yasuo hirose: 2018年4月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん免疫薬　病巣に照準、副作用抑えて薬の使用量減／日本経済新聞／2018.04.28 - 18:00　は、　　＜体内の免疫の攻撃力を高めるがん免疫薬を病巣だけで働かせる研究が進んでいる。名古屋大学と米国立衛生研究所（ＮＩＨ）などは体外から近赤外光をあてて、免疫の働きを促す薬の効果を高めることに動物実験で成功した。国立がん研究センターはがん免疫薬と抗体を併用して効果を高めた。実用化すれば、副作用を抑えて高額薬の使用量が減る治療法になる可能性がある。　　がん免疫療法は手術と抗がん剤、放射線治療に続く治療法として期待を集める。代表的な小野薬品工業のオプジーボなどの「免疫チェックポイント阻害剤」は、免疫のブレーキを外してがん細胞を攻撃し続けるようにする。従来の抗がん剤が効かない重症患者を治療できることで注目を集めたが、効果のでるのは患者の２～３割に限られる。　　製薬会社は効果を高めるため、複数の免疫チェックポイント阻害剤を併用する治療法などの開発に力を入れる。ただ高額薬のため医療費がさらに膨らむのは大きな課題。より安価で効果的な治療法が求められている＞　と報じている。

　＜......名大の佐藤和秀特任助教と米ＮＩＨの小林久隆主任研究員などは、免疫細胞の働きを抑える「制御性Ｔ細胞」に付く抗体と近赤外光で狙い撃ちにする手法を開発した。色素を付けた抗体が近赤外光を受けると、この細胞を壊す働きが高まる。肺がんや大腸がんのマウスの実験で効果を確かめた。目立つ副作用もなかったという。２年後にも臨床試験（治験）を始める。　　国立がん研究センターの工藤千恵ユニット長らは、がんの増殖を促すたんぱく質の働きを抑える抗体を、免疫チェックポイント阻害剤と併用した。阻害剤だけでは治療できない悪性黒色腫のマウスの約40％でがんが消えた。３年後の治験を目指す。　　米シカゴ大学の石原純博士研究員らは、がん細胞周辺のたんぱく質に結合するペプチド（たんぱく質断片）を阻害剤に付けてがんにとどまりやすくする研究に取り組む。乳がんのマウスでは約７割でがんが無くなった。５年後にも治験をする。　　免疫チェックポイント阻害剤を使う患者の約４割は、肝機能障害や糖尿病などの強い副作用のために治療を断念しているという調査結果もある。近赤外光や抗体でがん組織だけを攻撃するようにできれば、副作用を抑えた低コストの治療が様々ながんの種類で使える可能性がある＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 医療費　７５歳以上「２割負担」先送り　自民特命委が検討／毎日新聞／2018.04.28　は、　　＜７５歳以上の高齢者が医療機関の窓口で支払う医療費の自己負担を２割に引き上げる財務省案について、自民党の財政再建に関する特命委員会（委員長・岸田文雄政調会長）は、骨太方針に向けて５月にもまとめる報告書に、引き上げ導入の先送りを盛り込む方向で検討に入った。報告書の素案では「団塊世代が後期高齢者入りする（２０２２年）までに結論を得る」と記述が後退しており、財務省が求める早期の実現は困難な見通しだ。　　高齢者の医療費の自己負担は現在、６９歳までは現役世代と同じ３割、７０～７４歳は２割で、７５歳以上は１割となっている＞　と報じている。

　＜......財務省は７５歳以上について自己負担を２割に引き上げる提案をしており、特命委員会の下部組織に当たる党財政構造のあり方検討小委員会（小委員長・小渕優子元経済産業相）も同様の中間報告をまとめていた。しかし、この提案に対し、党厚生労働族議員らが反発。来年には参院選があることから政府・与党内にも慎重な意見があった。このため、特命委員会がまとめる報告書は、財務省などの案から大幅に後退する見込みだ。　【阿部亮介】＞　とある。

　＜他の筋肉とは異なる "拍動する心筋細胞" から成り立っている "心臓の心筋" の "再生医療" は、心筋梗塞、拡張型心筋症など "心筋細胞" が大量に失われてしまう事態（病気）に対する治療として期待がかかる。　そして、そのために、"心筋細胞" が "シート状" に培養され、移植用として作製される研究が進められてきた＞

　◆ 参照 当誌過去の "心筋シート" 関連記事
　(1)　"人のiPS細胞から作製した心筋シート"を心臓病患者に移植、心臓機能を改善する治療！／当誌 2017.07.20
　(2)　iPS細胞から作った心臓組織貼り付け"拡張型心筋症"を治療する研究、臨床研究申請へ！／当誌 2017.05.09
　(3)　"iPS細胞"から作製した「心筋シート」心臓病患者に移植！治験申請へ (大阪大チーム)／当誌 2016.01.08

　今回注目する下記引用サイト記事 ： iPS心筋治療、結論持ち越し　厚労省、承認へ議論継続／KYODO／2018.04.25 - 12:41　は、　　＜厚生労働省の再生医療評価部会は25日、人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作った「心筋シート」を重症心不全患者の心臓に移植する大阪大の臨床研究を認めるかどうか審議したが、委員から安全性を慎重に検討する意見が出たため結論を次回以降に持ち越し、議論を継続することになった＞　と報じている。

　＜......iPS細胞を利用した再生医療はこれまでに、重い目の病気の患者に対して行われているが、今回の計画は、日本人の死因の第2位である心臓病に対する初の治療として注目されている。　　計画では、京都大が備蓄している拒絶反応が起きにくいiPS細胞を使い、厚さ約0.1ミリの心筋細胞シートを作製する＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 鉄人・衣笠の命を奪った上行結腸がんとは？／yomiDr.ヨミドクター／2018.04.25　は、　　＜プロ野球・広島東洋カープの元内野手で「鉄人」の愛称で親しまれた衣笠祥雄（きぬがさ・さちお）さんが上行結腸（じょうこうけっちょう）がんのために亡くなった。上行結腸がんとはどういう病気なのだろうか。　　上行結腸がんは、大腸がんのひとつだ。大腸がんは、新たに見つかる患者が年間約１５万人と、がんの中では最も多く、死亡者数は同約５万人と肺がんに次いで２番目。大腸は長さ２メートルほどあり、肛門につながる直腸と、その上の結腸とに大きく分けられる。結腸の中でも、盲腸から始まって上に向かう小腸に近い部分を上行結腸と呼び、そこに出来たがんが上行結腸がんだ＞　と報じている。

　＜......　転移なければ８割は治る　　　大腸がんはある程度進むと出血などの症状が出ることが多いが、上行結腸がんなど小腸に近い部分は症状が出にくいため、がんが大きくなって見つかることがあるという。大腸がんが専門の光仁会第一病院（東京都葛飾区）の杉原健一院長は、「衣笠さんの病状はわかりませんが、大腸がんは見つかった時に肝臓や肺に転移していなければ、８割は治るようになっています」と指摘する。　　大腸がんで命を失わないためには、一度は内視鏡検査を受け、ポリープがなければ、以後は毎年、便に血液が混じっていないかを調べる便潜血検査を受けるよう、杉原院長はアドバイスしている。　（渡辺勝敏　専門委員）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん招く肥満、原因一部解明　予備軍細胞の排除機能低下　北大の研究グループ発表／北海道新聞 どうしん電子版／2018.04.25 - 05:00　は、　　＜肥満になると、がんになりやすくなる―。統計学的に知られていた事実について、北大遺伝子病制御研究所の研究グループは２４日、原因の一部を解明したと発表した。肥満状態のマウスに抗炎症剤のアスピリンを投与して脂肪細胞の炎症を抑えると、がん細胞の発生そのものが抑えられることも分かり、研究グループは「がんを発症する前の人に、予防的な治療を行える道が開けるかもしれない」と話す。（日栄隆使）＞　と報じている。

　＜......研究グループによると、肥満が膵臓（すいぞう）がんなどの発症確率を高めることは統計学的に示されていたが、原因は分かっていなかった。　　研究グループはこれまでの研究で、がん細胞が発生するかなり前の段階で「がん予備軍の細胞」が周囲の正常な細胞層によって押し出され、体外に排除される仕組みを証明していた。　　今回は「肥満になると、この仕組みが働きにくくなるのではないか」との仮説を立て、検証した。　　実験では高脂肪の餌を与えてマウスを太らせ、「がん予備軍の細胞」をさまざまな部位に発生させた。すると、膵臓と小腸で「がん予備軍の細胞」を体外に押し出す仕組みが抑制され、体内に残った。特に膵臓では増殖し、１カ月後に小さな腫瘍の塊になった。　　「がん予備軍の細胞」は、その細胞内のミトコンドリアの機能が低下し、体外に排除されやすくなる。しかし、脂肪が増えると、ミトコンドリアの機能が低下せず、体外に排除されにくくなることを確認した。　　― 以下略 ―
＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 骨にがん転移　放射線治療、痛み減少放射線治療医　田中修氏／岐阜新聞／2018.04.23 - 10:36　は、　　＜こんにちは。今回は、がんの痛みと放射線治療の関わりについて紹介したいと思います。腰が痛い場合、まず行くのは接骨院か整形外科だと思います。しかし「通っているのに治らない、むしろ悪くなっているような気がする」。こうなったときはどうするのでしょうか？　痛みがある以上、原因はあります。レントゲンを撮ったら、思ってもいなかった事実が判明する場合があります。それはがんの骨への転移です。　　骨へのがんの転移が見つかった場合、どこからがんが来たかを探します。実際に、乳がんや肺がんの患者は骨に転移し、それが原因で痛みが出てがんが見つかる場合が多いのです。がんが骨に転移した場合、がんが血流やリンパ流に乗って、全身に存在していると考えます＞　と解説している。

　＜......そのため、まずは抗がん剤などで治療を始めることが多いです。しかし骨に転移したがんを抗がん剤ですべて制御するのは難しく、痛みは続くことが多いです。そこで放射線治療の出番になります。　　この画像は、乳がんから脊椎（背骨）に転移した患者です。通常脊椎は、ダルマ落としのように骨が連続して首からお尻まできれいに並んでいます。しかし、転移すると骨が溶けてしまい＝図１＝、今にも折れそうにスカスカになってしまいます（青い矢印部分は骨が溶けている）。このように画像でも分かるくらいの大きな転移だと、痛みもかなりのものになります。　　転移した部位に、５日間に計５回の放射線治療をします。黄色から赤色の部分にかけて＝図２＝強く放射線が当たっています。放射線治療の２年後には、骨の再石灰化が見られます＝図３＝（赤い矢印部分に新たな石灰化）。それと同時に痛みが減り、鎮痛薬も減らすことができます。効果は半年ぐらいですが、亡くなるまで、痛みがぶり返さなかった患者もたくさんいます。ほとんどが通院で治療ができ、１回１０分ぐらいで済みます。治療日数は、病院までの距離や交通手段、サポートしてくれる人の有無などを考えて、１～１０回となります。　　最近、末期患者に対する緩和ケアとして、痛みの症状を取って残された時間を有意義に過ごすための治療も進歩してきました。がんは進行すると、骨や脳に転移することが多くなってきます。骨に転移すると当然痛みは出ます。痛みが出たら鎮痛薬を飲むのですが、鎮痛薬の副作用（便秘・眠気・口渇・嘔気（おうき））などが出現する場合は、鎮痛薬を増やすことが難しくなります。その場合に放射線治療をして痛みが減り、鎮痛薬も減らすことができれば、ずいぶんと体は楽になります。　　がんと闘うから、いかにがんと付き合っていくかが重要視される時代になってきていると思います。がんの転移で痛いときは、気軽に放射線治療科の扉を叩（たた）いてみると、みんながハッピーになれると思います。　　（朝日大学病院放射線治療科准教授＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ｉＰＳから作った心筋を注入、心臓病治療...慶大チームが臨床計画／yomiDr.ヨミドクター／2018.04.23　は、　　＜ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から心臓の筋肉（心筋）の細胞を作って移植し、重い心臓病を治療する臨床研究の計画を、慶応大チームが進めている。　　心筋細胞の小さな塊を心臓の壁に注射針で注入する手法で、学内の有識者委員会に審査を申請した＞　と報じている。

　＜......計画しているのは、慶応大の福田恵一教授（循環器内科）らのチーム。有識委の審査の後、国の審査を受ける。チームは年内の治療開始を目指す。　　対象患者は、心臓のポンプ機能が低下する「拡張型心筋症」の２０歳代～７０歳前後の３人。京都大が備蓄すｉＰＳ細胞を提供してもらい、心筋細胞に変化させる。これを培養して約１０００個ずつ球状の塊（直径約０・２ミリ）にし、患者の心臓の壁に注入する。弱った心臓の筋肉を再生させ、機能の改善を図るという。　　細胞を塊にするのは移植後の定着を良くするためだといい、１人あたり約５０００万個の細胞を移植する。心筋細胞に変化しきれない細胞が混じると、がんができる恐れもあるため、移植後、１年間かけて安全性や治療効果を観察する。　　ｉＰＳ細胞を使う心臓病治療は、大阪大も心筋細胞のシートを作って心臓に貼り付ける臨床研究を国に申請している。　　 柴祐司・信州大教授（循環器内科）の話 「動物実験では一定の効果が出ており、人でも効果が期待できる。不整脈などが起こらず、移植した細胞が長期間機能するかどうかに注目している」＞　とある。

　"がん細胞の(範囲)識別" は、"がん切除手術時のみならず、診断時においても要請される。　ゆえに、その "識別技術" が開発されている。

　◆ 参照 当誌過去の "がん細胞 発光" 関連記事
　(1)　手術中に"１ミリ以下の微小ながん"識別！既に開発の"発光"試薬、市販に向けた試験へ！／当誌 2015.07.15
　(2)　＜"がん切除手術" での課題の一つに、"がん細胞化の広がり" を見極め、"切除範囲" を的確に見定める、という難問がある、と言われる。　　そして、その困難さは、"がん細胞化の広がり" が必ずしも "明瞭ではない！" からだそうだ。......＞　（ "がん細胞の広がり" 手術中にすぐ判定！簡単に切除範囲を把握！検査技術成果相次ぐ！／当誌 2015.03.18 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん細胞を見分ける新たな技術、慶大など開発　月舘彩子／朝日新聞 apital ／2018.04.20 - 06:00　は、　　＜慶応大学と富士フイルムなどの研究グループは、がん細胞を見分ける新たな技術を開発したと発表した。物質に光を当てて生じる散乱光を解析し、分子の種類を特定する技術を活用。マウス実験でがん細胞に特有の代謝を可視化することに成功した。コンピューターを使ったがんの自動病理診断につなげたいという。　　がん細胞は、増殖などに必要なエネルギーを作り出すため、代謝が正常な細胞と異なっている＞　と報じている。

　＜......グループはがん細胞を含む組織の代謝物を確認するため、散乱光を増強させる金のナノ粒子を敷き詰めた特殊な板を開発し、高感度に撮影できるようにした。ヒトのがん細胞をマウスに移植し、肝臓に転移したがんと脳腫瘍（しゅよう）の細胞を撮影すると、がん細胞には、グルタチオンなど硫黄を含む特有の物質が周辺より多いなど、代謝物の違いを確認できた。さらに撮影データと熟練した病理医の診断結果をコンピューターに学習させると、８０％以上の精度で自動的にがんの部分を抽出することができたという。　　慶応大学の末松誠客員教授は「病理診断では見られなかったものを見ている。抗がん剤や放射線治療の効果を調べたり、病理診断の補助になったりする可能性がある」と話している。　　１９日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに成果を発表した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 精神科、医師が手厚いほど入院期間短く...医療経済研究機構など発表／yomiDr.ヨミドクター／2018.04.16　は、　　＜医師が通常より３倍多く配置された精神科の病棟では、患者が約３か月を超えて入院するリスクが２割下がるとの分析結果を、医療経済研究機構などが発表した。　　医師が多いほど治療効果が高まり、入院期間の短縮につながるとみて、医師を手厚く配置しやすくする体制作りの必要性を訴えている。成果は国際医学誌電子版に掲載された＞　と報じている。

　＜......精神科の医師配置に関する国の基準は、入院患者４８人に対し１人。一般の病棟の入院患者１６人に対し１人より手薄になっている。　　同機構の元主任研究員で東京都医学総合研究所主席研究員の奥村泰之さんらは、精神症状が悪化した患者に集中的な治療をする病棟で、患者１６人に１人と一般の病棟並みに医師を手厚く配置すると、診療報酬が高くなる仕組みに着目。レセプト（診療報酬明細書）の情報を集め、２０１４年１０月から１年間に入院した患者の状態を手厚い病棟と基準通りの病棟で比べた。約２万５０００人分を調べた。　　その結果、手厚い病棟では入院日数が９０日超となる割合が約１７％で、基準通りの病棟より約４ポイント低く、リスクは２１％下がっていた。また手厚い病棟のほうが、退院から９０日以内に再入院する割合も低く、退院後に経過をみるため外来を受診する割合は高かった。　　研究チームは、手厚い病棟のほうが１人の患者に長い時間をかけての問診などきめ細かな診療が可能で、薬の調整などによる治療もよりうまくいき、患者の満足度も高まっている可能性があるとみている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 抗がん剤、年間738億円分も廃棄...風邪薬の処方、世界的に廃止の動き／Business Journal／2018.04.19　は、　　＜昨年11月、国立がんセンターと慶應義塾大学大学院の岩本隆特任教授の調査で、抗がん剤が年間に約738億円分も廃棄されていると発表され、大きな反響を巻き起こした。　　「まさか、こんなに無駄にされているなんて。本当にもったいない」というものから、「残薬を捨てずにほかの患者さんに回すことはできないのか」など、一般の反応はさまざまだが、いずれも額の大きさに驚いたものである。ほかのクスリを合わせれば、薬全体では莫大な額が無駄になっているのだ。　　今回の調査は、昨年7月から今年6月までに販売された100種類の抗がん剤の廃棄率などのデータが元になっている。それによると、全国で1年間に廃棄される抗がん剤の割合は、患者に投与された量全体の9.8％に達していて、その額がおよそ738億円なのだという＞　と報じている。

　＜......そして、このうちの約8割にあたる601億円は、病床数が200床以上の病院（いわゆる大学病院などの大病院）で廃棄されたという。岩本教授は「安全性を確保すれば、残薬を使うことで国の医療費を年間で500億円ほど削減できるのではないか」と述べている。　　じつは、厚生労働省はすでに「オプジーボ」など高額な抗がん剤使用の無駄を減らすための調査、改善策の検討に入っている。今回の発表はその一環といっていい。　　現在、抗がん剤はこれまでの「細胞無差別攻撃式」のものから、オプジーボのような「免疫チェックポイント式」のものへの転換期にある。前者はほとんど効果がないと考えられたが、後者は効果が認められ、これからのがん治療には欠かせないものになりつつある。ただし、開発に莫大な金額が投入されていて、高額である。これらを保険適用していけば、国の医療費はパンクしてしまう。　......　　こうした実態をどう改善し、残薬再使用のガイドライン（たとえばバイアル薬の場合は使用した量だけ請求できるようにするなど）をどのようにつくるかが今後の課題になる。　　■ 残薬は年間1000億円以上か　　では、抗がん剤以外の薬はどうだろうか。　　正確な統計はないが、現在、年間の残薬は1000億円を軽く超えているとみられている。とくに、降圧剤、コレステロール降下剤、血糖降下薬など、高齢者が飲み残す薬の額は年間500億円以上になるという。処方された全量の半分が無駄になっているともいわれている。　　この原因の多くは、日本独特の診療報酬システムである国民皆保険制度と、医者と製薬会社の癒着にある。また、多くの患者が薬を欲しがることにも起因している。　　巨大製薬会社は新薬を開発すると、資金力にものを言わせて宣伝する。そして、MR（医薬情報担当者）が医者に「この薬を使ってほしい」と宣伝・接待に回る。そうすると、多くの医者は使ってみようかなとなる。しかし、その効果のほどは実はよくわからないのである。そして、新薬になればなるほど価格は高くなるのだ。　　だいたいにおいて、薬は効かない。それほど重くない高血圧や糖尿病などでは、薬の効果は一時的であり、それよりも食事、運動などにより生活習慣を変えていくほうがよほど効果がある。しかし、医者はリピーター患者が欲しいので、常に薬を出す。薬が切れればまた通院してくれるからだ。　　一方、患者さんのほうも健康保険で1～3割負担だから、薬の値段をあまり気にしない。さらに、薬が出ないと不安になるという心理を抱えている。たとえば、いったん認知症の気があると診断されて薬を処方されると、飲み続けなければ不安になる。ところが、実際には薬をやめると症状が改善されたという例もある。　　■ Choosing Wisely　　......家庭に多くの薬が死蔵されている。こうして、残薬は増える一方になっている。　　現在、風邪薬は保険適用をやめて、病院で処方するのをやめる方向になっている。これは世界的な傾向で、アメリカの「Choosing Wisely」という無駄な医療をなくす運動では、風邪に対してはあらゆる薬の処方は不要としている。風邪には薬が要らないというのは、いまや世界の常識となっている。日本感染症学会や日本化学療法学会はガイドラインで、風邪はほぼすべてウイルスを原因とするもので、抗菌薬は効かないとしている。　　すでに、ビタミン剤の単純な栄養目的としての処方は保険適用外となっている。また、うがい薬の単独の処方も保険適用外になっている。こうした風潮をふまえて、私たちは薬に対してもう少し賢くなるべきだ。　　また、薬が残った場合、それを返品すればお金が戻ってくるというような「リファンド制度」などを導入すべきだろう。　　（文＝富家孝／医師、ジャーナリスト）＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 膵臓希少がん壊死 臨床研究で成果　岡山大病院、最長２年再発なし／山陽新聞／2018.04.19 - 08:02　は、　　＜超音波内視鏡と特殊な針を使い、膵臓（すいぞう）に生じる希少がん「神経内分泌腫瘍」にエタノールを注入して壊死（えし）させる国内初の臨床研究で、岡山大病院（岡山市）が患者５人中４人の腫瘍を壊死させることに成功した。再発は最長２年間なく、一定の有効性が確認できたとして、東京で１９日に始まる日本消化器病学会総会で発表する＞　と報じている。

　＜......この腫瘍は膵臓の内分泌細胞から発症し、２０１１年に亡くなった米アップルの創業者スティーブ・ジョブズ氏が患ったことで知られる。腫瘍を壊死させる効果があるエタノールの注入療法は、早期の肝臓がん治療などで用いられてきたが、胃や十二指腸、肝臓に囲まれ、体内の奥深くに位置するため高度な技術が求められる膵臓での成功は、同種腫瘍に悩む患者に福音となりそうだ。　　臨床研究は消化器内科の岡田裕之教授、松本和幸助教らが２０１５年秋に着手した。腫瘍の大きさが早期段階に当たる直径２センチ以下で、肝臓やリンパ節への転移の可能性が低い５０～７０代の患者男女５人に実施。口から挿入した超音波内視鏡を胃や十二指腸まで到達させ、これらの裏側にある膵臓の腫瘍をエコー画像で特定して針を刺し、エタノール約１ミリリットルを注入した。　　岡山大病院によると、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）による検査で、１例目の患者は治療２年後で再発がなく、他の３人は１０～１カ月後で確認されなかった。残る１人はエタノールを０・９ミリリットルずつ２回注入したが、腫瘍の膜の厚さが不十分なため腫瘍外に拡散して効果を上げられなかった可能性がある。　　神経内分泌腫瘍は、国内の年間発生率が１０万人に１人とされ、早期でも部位により膵臓の半分や周辺の十二指腸、胆管などの切除が必要となる。今回の臨床研究の治療法は従来に比べ、体への負担が格段に少ない点が最大の特長という。　　松本助教は有効性の判断には５年以上の経過観察が必要とする一方、「膵臓を切除せず、血糖値を下げる『インスリン』の分泌機能を損なわないため糖尿病となる心配もない」としており、岡山大倫理委員会で承認を得て症例を積み重ね、将来的には保険診療を目指す考えだ＞　とある。

　がん検査では、その手軽さから、"血液検査" に加えて "尿検査" が関心を集めているようだ。

　◆ 参照 当誌過去の "尿検査 線虫" 関連記事
　(1)　"健診の尿検査"で肺や膵臓などの５種類のがん発見！早期治療へ名大が10年後実用化！／当誌 2017.12.17
　(2)　早期がんを判別する「線虫」を用いた最新臨床研究の中間結果！ 胆膵がん感度は90%！／当誌 2016.12.16
　(3)　"尿検査"で"がんにかかっているかを判別"する技術を開発！老廃物解析で！(日立と住商)／当誌 2016.06.16
　(4)　"線虫" でがん早期発見！血液検査に比べてコストも安い！九大助教がベンチャー設立！／当誌 2016.03.08
　(5)　尿1滴での"線虫"活用のがん診断手法"n-nose"！苦痛なく簡便で素早く低コスト目指し！／当誌 2015.09.13


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 実用化に前進 尿1滴で「がん」を判別／TV TOKYO／2018.04.16　は、　　＜日立製作所は『尿を使ってできるがん検査』の実証実験を半年間行います。尿の代謝物の成分から乳がんや大腸がんなどを発見できる可能性が高いといいます。スマホのアプリを活用し、検査結果を自宅で見られるようなシステムも想定。2020年代前半の実用化を目指します。　　同じく尿を使って全く異なるアプローチでがんの有無を判定しようとするベンチャー企業も。体長１ミリほどの「線虫」を使ったがん検査です＞　と報じている。

　＜......線虫はにおいを感じる器官を人の３～４倍持っています。また健常者の尿のにおいを嫌がって逃げたり、がん患者の尿のにおいを好むため尿に近づいたりする習性があるといいます。この習性を応用することでどの部位のがんかは特定できませんが、がんの有無を判定できるといいます。　　2020年の実用化を目指していて、１回あたりの検査費用は数千円ほどに抑えられるといいます＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 人工皮膚で治療速度３倍、やけどに効果...京大・グンゼが共同開発／yomiDr.ヨミドクター／2018.04.17　は、　　＜京都大などは１６日、重いやけどなどの治療に使える新しい人工皮膚を開発し、医療機器として製造販売する国の承認を得たと発表した。治療効果は従来の人工皮膚より２～３倍向上するという。承認は１０日付。来年から本格的に実用化される見通し＞　と報じている。

　＜......新しい人工皮膚は２００５年、京大の鈴木茂彦名誉教授（形成外科）らが考案した。従来のコラーゲン製の人工皮膚に、皮膚の細胞や血管を増やす作用があるたんぱく質を加えた。繊維メーカー「グンゼ」（大阪市）と共同開発で製品化。臨床試験などの結果、新しい人工皮膚を患部に貼ると、皮膚の再生が２～３倍速く進むことがわかった。　　価格は最小サイズ（１２平方センチ・メートル）で１枚約５５００円。やけどのほか、糖尿病に伴う皮膚の病気の治療にも保険適用され、年間数万人の治療に使える可能性があるという。　　皮膚の治療では、患者自身の細胞を増やして作る「培養表皮」が国内で実用化されているが、皮膚の深い部位が傷ついた重症の患者には使えない。海外では他人の皮膚細胞を使う人工皮膚も開発されているが、今回の人工皮膚の約１０倍のコストがかかるという＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 京大　ｉＰＳ作製、効率数倍　遺伝子発見／日本経済新聞／2018.04.15 - 18:00　は、　　＜■ 京都大学　ｉＰＳ細胞研究所はｉＰＳ細胞の作製効率を２～10倍に高める遺伝子を発見した。高品質なｉＰＳ細胞を短期間に作製する技術につながる。遺伝子の働きを制御することで、がんの予防や治療につながる可能性もある。　　成果は英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した＞　と報じている。

　＜......研究チームはマウスの神経や肝臓の細胞に４つの遺伝子を導入しｉＰＳ細胞を作製。同時に数万種類の遺伝子の働きを抑える試薬を加え、作製効率が高まる条件を探った。細胞の骨組みの材料を作る遺伝子「Ａｃｔｂ」の働きを抑えると、効率が数倍に高まった。　　詳細に調べると、Ａｃｔｂは筋肉に関わる遺伝子「Ｓｒｆ」の働きを抑えていた。この遺伝子の働きを高めるとｉＰＳ細胞作製の効率が高まった。マウスの培養細胞に４つの遺伝子を導入すると一部はｉＰＳ細胞に変化する＞　とある。

　以前より注目されてきた　＜がん患者一人ひとりの遺伝情報をもとに最適な薬を選ぶ「がんゲノム医療」＞　は、厚生労働省による "11 中核拠点／111 連携病院" の設定対策が実施され、にわかに注目度が高まることとなった。

　◆ 参照 当誌過去の "ゲノム医療" 関連記事
　(1)　＜厚生労働省は27日、がん患者の遺伝子を調べて最適な薬や治療法を選ぶ「がんゲノム医療」が受けられる全国100カ所の連携病院を公表した。既に選定されたブロックごとの11の中核病院と協力して、4月から条件に合ったがん患者らに医療を提供する......＞　（ "がんゲノム医療"始動！ 111病院、4月から！"遺伝子調べて変異を特定"治療選定！／当誌 2018.03.29 ）
　(2)　遺伝情報活用し最適治療を選ぶ「がんゲノム医療」、中核拠点として１１病院を選定！／当誌 2018.02.16


　今回注目する下記引用サイト記事 ： ゲノム医療の効果を最大限に　社説／日本経済新聞／2018.04.11　は、　　＜がん患者一人ひとりの遺伝情報をもとに最適な薬を選ぶ「がんゲノム医療」が、厚生労働省の指定する111の病院で始まる。副作用を減らし、治療効果を高められると期待される。技術的な改良などによりコストを抑え、無理なく根付かせる工夫が必要だ。　　従来の治療は「肺がん」「肝臓がん」など、がんの種類ごとに薬を決める場合が多かった。がんゲノム医療は患者のがん関連遺伝子の異常を探し、もっともよく効く薬を選ぶ画期的手法だ。＞　と報じている。

　＜......ただ、課題も多い。判明した異常が必ずしもがんの主因とは限らず、検査で最適な薬がみつかるのは現状では１～２割にとどまる。検査データの分析研究を通して、この比率を上げてほしい。　　遺伝子の異常をいくつも検出しながら、治療薬がないケースも予想される。病院は患者に事実をしっかり説明し、心のケアができる態勢を整えなければならない。　　検査費用が高いのも問題だ。当面、患者の自己負担額は50万円前後となる。来年度以降、順次保険適用になる見通しだ。　　日本では年間約100万人が、がんになる。その２～３割が抗がん剤治療を受ける。そのすべてを検査すると保険財政を圧迫しかねない。厚労省は費用対効果が最大になるよう、保険対象を慎重に検討すべきだ。　　安価で高精度な検査技術の開発・利用にも力を入れるべきだ。米欧では10万円以下でゲノムを網羅的に調べられる装置が広がりつつある。改善すべき点もあるが、早期の導入が望ましい。　　将来、ゲノムの検査は健康診断に組み込まれ、どこでも当たり前に受けられるようになるだろう。長期的にはがんの早期発見・治療に役立ち、医療費の削減につながる可能性もある。　　検査結果、症状、薬の効果などのデータは個人情報保護に配慮しつつ可能な限り産学で共有し、新薬の開発などに生かしてほしい。国民が広く恩恵を受けられる仕組みをつくることが大切だ＞　とある。

　"抗生物質" が効かない "多剤耐性菌" の感染拡大は、驚異的な勢いを示し、治療法の切り札とされる強力な抗生物質カルバペネムも効かない事態が表面化している。

　◆ 参照 当誌過去の "カルバペネム" 関連記事

　(1)　＜抗生物質の多くが効かなくなった "多剤耐性菌" の "院内感染" という最悪のケースは、国内でも既に発生し、報じられてもきた。......＞　（ 北九州、耐性菌に感染3人死亡、入院中の80～90代！病院長が陳謝、薬剤耐性菌感染！／当誌 2017.08.13 ）

　(2)　＜世界は "ペニシリン以前の時代" に戻ろうとしている？......＞　（ WHO は、既存の抗菌薬に代わり、新薬が早急に求められる"耐性菌"12種のリストを公表！／当誌 2017.03.24 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「悪夢の耐性菌」広がる　初の全米調査で判明／KYODO／2018.04.04 - 11:57　は、　　＜【ワシントン共同】米疾病対策センター（CDC）は3日、多くの薬剤に強い耐性を示す221の細菌を2017年に分析した検体から見つけたと発表した。治療法の切り札とされる強力な抗生物質カルバペネムも効かない「悪夢の耐性菌」で、感染者を隔離するなどの対策を徹底するよう呼び掛けている＞　と報じている。

　＜......全米では初の本格調査で、CDCの担当者は「これほど多く見つかるとは驚いた」と話した。　　病院や高齢者福祉施設の利用者から採取した検体から、カルバペネムに耐性を持つ肺炎桿菌や大腸菌など約5800の菌を見つけた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脳の自己再生力を高める細胞が新たに発見される　松岡由希子／ニューズウィーク日本版／2018.04.12 - 15:20　は、　　＜＜ケンブリッジ大学の研究者が、再生能力を持つ脳の休止幹細胞を発見。脳の自己治癒力を高める方法が存在する可能性が出てきた＞　　脳は、自己治癒力に乏しく、かつては、脳卒中やアルツハイマー病などによって一度損傷を受けると再生しないと考えられていた。しかし、昨今、脳科学の進歩によって、損傷された脳を修復する、いわゆる再生医学の研究が、積極的にすすめられている。　　そして、このほど、細胞の自己複製能力と別の種類の細胞に分化する能力を合わせもつ「幹細胞」のなかに、脳の損傷や疾患から再生する力を持つものが存在することがわかった＞　と報じている。

　＜......■ 高い再生能力を持つ、新たな脳の休止幹細胞を発見　　英ケンブリッジ大学ガードン研究所の研究プロジェクトは、2018年4月、学術雑誌「サイエンス」において、既知のものよりも高い再生能力を持つ、新たな脳の休止幹細胞を発見したことを報告した。　　Ｇ２期（細胞周期における分裂前準備期）で休止状態になっているこの幹細胞は、活性化されると、脳の神経細胞や神経膠(コウ)細胞において重要な細胞を、既知の幹細胞よりも速く生成するのが特徴だ。　　幹細胞は、脳のあらゆる細胞を生成する能力を有するが、通常は、休止状態にあり、新しい細胞を増殖させたり、生成したりすることはない。従って、幹細胞に働きかける再生医療においては、まず、幹細胞を休止状態から活性化させることが不可欠なのである。　　■ 休止幹細胞を制御する遺伝子に働きかける　　そこで、研究プロジェクトは、ヒトのDNAとよく似ており、疾病に関連するヒトの遺伝子の60％が存在するショウジョウバエを使って、Ｇ２期で休止状態となっている幹細胞を制御する「Trbl」という遺伝子を特定し、この遺伝子がＧ２期にある神経幹細胞を休止状態へと誘っていることを明らかにした。　　つまり、何らかの再生誘導医薬が「Trbl」に働きかけることによって、Ｇ２期で休止状態になっている幹細胞を再び活性化させることができるかもしれないというわけだ。研究プロジェクトでは、今後、「Trbl」を阻害し、脳の幹細胞を活性化させる分子の特定に取り組む方針だ。　　この研究論文の筆頭著者でもある分子生物学者のアンドレア・ブランド教授は、「脳は自己再生しづらいものだが、新たに発見されたこの幹細胞によって、脳の自己治癒力を高める方法が存在する可能性が出てきた」と述べている。　　脳以外の器官にも同様の休止幹細胞があるとみられており、この研究成果は、再生誘導医薬の進歩に寄与するものとして評価されている＞　とある。

　超高齢化社会の現実のひとつでもある、人生の最期を迎える「みとり」もまた、大きな変化のうねりの中に置かれているという。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 施設みとり ６割実施　特養８６％、養護老人ホーム１２％　施設種類でばらつき／長崎新聞／2018.04.01 - 10:45　は、　　＜後の高齢者増に備え、在宅や施設で最期を迎える「みとり」の普及を国が進めている中、長崎市は市内の高齢者施設に実施状況などを尋ねた初のアンケート結果を３１日までにまとめた。回答した１８４施設のうち、希望者のみとりを実施しているのは５９・２％の１０９施設。特別養護老人ホーム（特養）は８割超が行っていた一方、養護老人ホームや軽費老人ホームでは２割足らずと、施設の種類別で大きなばらつきがあった。　　実施には施設側が本人や家族と死の迎え方について事前に話し合った上で、医師らと連携して２４時間対応するなどの態勢整備が必要。死に直面する職員の確保、育成やストレス対策も課題とされ、実施の障害となっている状況が浮かび上がっている＞　と報じている。

　＜......２０２５年に団塊世代が全員７５歳以上になり、在宅や施設でのみとりが普及しないと終末期の高齢者の増加に対応できない恐れがある。住み慣れた場所で死を迎えたいと希望する人も増えているとされる。このため、市は施設での実施実態や課題を把握しようと昨年９月、独自にアンケートを実施。計２２９施設中１８４施設の回答を得た。　　回答した内訳は▽特養２９▽地域密着型特養１３▽介護老人保健施設（老健）１１▽認知症グループホーム５９▽養護老人ホーム８▽軽費老人ホーム１４▽有料老人ホーム３４▽サービス付き高齢者住宅１６。　　希望者のみとりを実施している施設の割合は、特養が最も高く８６・２％。老健７２・７％などが続いた。一方、養護老人ホームは１２・５％、軽費老人ホームは１４・３％と低率だった。　　未実施の理由では、施設の種類で違う職員の配置基準など、制度上の位置付けからみとりの対応をしないとする答えや、職員の不足、不安の強さなどを挙げる声が多かった。推進する上での課題では、職員の確保や精神的負担、病院や医師との連携などが挙がった。　　特養は要介護度３以上の人が利用し、老健は医療ケアやリハビリが必要な人のための施設で、医療や介護とかかわりが深い。みとりの必要性が高く実施環境も整っているとみられる。これに対し、養護老人ホームなどは比較的健康な高齢者が利用している。　　市福祉部は「従事者向け研修や医療との連携などの面で、施設の支援策を検討したい。みとりに関する市民への啓発にも取り組む」としている＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 富山化学　脳卒中リハビリ促進薬　治験開始ヘ／富山工業日報／2018.04.06　は、　　＜富士フイルムグループの富山化学工業は、横浜市立大学・学術院医学群　生理学の高橋琢哉教授との共同研究で、同社が創製した低分子化合物「Ｔ－８１７ＭＡ」（一般名・エドネルピク　マレアート）が脳損傷後の機能回復のメカニズムである脳の可塑性を向上させることを動物モデルで明らかにした。富山化学は、２０１８年度下期中にも同剤を脳卒中後のリハビリテーション効果を促進する新薬として上市するための国内治験を開始する。上市できれば同適応では世界初の薬剤となる＞　と報じている。

　"飲酒 (深酒)" による "発がん性リスクの上昇" という指摘はしばしばなされてきた。　いわゆる "悪しき生活習慣" の無視できない例として警戒されているのである。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 大腸がんのリスク　確実に高める生活習慣とは？／日経Gooday／2018.04.07　は、　　＜■「確実」に高める唯一の要因は飲酒　　日本人の死因の1位である「がん」の発症は、その人の生活習慣と密接に関わっていることが知られています。たとえば肺がんは、喫煙だけでなく受動喫煙によっても発症リスクが上がることが分かっています。胃がんの場合は、喫煙に加え、ヘリコバクター・ピロリ菌の感染も発症リスクを上昇させます。　　では、男女ともに罹患率が高い大腸がんはどうなのでしょうか。　　国立がん研究センターでは、国内外の最新の研究結果を基に、日本人のがんと生活習慣との因果関係の評価を行い、ホームページで公開しています。この評価は、「データ不十分」⇒「可能性あり」⇒「ほぼ確実」⇒「確実」の順に科学的根拠としての信頼性が高くなっています（図1）。　　この評価によると、大腸がんのリスクを高める要因の中で「確実」になっている唯一の要因が飲酒です。次に信頼性が高いのが「肥満」で「ほぼ確実」となっています＞　と解説している。

　＜......国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部部長の溝上哲也さんらが、合計約20万人のデータを解析した研究［注1］では、男女ともに過度の飲酒で大腸全体、そして結腸、直腸がんのリスクが上がるという結果になりました。　　男性では、1日に摂取する純アルコールが23～45.9g、46～68.9g、69～91.9g、92g以上のグループで、まったく飲まないグループよりもそれぞれ1.4倍、2.0倍、2.2倍、3.0倍と、アルコールの量に比例して、リスクが確実に高くなっていました。女性の場合も、男性ほど顕著ではないものの、純アルコールの1日摂取量が23g以上のグループは、飲まないグループよりリスクが1.6倍に高まるという結果になっています。純アルコール23gは日本酒約1合に相当します。　　「ご存じのように、日本人は人種的に見てもアルコール耐性が弱い方が多くいます。アルコール耐性の強い欧米人は、1日2合未満の飲酒では大腸がんのリスクが上昇していないのに対し、日本人は1.4～1.8倍もリスクが上がっています」（溝上さん）　　飲酒が大腸がんを引き起こすメカニズムはまだはっきりと解明されていません。アルコールの代謝産物であるアセトアルデヒドには発がん性があり、これを分解する酵素の働きが悪い人（遺伝的にアルコール耐性が低い人）や、日常的に多量飲酒が習慣化している人は、アセトアルデヒドの毒性にさらされる時間も長くなります。　　「しかし、アルコールの代謝に関わる遺伝子型と大腸がんの関連性を調べた最近の研究では、必ずしも明確な関連性は出ていません。このため遺伝的な体質ではなく、腸内細菌の働きによってアルコールから生成されたアセトアルデヒドが葉酸の吸収や働きを阻害することにより、大腸がんの発生リスクが高まるのではないかという説が有力になっています」（溝上さん）　　飲酒が確実にリスクを高めるがんは、大腸がんだけでなく、食道がんや肝臓がんもあります。適量飲酒を心がけましょう＞　とある。

　がん治療での "免疫療法" は、オプジーボで知られた"「免疫チェックポイント療法」" に限らず、最近では、"免疫(細胞)活性化法" としての"「ＣＡＲ―Ｔ（カーティー）細胞療法」" も注目を浴びている。

　◆ 参照 当誌過去の "ＣＡＲ―Ｔ" 関連記事

　(1)　"iPS細胞から作製"した免疫細胞(樹状細胞)でがん破壊！新療法に！ (和歌山県立医大)／当誌 2018.03.18
　(2)　"がん"vs"免疫療法"攻防100年！"第４の治療法"で定着も"高コスト"や"副作用"が課題！／当誌 2018.03.04
　(3)　がん患者自身の免疫細胞(T細胞)、遺伝子操作で味方に！"CAR-T細胞療法"実用化へ前進！／当誌 2018.01.26
　(2)　血液がん(多発性骨髄腫)の細胞狙い撃ち死滅！免疫療法「CAR-T細胞療法」開発へ (阪大)／当誌 2017.11.09


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん治療に新手法、免疫療法と特殊ウイルスを組み合わせ　合田禄／朝日新聞／2018.04.06 - 12:59　は、　　＜新しいがんの治療法として注目されている「ＣＡＲ（カー）―Ｔ（ティー）細胞療法」について、効果を高める可能性のある新たな手法を開発したと、米ペンシルベニア大の渡辺慶介研究員やカール・ジューン教授らのチームが、米医学誌「ＪＣＩ　ｉｎｓｉｇｈｔ」に発表した。膵臓（すいぞう）がんのマウスの生存期間が延びることを確認。１年以内に米国での臨床試験を始めたいという＞　と報じている。

　＜......ＣＡＲ―Ｔ細胞療法は、患者の体内から免疫細胞を取り出し、遺伝子操作でがんを攻撃する力を高めた後、体内に戻す。米国で昨年、血液がんの一部で承認され、日本でも臨床試験が始まった。　　新手法は、この細胞療法の前に、マウスに対し、がん細胞に感染して破壊しながら免疫細胞を活発にする特殊なウイルスを注射。二つの治療を組み合わせ、細胞療法の効果を高める。　　研究では、細胞療法だけの場合や、ウイルスだけの場合だと、それぞれ５匹のマウスは全て７０日以内に死亡。これに対し、組み合わせた治療では５匹すべてが１００日以上生き延びた。　　ＣＡＲ―Ｔ細胞療法は血液がんで劇的な効果が確認されているが、固形がんでの有効性は確立していない。渡辺さんは「ウイルスを加える今回の治療法は、固形がんでも効果を得る糸口になる。米国の臨床試験で安全性を確認した後、日本でも有効性を確認する臨床試験をしたい」と話す。（合田禄）　　　◇　　　〈 ＣＡＲ―Ｔ細胞療法 〉　患者から免疫細胞を取り出し、がんへの攻撃力を高めるように遺伝子操作して再び体内に戻す治療法。米国で昨年、世界に先駆けて急性リンパ性白血病で承認された「キムリア」は、１回の点滴で４７万５千ドル（約５千万円）と高額なことでも話題になった。キムリアは製薬大手「ノバルティス」とペンシルベニア大のチームが共同開発した＞　とある。

　2018.04.04(水) ～ 2018.04.08 (日) の期間の掲載は、やむを得ず「臨時の休刊」といたします。　悪しからず、ご了解ください。　(2018.04.03）

　"脊髄損傷からの機能改善" については、種々のアプローチが試みられているものの、一筋縄ではいかないのが現状のようだ。

　◆ 参照 当誌過去の "脊髄損傷" 関連記事

　○　＜脊髄には脳からの運動の指令を筋肉に伝える「皮質脊髄路」が走っており、これが傷つくと "脊髄損傷" になる。　その治療法／リハビリ法には少なからぬ困難さが伴い、運動機能の回復は思うような進展を見せていないのが現状......＞　（ "脊髄損傷"の新薬(神経の修復を妨げるRGMというたんぱく質に着目)治験！　(阪大など)／当誌 2017.12.27 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脊髄損傷後の機能改善に効果大　幹細胞移植と抗体投与併用で　九大グループ　マウス実験で証明／西日本新聞／2018.03.26 - 11:00　は、　　＜九州大大学院医学研究院の中島欽一教授（神経科学）らの研究グループは、脊髄を損傷したマウスに抗体を投与した上で、ヒト由来の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）からつくった神経の元になる細胞（神経幹細胞）を移植すると、機能改善の効果が大きくなることを明らかにした。中島教授は「国内に約１０万人と推定される脊髄損傷患者の治療法開発の可能性を広げる」としている＞　と報じている。

　＜......交通事故やスポーツで脊髄を損傷すると、脳からの情報が伝わらず、損傷部から下はまひ状態となる。傷ついた神経は再生せず、根本治療は確立されていない。現在、慶応大などがｉＰＳ細胞由来の神経幹細胞を移植して、傷ついた神経を再び働かせる治療の臨床研究を準備している。　　九大グループは、損傷の拡大や進行に関与するタンパク質「ＨＭＧＢ１」の働きを阻害する抗体に着目した。マウスが脊髄を損傷して５分後と６時間後の２回、抗体を投与し、１週間後に神経幹細胞を移植する併用治療を試みたところ、いずれかの治療だけを施したマウスに比べ、後ろ脚の機能が大きく改善した。　　中島教授によると、抗体が神経細胞死を軽減することにより、移植細胞による神経回路の再構築の効率が向上したと考えられる。ただ、損傷から間もない急性期の投与による効果のため、患者が多い慢性期でも効果があるかが課題となる。岡山大などとの共同研究で、米科学誌電子版に発表された。　　＝2018/03/19付 西日本新聞朝刊＝＞　とある。

　残念ながら、医療の現場では悲惨な事故が後を絶たない。　そんな現状に目を見張っているのが、"日本医療機能評価機構" だという。

　◆ 参照 当誌過去の "日本医療機能評価機構" 関連記事
　(1)　一般病院の約２割で"入院患者自殺"！"がん"患者が"半数"を占める！自殺予防対策の提言／当誌 2017.10.18
　(2)　"抗がん剤"事故 228件！血管外漏れや過剰投与！ 2010年以降/日本医療機能評価機構調査／当誌 2014.00.00


　今回注目する下記引用サイト記事 ： １７年の医療事故、過去最多の４０９５件／新聞社／2018.03.30　は、　　＜２０１７年に報告された医療事故の件数は、前年より２１３件多い計４０９５件で、報告が始まった０５年以降、過去最多だったことがわかった。全国１０４９医療機関の集計。事故情報の収集を行っている公益財団法人「日本医療機能評価機構」（東京）が２９日発表した＞　と報じている。

　＜......内訳は、医療事故の報告が義務づけられている大学病院など計２７６医療機関からの報告が、９割近い３５９８件だった。このほか、任意で７７３医療機関が４９７件の事故を報告した＞　とある。

　"群馬大病院" と言えば、過去、"連続手術死問題" で世間を震撼とさせた経緯のある病院である。

　◆ 参照 当誌過去の "群馬大病院" 関連記事

　○　＜＜腹腔鏡"手術、術後患者8人死亡の問題！＞　は、がん患者ばかりか、もはや、がんが他人事ではなくなっている世間一般を震撼させ、また、医療サイドへの不信感を募らせることになった。......＞　（ 群大連続手術死問題、執刀医ら調査結果に反論し、遺族は「反省感じられない」と落胆！／当誌 2016.12.25 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 誤診察でがん治療遅れ　群馬大、患者死亡で調査／日本経済新聞／2018.03.30 - 21:33　は、　　＜群馬大病院は30日、誤って過去のコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の画像診断報告書を基に70代の男性患者を診察し、胆管がんの治療が遅れるミスがあったと発表した。男性はがんが進行し、昨年10月に死亡。医療事故調査委員会がミスの影響を調べる＞　と報じている。

　＜......病院によると、男性は10年以上前に呼吸器外科で胸部の悪性腫瘍の手術を受け、経過観察中だった。2016年７月にＣＴ検査を受けたが、担当医は報告書が作成される前に診察。電子カルテに表示された前年分の内容を基に診断を伝えた。16年の報告書は、がんなどの疑いを指摘していた。　　男性はその後「胃が痛い」と訴え、病院が検査。17年５月に胆管がんと診断されたが、既に手術できない状態だった。過去の画像などを見返し報告書の誤認が発覚した。　　群馬大病院では、腹腔（ふくくう）鏡や開腹の手術を受けた患者が相次いで死亡する問題が発覚。田村遵一病院長は記者会見で「じくじたる思い。注意喚起に取り組んだが足りなかった。患者の方に申し訳ない」と謝罪した＞　とある。