ） ）
今もなお "Windows" は "Windows XP" を愛用しており、"アップデート" のことは考えていない。
確かに、"サポート終了" が不安ではないと言い切れるものではない。特に、"新たなウイルス" が仕掛けられた場合を想定すると、心配がよぎる。
しかし、だからと言って、マイクロソフトに "サポート再延長" を無理強いすることもできない。ビジネスである以上、"新ＯＳへの移行" を促すのは不可避であろう......。
それにしても、改めて驚くのは、"Windows XP" 利用者が相変わらず多い事実である。
下記引用サイト記事：「ＸＰ」パソコン、移行支援強化＝一部は間に合わない恐れ－マイクロソフト／時事ドットコム／2013.04.09 によれば、
＜利用台数は国内だけでも２５８９万台／ 個人の２７．７％、法人の４０．３％のＰＣに搭載＞ だそうである。
こうした "膨大な数の利用者" だからこそ、マイクロソフト側も、"新ＯＳの販促" というビジネス的観点からだけでもなさそうで、＜一部は対応が間に合わないなど、混乱する恐れ＞という事情をユーザーに訴えているのであろう......。
やはり、ただ事ではない福島第一原発 "放射性汚染水" の "水漏れ" 事故の問題についてである。
昨日も、呆れ返って次のように苦言を呈させてもらった。
＜率直な感想を言えば、これでよくも国の経済を担う "電力事業" がやってられるものだと "大きな疑問符" 以外ではない。この経済社会の "競争原理" をそのまま当てはめるなら、とっくに消滅していたはずであろう。＞（ 福島第一原発の廃炉作業！事故から2年たった今もトラブル相次ぐ！IAEAの検証提言は？（ 当誌 2013.04.10 ） ）
事態は、"貯水槽" の "設計・施工ミスの可能性" という、それこそ、この種のジャンルでは絶対にあってはならない不祥事にまで言及されている。
＜水漏れが確認されたのは３カ所目で、設計・施工ミスの可能性が高まった ...... 福島県は東電の担当者を呼び「対策が場当たり的だ」と批判した＞（ 原発汚染水、移送先貯水槽も漏れ 設計・施工ミスの可能性 ）
そして、当然と言えば当然の対応が、漸く "原子力規制委員会" や "政府／経済産業相" から現れた模様である。
下記引用サイト記事 【 引用記事 １ 】： 汚染水、規制委が検査官増員へ 東電への監視強化／【共同通信】／2013.04.10-12:41 では、
＜原子力規制委員会（田中俊一委員長）は１０日、定例会合を開き、現在８人で対応している現地の検査官を増員するなど東電への監視を強化する方針を決めた／ ３月から使用済み核燃料プールの冷却停止などトラブルが相次いでいることについては「遺憾という言葉では言えないものがある」と批判＞ と報じている。
また、下記引用サイト記事 【 引用記事 ２ 】： 原発汚染水漏れ、移送先でも検出 経産相「貯水槽使用中止を」／【共同通信】／2013.04.10-14:51 では、
＜茂木敏充経済産業相は１０日の衆院経済産業委員会で「最終的には汚染水をためる場所として使わない」と述べ、計７カ所ある地下貯水槽の使用をできるだけ早くやめる方針を示した＞ と......。
率直な感想を言えば、これでよくも国の経済を担う "電力事業" がやってられるものだと "大きな疑問符" 以外ではない。この経済社会の "競争原理" をそのまま当てはめるなら、とっくに消滅していたはずであろう。
"国に寄り掛かって" のこの "無様さ" なのだから、憤る相手は "東京電力" と併せて、"無様さ" を許容している "国、政府" だと見据えた方がいいのかもしれない。
"ネズミ一匹でダウン！"（◆ 参照 福島第一原発 冷却停止の波紋/NHK NEWS WEB/2013.03.22 ）騒動と言い、この間の "放射性ストロンチウム" を含有する "汚染水" の "水漏れ垂れ流し！" 事故と言い、プロらしからぬその "無様さ" は、何とした事であろうか。関係筋の土木業者でさえ、その "初歩的なミス"、"凡ミス" には呆れ返って苦笑いをしているという。
ただ、この国この社会で末永く生き続ける国民にとっては、国土が "放射性物質で汚染" されることはこの上なく不安のはず！
"放射性汚染水" の "水漏れ" 事故に関しては、下記引用サイト記事【 引用記事 １ 】：移送先の貯水槽でも水漏れか／NHK NEWS WEB／2013.04.09-13:41 が、"三度" に渡る "水漏れ" について報じている。
また、折しも、＜ＩＡＥＡ＝国際原子力機関の調査団が今月１５日から日本を訪れ、福島第一原発の廃炉について初めて検証を行う＞という経緯については、下記引用サイト記事【 引用記事 ２ 】：ＩＡＥＡ 福島原発廃炉検証へ／NHK NEWS WEB／2013.04.09-04:59 が、その内容を報じている。
まさに、＜事故から２年たった今もトラブルが相次いでいる廃炉作業＞を、"ＩＡＥＡ調査団" がどのように検証するのかが注目されるところだ......。
いよいよ "円相場は下落" ！
＜夕方に一時99円03銭近辺と2009年５月８日以来３年11カ月ぶりの安値を付けた＞（ 外為17時、円、大幅続落し一時99円台 ３年11カ月ぶり安値／日本経済新聞／2013.04.08-17:32 ）
日経平均も、前週末比３５８円９５銭高の１万３１９２円５９銭という上昇を見せた。
下記引用サイト記事【 引用記事 １ 】：東京株、４営業日続伸＝円、３年１０カ月ぶり９８円台下落／時事ドットコム／2013.04.08-12:19 でも、＜市場では「欧米の機関投資家が大量に買いを入れている」（銀行系証券）との観測＞があり、現状の流れを加速させている。
＜日銀の新たな金融緩和策が引き続き好感されており、円の先安観が根強い＞と目されている。
"先の事はともかく" とするならば、万事好調の気配で染まっている。
但し、玄人筋は "警戒姿勢" も崩していない......。
下記引用サイト記事【 引用記事 ２ 】：日銀の緩和策、構造改革が実施されるまでの時間稼ぎ＝ムーディーズ／REUTERS／2013.04.08-11:50 では、"クールな見解" と "警告" とを発している。
＜緩和策は、信頼に足る構造改革および財政再建計画を日本政府が実施するまでの時間を稼ぎにしかならないとの見解＞を示し、＜日銀の大胆な緩和にリスクがないとは言えず、成長を促進できなかったり、日本国債市場の不安定化につながったりした場合には、国債利回りの上昇をもたらす可能性もあると警告＞している。
とかく、"好調" 時には、水を注すかの論調がパスされてしまいがちであり、その意味では、冷静な見方には多少なりとも耳を傾けておいた方が良さそうか......。
やはり、中国の "H7N9型鳥インフルエンザ" の感染状況が気になっている。
グローバリズム時代にあっては、"ウイルス"（自然界 & デジタル界）に限らず、さまざまな現象が、"一気に拡延"（パンデミック！）する点が注意深く警戒されなければならない。
しかも、ひとたび "爆発的に拡延" してしまうと対処不能となってしまい、"制御（封じ込め）可能" なタイミングは "発生初期段階" にしか残されていない、という点が重要となる。
だからこそ、中国の "H7N9型鳥インフルエンザ" の感染状況が、"今" 気になるわけだ。流行りのフレーズで言うなら、「警戒するなら、"今でしょ！"」なのである......。
ところが、以下の記事がやや気にかかる......。
＜【上海・隅俊之】中国でＨ７Ｎ９型の鳥インフルエンザの感染が相次いでいる問題で、死者４人が出ている上海の一部メディアに対し、中国当局が市民の不安を招くような独自報道を控えるよう通達していることが分かった。複数の中国メディア関係者が５日、明らかにした。
関係者によると、メディアを管轄する宣伝部門の担当者が当局の発表内容を報道するようメディアの幹部に要請。鳥の殺処分を現場で取材した独自記事の掲載などが認められなかった。......市民からは「対応が遅いのでは」という指摘も出ており、メディアの報道が過熱することで政府に批判が向かうことを警戒しているとみられる。......＞（ 鳥インフルエンザ:中国で感染拡大 上海市、報道抑制を要請 政府批判の高まり警戒？／毎日jp／2013.04.06 ）
＜市民の不安を招く＞との懸念からとは言え、こうした "報道統制" が、＜中国では０３年に新型肺炎「ＳＡＲＳ」が大流行した際、当局による情報の隠蔽（いんぺい）で感染拡大を招いた経緯があり、......＞（ 同上 ）という過去の経緯の繰り返しにならないとも限らないのではなかろうか。
下記引用サイト記事：鳥インフル:ウズラからもウイルス...中国、感染者１８人に／毎日jp／2013.04.07-00:40 では、"ニワトリ、ハト" に加えて、＜露店街のウズラからウイルスが検出＞とあり、不安が高まる状況を伝えられている。
気になるのは、＜上海市政府は６日、市内全域で生きた鳥を扱う卸売市場などを閉鎖＞とある一方で、＜上海市内のペット市場では６日夕になっても一部の店で鳥が売られていた＞という点や、＜上海市は消毒したと発表したが、ふんのにおいが鼻をついた＞という点などである。
さらに、＜当局は封じ込めに躍起だが、......＞とあるのだが、もちろん、"封じ込め" の対象は、"H7N9型ウイルス" なのであって、決して "関連情報" の公開抑制であってはならないはずだ。この点も、前述の文脈からして気にならざるを得ない......。
４月第一週の土日は、行楽が期待されるところだろうが、生憎、"台風に十分匹敵！" する "春の嵐" に見舞われる。
下記引用サイト記事：各地の風が強い時間帯とピークは／NHK NEWS WEB／2013.04.05 によれば、"最大瞬間風速 30～35メートル！" というから、なめてはかかれない。
おまけに、＜今回の低気圧は急速に発達しながら比較的ゆっくりと進むため、広い範囲で長時間、強い風が吹くおそれ＞があるという。
誰もが、春の陽気を満喫したい気分のはずだが、この "嵐" とあっては屋内でおとなしくしているほかなさそうだ......。
各地の風が強い時間帯とピークは／NHK NEWS WEB／2013.04.05
今回の低気圧では、広い範囲で強い風が予想されています。
【 NEWS 動画より抜粋 】
気象庁は無理な外出は控えるよう呼びかけています。
【 風が強い時間帯とピークは 】今回の低気圧は急速に発達しながら比較的ゆっくりと進むため、広い範囲で長時間、強い風が吹くおそれがあります。
風が強い時間帯とピークは次のとおりです。
▼ 九州南部では６日の未明から７日夕方にかけて風が強く、ピークは６日の夜遅くから７日の昼ごろと予想されています。
▼ 九州北部は６日の未明から７日の夜にかけて風が強く、ピークは６日の夜から７日の昼前にかけてと予想されています。
▼ 四国は６日の朝から７日いっぱい風が強く、ピークは６日の昼前から７日の夕方と予想されています。
▼ 中国地方>は７日の朝から昼前にかけて風が強い見込みです。
▼ 近畿は６日の朝から７日いっぱい風が強く、ピークは６日の昼すぎから７日の昼前と予想されています。
▼ 東海は６日の昼前から７日の未明にかけて風が強く、ピークは６日の夕方から夜遅くと予想されています。
▼ 関東甲信は６日の夜から７日の夕方にかけて風が強いと予想されています。
▼ 北陸は６日の昼前から週明けの８日にかけて風が強く、ピークは７日の昼すぎから夜遅くにかけてと予想されています。
▼ 東北は６日の夜から８日にかけて風が強く、ピークは７日の昼前後と予想されています。
▼ 北海道は７日の未明から８日にかけて風が強く、ピークは７日の日中の見込みです。
気象庁によりますと、一般に風速１５メートル以上、瞬間風速で２０メートル以上の強い風が吹くと、屋外では風に向かって歩けなくなり、転倒する人も出ます。
屋根の瓦やトタン板がはがれることがあり、高い場所での作業は危険になります。
風速２０メートル以上、瞬間風速で３０メートル以上の非常に強い風が吹くと、人は立っていられなくなり、飛ばされてきた物でけがをするおそれがあります。
車も通常の速度で運転することは難しくなります。
さらに、風速２５メートル、瞬間風速４０メートルほどの暴風になると、走行中のトラックが横転したり、木が根こそぎ倒れたりすることがあり、屋外での行動は極めて危険です。
気象庁は、屋根や雨戸など補修は風が強くなる前に済ませ、植木鉢や自転車など飛ばされたり、倒れたりしやすい物は屋内に入れておくのが望ましいとしています。
また、外出する場合は、風が強くなる前に帰宅し、風が強くなってからは無理な外出を控えてほしいと呼びかけています。
"強風" もさることながら、"大雨" に対する警戒も必要だとされる。
＜宮崎市の青島で、この地点の観測史上最多となる１時間に92.0ミリの猛烈な雨が降るなど、九州では午前中に雨脚が強まり始めた。太平洋側では大雨になる恐れがある......＞（ 列島大荒れ、気象庁「不要不急の外出控えて」 九州で雨脚強まる 宮崎市で１時間92ミリ記録／日本経済新聞／2013.04.06-11:17 ）
とにかく、なめてはかかれない"台風に十分匹敵！" する "春の嵐"である...... (2013.04.07）
中国の鳥インフル "Ｈ７Ｎ９型ウイルス" がじわじわと脅威を増している。
昨日、既に明らかにされたように、
＜これまでの分析でＨ７Ｎ９型は、鳥が感染しても病気になりにくい低病原性（ＬＰＡＩ）だとされる。鳥にとって危険性が低いということは、Ｈ７Ｎ９型が静かに拡散する可能性も意味する。＞（ "強毒性"で"ヒトに感染し易く"「変異」したか？鳥インフルエンザの"H7N9型"ウイルス！（ 当誌 2013.04.05 ） ）
という点が厄介なところであろう。
そして、下記引用サイト記事：中国・鳥インフル:死者６人に 市場閉鎖し消毒作業／毎日jp／2013.04.05-13:12／中国・鳥インフル:死亡者と接触後発熱 ヒトからヒトに？／毎日jp／2013.04.05-11:59 によると、＜上海市松江（まつえ）区の農産物卸売市場＞にて、＜ウイルスに感染したハトが見つかった＞とある。
従来、ハトはウイルスに感染しにくい鳥だと見られていた。また、＜Ｈ７Ｎ９型は、鳥が感染しても病気になりにくい低病原性（ＬＰＡＩ）＞という指摘から類推すると、"そのハト" は死んでいたのではなく、外見上は元気だったのかもしれない......。まさに "厄介なこと" だと思われる。
＜【上海・隅俊之、北京・工藤哲】中国でＨ７Ｎ９型の鳥インフルエンザの感染が相次いでいる問題で、上海市政府は４日夜、新たに感染が判明し、死亡した５２歳女性の接触者の１人に発熱などの症状が出ていることを明らかにした。Ｈ７Ｎ９型に感染しているかは不明だが、ヒトからヒトへの感染の可能性もある。一方、上海市当局は、ウイルスに感染したハトが見つかった松江（しょうこう）区の農産物卸売市場を閉鎖し、消毒作業を開始した。
浙江省湖州市で入院中だった６４歳男性が死亡し、感染者は計１４人、うち死者は６人となった。......＞（ 中国・鳥インフル:死者６人に 市場閉鎖し消毒作業／毎日jp／2013.04.05-13:12 ）
さらに憂慮されることは、＜死亡した上海市の５２歳女性と接触し、発熱した患者＞が発生している点である。
＜（その患者が）Ｈ７Ｎ９型に感染したのかはまだ明らかになっていない。しかし、ヒトからヒトへの感染の可能性もあり......＞と伝えられており、最も警戒すべき「パンデミック」へと繋がりかねない "ヒト－ヒト感染" の可能性が、現状では否定され切っていない点が少なからず心配な点である。
＜中国版ツイッター「微博」では「もしヒトからヒトに感染したなら上海は終わりだ」......＞と書き込まれてもいるとか......。
"鳥 (野鳥)" が媒介するという "鳥インフルエンザ" が、再び、警戒される気配となっている。
下記引用サイト記事：焦点：鳥インフル変異で「パンデミック」の恐れ、感染源なお不明／REUTERS／2013.04.04-16:09 によれば、
＜中国で初めてヒトへの感染が確認されたＨ７Ｎ９型の鳥インフルエンザ＞ が憂慮されており、＜３日までに死者は３人、感染者は９人に増加＞ という状況だという。
一見、わずかな数字のようにも思えるが、警戒されるには相応の理由があるようなのだ。それというのも、次のような事態となっているからである。
＜ウイルスは既にある程度までは哺乳類やヒトに適応／ ヒトへのパンデミック（世界的大流行）を引き起こしやすいタイプに変異／ ヒト感染が初めて確認された＞
つまり、当該ウイルスが "ヒトへの感染" が可能なかたちに "変異" したのだという。
なお、＜これまでのところ、ヒト同士の感染はないとみられている＞ ようだが、今後、どのような "変異" を遂げるかは予測不能であり、予断を許さない。
だからこそ、＜大流行の可能性＞が憂慮されているわけだ。
そして、現状の問題点としては、
１．＜今のところ、このウイルスの感染源は分かっていない。どの動物が感染源かも分からない＞という点、また、
２．＜Ｈ７Ｎ９型は、鳥が感染しても病気になりにくい低病原性（ＬＰＡＩ）／ 鳥にとって危険性が低いということは、Ｈ７Ｎ９型が静かに拡散する可能性も意味する／ 発見が難しくなる＞という点、なのだそうである。
いざ、「パンデミック」に至ってからでは "万事、手遅れ！" なのであり、発覚したばかりの現時点で、可能な限りの警戒体制が必要とされる......。
とにかく、昨今の日経平均の "ボラタリティ(変動率)" は極端に大きい。今日４月３日、前日比の上げ幅は 358円 であった。
特に "材料" があったようでもなさそうなのだが、＜日経平均先物に比較的大口の買いが入り上げ幅拡大すると市場に強気ムードが広がり......＞（ 東証14時、一段高 上げ幅300円超に、金融緩和期待など手掛かり／日本経済新聞／2013.04.03 ）とある......。
より大きな "ボラタリティ(変動率)" が何によって生じているのか、引き起こされているのかは定かではないが、強気ムードと言うよりも、"何某かの意思" が働いているかのようにさえ見える......。単純に、"景気回復の予兆" と喜んでばかりいて良いのかどうか......。
ところで、こうした "株高推移" で、一体誰が多くのメリットを受けているのか？
そんな疑問に、下記引用サイト記事：アベノミクス、本音では信用していない金融機関：ロイター コラムニスト 田巻一彦／msn 産経ニュース／2013.04.03 は、端的に＜海外投資家＞ であると指摘している。
＜保有資産の時価評価増大のメリットを最大に受けたのは、日本国内の個人や機関投資家ではなく、海外投資家だった／ アベノミクスの序盤の好調な滑り出しは「海外投資家の期待に働きかけた」結果／ 日本株の買い主体は海外勢が占める＞
と同時に、対照的な姿勢を示す "国内の金融機関" に関する事実として以下の点を指摘する。
＜最大の売り手である金融機関は、本音ではどうもアベノミクスを信用していないふしがある。仮に株価の上昇トレンドが長期化するとみれば、新年度からの運用計画の中で、日本株の運用割合を拡大させる機関投資家の動きが多少なりとも出てきそうだが、そうした動きは皆無に近い＞
こうした状況から、一体何を類推すればよいのだろうか？ さし当たって以下の指摘が気になる。
＜アベノミクスの果実の多くが、海外に流出する流れがはっきりしてくると、国内のアベノミクスへの評価にも陰りが出てくるリスクがある＞
４月２日の東京株式市場では、日経平均は続落（ 前日比 131.59円安 の 12,003円）し、ドル円為替相場も円高へと進み 92.79円 となった。
これまでのほぼ一本調子の "円安／株高" 傾向 が "調整局面" を迎えたことは確かなようだが、"一時的なもの" であるか、"今後の基調" となるものなのかは定かではない。
ということで、何が変化をもたらしているのかの観点から、以下二点の記事を引用してみた。
下記引用サイト記事／【 引用記事 １ 】：日経平均続落、一時300円超下落も次第に下げ渋る／REUTERS／2013.04.02 では、＜米国景気動向／ 事前予想を下回った米ＩＳＭ製造業景気指数＞から "リスクオフムード" に傾いたことが指摘されている。
また、下記引用サイト記事／【 引用記事 ２ 】：ドル93円後半、弱い中国指標境にリスクオフの円買い／REUTERS／2013.04.01 では、
＜キプロス問題を発端として、ユーロ／円も軟調／ キプロス問題が出てから、円への関心が急速に低下し、ドル／円で大きく勝負に行くという感じではない。むしろ、ユーロを気にし始めている／ 投機筋のドル／円のポジションは１月のピーク時に比べ２分の１から３分の１に低下している＞ としてやはり "キプロス問題" が着目される一方、
＜３月の中国ＰＭＩが５０．９と市場予想（５２．０）を下回ると円買いに傾斜＞ と、中国経済の回復度合いという要因が注目されている。
それにしても、"円相場" が "海外経済" の動向によってナーバスに影響を被っている様子がしっかりと伝わってくる......。
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生まれも違うし、長く住んだ所はほかにもいくつかある。しかし、多感な子ども時代を過ごしたせいなのか、そのため "記憶の宝庫" により多くより深く刻まれたせいなのか、「北品川」が "ふるさと(故郷)" として定着している。
それにしても、別に、"ふるさと合戦" でもある "全国高校野球" が催されるからでもないと思われるが、"春４月" の時季は、"故郷の香が漂う！" ような気がする。
そして、封印され続けていた "記憶の宝庫" の扉が開かれ、無数の記憶の断片たちが思い思いに深い呼吸をはじめる。その吐息こそが、閉塞する時代で萎縮している者たちの日常感覚を活性化させる......。
たぶん、こうしたことは、あって良いというよりも、なければいけない！ ような気がしたりしている。あまりにも、時代環境は人々の関心を "現在時の出来事" にのみ集中させ、その挙句に "どこからどこへ" というような大事な "方向感" 自体を無力化させていそうだからだ。
正直言って、自分たちは良いも悪いもなく "日常生活" の連鎖を "繋いで行く" ことだけに日々忙殺され、一本の狭い路地を歩くかのように視野を狭くしている。この狭い視野はいわば構造的であって、海外旅行などなどの気分転換行動くらいでどうにかなるものでもなさそうに思える。
必要なのは、"実感が溢れていた過去（とその記憶）" へと立ち戻り、自分なりの "方向感" を模索し直すことではないかと思ったりするわけだ。そして、その契機を掴むためにこそ "香が漂う、故郷！" への想いが少なからず役立つのではないか......、と。
今回の記事のきっかけは、"北品川" に住み続けている友人が、新聞の特集記事（ c.f.「名言巡礼」 落語「居残り左平次」 東京都品川／読売新聞日曜版／2013.03.31 ）で、"北品川" の最近の様子が写真を交えて紹介されている、と知らせてくれたことにあった。
"北品川" にことのほか思い入れをする自分（ ◆ 参照 電子書籍/小説『海念と保兵衛』 ）を考慮してくれた連絡なのであった。
自分は、ペーパー版の新聞ではなく、冒頭の 【動画】名言巡礼／落語「居残り左平次」から 東京都品川 の方を閲覧してみたが、"北品川" に由緒がある＜落語「居残り左平次」＞の話を "切り口" にしながら、"北品川" の現在の光景をとても上手く取り上げていた。
＜落語「居残り左平次」＞をご存じない人には、映画『釣りバカ日誌』第一作で主人公ハマちゃんが住んでいた釣り船屋近辺のアパートのあった所が "北品川" だった、と言えばお分かりいただけるはず......。
それにしても、現在の "北品川" は、自分の記憶でなお息づいている "故郷：北品川" とは随分と様変わりしてしまった。過去の姿を彷彿とさせる光景も残ってはいるが、それらもこの後いつまで "持続" されるのかは分からず寂しい限りだ......。さらに寂しいのは、"人生" だとか "故郷" だとかという人間に密着していた観念を、現代の時代環境の変化が確実に "漂白" していく事実かもしれない。 もちろん、故郷がいつまでも昔のままであれ、と願う気持ちもまた独りよがりであることは十分に承知しているつもりではあるが...... (2013.04.02）
欧州連合（ＥＵ）などによる "キプロスへの金融支援" が合意されたのは良かったが、その合意条件となった "預金課税"（キプロス内銀行預金の一部強制カット！）が大きな波紋を広げつつあるという。
キプロスの銀行預金に占める "ロシアマネー" の比率が高いこと、そしてその "ロシアマネー" が、これを潮時に "流出" しつつあると懸念されているからである。
これらから、"金融支援されたキプロス" の経済再生が叶うのかどうかが心配され、ひいては "ユーロ経済" が再び揺るがされるのではないかと懸念されている......。
キプロス銀行と "ロシアマネー" との関係については、既に、以下のように注視されてきた。
...... 当面の危機は回避されたものの、もちろん目標は＜経済の再生＞なのであり、その点での不透明さは未知数のままだ。
また、キプロスには、次のような "固有の問題" が潜んでいるとも言われている。
＜欧州連合（ＥＵ）はキプロス支援の条件に預金課税を求めており、これが実施されればロシアの個人や企業にとって大きな痛手だ。キプロスの銀行預金総額約７００億ユーロのうち半分弱は非居住者の預金で、その大半はロシア人が占めるとみられているからだ。＞（ コラム：キプロス支援をめぐるロシアの危険な賭け／REUTERS／2013.03.24 ） ......
◆ ほか参照 "キプロス支援問題"での"預金強制カット"が広げる懸念と波紋！欧州経済の脆さ再浮上!?（ 当誌 2013.03.27 ）
ところが、その実情はさらに深刻化しているようである。
下記引用サイト記事：キプロス支援:「ロシアマネー」流出の危機／毎日jp／2013.03.31 によれば、次のとおりだ。
＜欧州連合（ＥＵ）などの金融支援が決まった地中海の島国キプロスが、支援の条件として高額預金の強制削減を受け入れたことで、預金の３分の１を占めるといわれる「ロシアマネー」が流出の危機にある／ 「約５０億ユーロのロシアの預金が打撃を受ける」(英調査会社)／ 既に資金の移転についての相談が顧客企業から寄せられている／ キプロスの本当の苦難はこれからだ。金融業が衰退し、若者は島外で仕事を探すしかなくなるだろう......＞
こうした波紋が、"ユーロ経済" にどう影響するかについては定かではないが、決して一件落着となってはいないことだけは確かなようだ......。
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