2017年6月 アーカイブ

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん検診伸び悩み　16年、50％超は男性肺がんのみ／日本経済新聞／2017.06.28 - 0:11　は、　　＜厚生労働省が27日公表した2016年の国民生活基礎調査で、がん検診の受診率が国の目標とする50％を超えたのは男性の肺がん（51％）のみだったことが分かった。女性は肺がんを除く４種類のがんで受診率が３割台にとどまった。受診にかかる時間や費用を懸念する人が多いとみられ、同省は自治体などと連携して積極的な受診を呼びかけていく方針＞　と報じている。

　＜......調査は全国の世帯を対象に無作為抽出し、16年６月に健康についての調査票を配布。約22万世帯（有効回答率77.5％）が回答した。前回調査は13年だった。　　男性のがん検診で受診率が最も高かったのは肺がんの51％で、前回調査と比べ3.5ポイント増えた。胃がんは46％、大腸がんは45％で、それぞれ0.6ポイント、3.1ポイント増えた。　　女性は肺がんが42％で最も高かった。大腸がん、乳がん、胃がん、子宮頸（けい）がんは34～39％。伸び率はそれぞれ1.0～4.3ポイントだった。　　同省は13年に始めた生活習慣病対策の実行計画で、がん検診の受診率を16年に50％に引き上げる目標を掲げていた。受診率が伸び悩んでいる実態が浮かんだ。　　内閣府が16年11月に行った「がん対策に関する世論調査」で、がん検診を受けない理由を複数回答で尋ねたところ、「時間がない」が31％で最も多かった。続いて「必要性を感じない」（29％）、「いつでも医療機関を受診できる」（24％）、「費用がかかり経済的に負担」（16％）の順だった。　　厚労省は今夏に閣議決定する「第３期がん対策推進基本計画」で、がん検診の受診率の向上を重要課題に位置づける。　　今後は自治体などと連携し、特定健康診査（メタボ健診）との同時実施を進めるほか、かかりつけ医や薬局と連携した受診勧奨に取り組む。現在は任意となっている職場でのがん検診を普及させるためにガイドラインを作ったり、女性が検診を受けやすい環境も整えたりする考えだ＞　とある。

　医療分野での "人工知能(AI)" 活用の動向は目を見張るものがある。　今後、同分野での進展は急加速するとともに、他分野での展開も拡大の一途を辿りそうな気配だ。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ＡＩで診療や薬開発支援「２０年度にも」　厚労省懇談会　野中良祐／朝日新聞／2017.06.27 - 19:56　は、　　＜医師の診療や薬の開発を支援する人工知能（ＡＩ）を２０２０年度に実用化できるとした報告書を、有識者でつくる厚生労働省の懇談会が２７日、公表した。　　報告書は、比較的早く実用化できる領域に、遺伝子を調べて効果的にがん治療などを進めるゲノム医療　▽Ｘ線や内視鏡、皮膚科や眼科などで得られる画像を集約した診断支援　▽問診や検査のデータを蓄積した治療支援　▽ターゲットとなる分子を予測した薬の開発支援――の４分野をあげる＞　と報じている。

　＜......認知症診断や手術の支援・自動化は、長期的に取り組む分野とした。現場のニーズや関連のデータを集め、開発していく必要があるとしている。　　一方、この分野のＡＩについて、人の業務を単純に置き換えるのではなく、人が判断を下すことや知識や技術を使いこなす必要性を指摘。「感情などデータではとらえきれないものも多く、ＡＩだけでは患者が得られる満足感に限界がある」といった問題点をあげた。　　２０年度までにデータベースの構築や製薬企業とＩＴ企業のマッチングを進めることや、診療を支援するＡＩが医師法や医薬品医療機器法上、どのように扱われるかを明確にすべきだとも指摘している。報告書を基に厚労省は、法解釈の整理や実用化に向けた検討を進める。　（野中良祐）＞　とある。

　"膵臓がん" は、その初期にあってはほとんど症状がない。そのため、「沈黙の臓器」との異名を持つのが膵臓なのであり、"がん" が見つかるのは、もはや治療が難しいとされる「4期」になってからというケースが少なくないという。　だからこそ、診断手法の開発が課題となってくる。

　◆ 参照 当誌過去の "膵臓がん 早期発見" 関連記事

　(1)　"発見が困難な膵臓がん"を"微量の血液"だけで、早期に高い精度で見つけられる手法！／当誌 2017.02.08
　(2)　"膵臓がん"を早期発見する「尾道方式」！ 5年生存率、全国推計の3倍！ 各地へ広がる！／当誌 2016.10.10
　(3)　"膵臓がん"、4割は"転移後(4期)"発見！治療の難しさ浮き彫り！(国立がん研究セ 集計)／当誌 2016.09.28

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 国立がんセンター、膵臓がんを血液で早期発見　臨床研究開始／日本経済新聞／2017.06.26 - 20:12　は、　　＜国立がん研究センターなどは26日、血液検査で膵臓（すいぞう）がんを早い段階で発見する技術の効果を確かめる臨床研究を７月から鹿児島県で始めると発表した。血液中の特定のたんぱく質の濃度変化を調べる。膵臓がんは自覚症状がほとんどなく、多くの患者が手術ができない状態で見つかる。早期発見できれば、生存率の大幅な向上が期待できる＞　と報じている。

　＜......膵臓がんによる死亡者数は肺、大腸、胃に次いで４番目に多い。最も進行した段階の「４期」で見つかった場合の５年後生存率は１％台だ。　　臨床研究は日本対がん協会（東京・千代田）や鹿児島県民総合保健センター、鹿児島大学などと協力する。健康診断を受ける50歳以上の男女が対象で、来年３月までに受診する人から５千～１万人分の血液を採取する。　　「アポリポプロテインＡ２アイソフォーム」と呼ぶたんぱく質の濃度を調べる。濃度が一定値以下の人は鹿児島大などで精密検査を受けてもらい、早期の膵臓がんの発見にどれだけ効果があるかを見極める。　　膵臓がんは早期の「１期」で見つかれば、手術で病巣を取り除くことができ、45％の患者が５年後も生存している。だが、多くの患者が最も進行した４期で見つかる。　　鹿児島県は超音波を使った精密検査の受診率が高く、検診や検査の体制が整っていることから、最初の実施場所に選んだという。秋以降、鹿児島県外でも臨床研究を実施する計画だ＞　とある。

　がんなどが疑われる部位を対象としたＣＴ画像から、状態を診断（読影）することは、その重要度がますます高まっているにもかかわらず、困難を極めている。　そこで注目されているのが "ＡＩ" による支援アプローチの活用だ。

　◆ 参照 当誌過去の "画像診断 AI" 関連記事

　(1)　脳卒中の原因となる脳の血管のコブ"脳動脈瘤"、"ＡＩ"が「確率９割超」で発見！／当誌 2017.04.26
　(2)　"AI"活用！がん患者一人ひとりに最適治療を提供する医療システムを開発！(国立がん研)／当誌 2016.12.06
　(3)　乳がん検診、見直しを！定期検診:マンモグラフィーを受けていたのに進行がんが発覚！／当誌 2016.10.31
　(4)　"悪性度の高いがん"を見分ける造影剤(マンガンイオン)！東大など数年内実用化めざす！／当誌 2016.05.20
　(5)　"深夜の急患ＣＴ"/海外医師が"読影"！クラウドコンピューティング技術を見事に活用！／当誌 2014.03.24


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 富士通研究所　肺炎のＣＴ画像、ＡＩが診断支援／新聞社／2017.06.25 - 21:10　は、　　＜■富士通研究所　コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）を使った検査で、医師による肺炎などの診断を人工知能（ＡＩ）で支援するシステムを開発した。過去の症例データから類似の画像を数秒で探し出し、医師に提示する。医師が診断するまでの時間を約10分と、現在の約６分の１に短縮できる見込み。2018年度以降の実用化を目指す＞　と報じている。

　＜......対象としたのは、呼吸困難に陥る間質性肺炎や肺気腫など。断面画像からどの病気か判断するのは難しく、時間がかかる例も多いという。研究チームは、医師がＣＴ画像をもとに肺をいくつかの立体的な領域に分けて異常な陰影がないか見ているのに着目した。この手法をＡＩでも採用し、広島大学が持つ約３万枚のＣＴ画像データをＡＩに学習させた。

　この結果、異常な領域を素早く高精度に見つけ出せるようになった。過去の症例の画像データを使った実験では、医師があらかじめ正解としていた症例を、ＡＩは約85％の割合で選ぶことができた＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 費用がかさむ認知症の介護　関心集める民間保険／中日新聞／2017.06.21　は、　　＜公的制度適用外をカバー　　介護保険制度の見直しで利用者の自己負担が増す傾向が強まる中、費用の一部を保障する民間保険商品への関心が高まっている。とりわけ注目されるのが認知症もカバーされる商品だ。認知症の介護では、例えば徘徊（はいかい）に備える見守りサービスは介護保険の適用外。費用がかさみやすいともいわれる認知症の介護が必要になったとき、周囲に迷惑を掛けずにサービスを受けたいというシニア層の願いが、背景にあるようだ。（添田隆典）＞　と報じている。

　＜......愛知県清須市の無職荒木美智子さん（７３）は昨年、太陽生命（東京都）の「ひまわり認知症治療保険」に加入した。この保険は、加齢でなく病気などが原因の器質性認知症と診断され、症状が１８０日続いた場合、最大３００万円の一時金が支払われる。荒木さんは、１０年の保険期間で月約６千円の保険料を支払うと、一時金２００万円が受け取れる。　　加入を決めたのは、認知症の義母を介護した経験から。親族で１０年以上世話をしたが、徘徊などで常に目が離せず、サービス利用料は介護保険の支給限度額を超えた。現在、荒木さんは夫と死別して一人暮らし。健康面の不安はないが「離れて暮らす子どもたちに将来、負担を掛けたくない。もし認知症になったら、子どもでなく介護サービスを頼るつもりなので、今から備えたい」。　　保障、より充実　　介護保険の自己負担は、２０１５年度から収入が一定以上あると２割になり、１８年８月からは「現役並み」の所得があると３割まで引き上げられる。こうした状況も、シニア層の目を民間保険に向けさせる。　　生命保険の利用実態を調査する生命保険文化センター（同）によると、介護が必要になった際に一時金や、一定の金額を定期的に年金として受け取れる保険商品は、生命保険各社が提供しており、４月末時点で計４２商品ある。介護保険制度が始まる前の１９９０年代からあるが、最近は以前より保障内容を充実させたり、持病があっても加入審査を受けられたりと加入者側のメリットが増す傾向にあるという。　　こうした商品は、例えば「要介護３以上で年金６０万円を生涯受けられる」など、要介護度に応じて受給額が決まるのが主流。しかし、認知症でも体が健康と判断されると要介護度が低くなり、保険の限度額も低くなることがある。そこで、要介護度によらず、一時金が受け取れる仕組みの商品もある。　　費用には個人差　　認知症の有無で介護費用が大きく異なるという調査もある。家計経済研究所（同）が１１年、親などを在宅介護する全国４７０世帯を調査したところ、要介護度が低くても、重い認知症があると、費用が大きく伸びる傾向がみられた＝グラフ。調査を担当した田中慶子研究員は、この理由を「常に見守りが必要になり、通所施設やショートステイの回数がかさむため」と分析する。ただ、要介護度が上がるとほぼ寝たきりになり必要なサービスが限られることで、費用が抑えられるケースもある。　　しかし、一概に認知症になる可能性がある人は、民間保険の備えが必要ということではない。必要なサービスや身近に介護を頼める人がいるかどうかなどで、費用は大きく異なる。　　介護保険に詳しいファイナンシャルプランナーの黒田尚子さん（４８）＝千葉県船橋市＝は「まず公的な保険の枠内でどんなサービスが受けられるかよく調べてから、民間の保険に加入するか検討した方が失敗は少ない」と話す＞　とある。

　子供に、深刻なの副作用が及ぶ薬剤は、何としても避けなければならない。まして、"呼吸困難" となり、重篤な場合には "気管切開"（ = 一生声が出せなくなる）を招くリスクまで伴うものなどは言うまでもない。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： コデイン　子供、呼吸困難の恐れ　１２歳未満使用禁止／毎日新聞／2017.06.24　は、　　＜市販の風邪薬やせき止めシロップに広く使われているせき止め成分「コデイン」を服用すると、呼吸困難の副作用が出る恐れがあるとして、厚生労働省は２２日、リスクが高いとされる１２歳未満の子どもの服用を禁忌とすることを決めた。　　同省は、製薬会社に２０１９年中に添付文書を改訂するよう指示する。１９年までは、経過措置として、注意喚起するよう求める＞　と報じている。

　＜......同日開かれた同省の有識者会議は、米国で今年４月に１２歳未満への処方を禁じたことを受け、予防的な観点から禁忌とすべきだと判断した。コデインはモルヒネに似た、せき止め作用のある薬品で、処方薬のほか、風邪薬など約６００種類の市販薬に含まれている。　　厚労省によると日本では０４年４月～１７年５月末に、呼吸不全や意識障害などの子どもの重篤な副作用が４例報告されている。いずれも１０歳未満で死亡例はなかった＞　とある。

　ヒトの体内には、発生した障害などを自律的に治す力が備わっている、と言われてきた。　"免疫機能" はその代表であるが、そのほかにも新たに様々な機能が注目されている。

　◆ 参照 当誌過去の "アストロサイト" 関連記事

　(1)　iPSで脳血管の特徴を持ったモデル作製！中枢神経薬の効果予測に役立つ(京大グループ)／当誌 2017.02.26
　(2)　脳の免疫細胞「ミクログリア」を使った脳梗塞に対する新たな細胞療法を開発！(新潟大)／当誌 2017.02.18
　(3)　脳への"ニューロン幹細胞"移植に成功！死滅した脳細胞の置き換え可能性が示唆される！／当誌 2014.08.17


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 山梨大、脳の"掃除屋"機能発見　脳梗塞治療に期待／共同通信／2017.06.22 - 18:15　は、　　＜脳細胞の一種が、脳梗塞後に損傷した神経細胞の断片を除去する"掃除屋"の役割を獲得することを山梨大の小泉修一教授（神経科学）らの研究グループが動物実験で突き止め22日、英科学誌の電子版に発表した。ダメージを受けた脳の回復に寄与しているとみられ、活動を高める医薬品の開発などが期待される＞　と報じている。

　＜......脳細胞は神経細胞の働きを助ける「アストロサイト」。脳梗塞の状態にしたマウスでは、1週間後をピークにアストロサイトがゆっくりと梗塞の起きた部位周辺に集まり、傷ついた神経細胞の断片やシナプスを取り込み、除去することが分かった＞　とある。

　"薬剤の安全性" に関しては、一般人のみならず医療関係者であってさえ、その中身について確かめることは不可能だ。　それだけに、関係当局による製薬プロセスの管理監督は慎重でなければならない。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 風邪薬成分に無届けで中国製混入　原薬メーカー、処分へ／共同通信／2017.06.22 - 11:23　は、　　＜風邪薬の成分として使われる解熱鎮痛剤アセトアミノフェンを製造している国内大手の原薬メーカー「山本化学工業」（和歌山市）が、届け出をせずに自社製品に中国製アセトアミノフェンを混ぜて水増し製造し、製薬会社に出荷していたことが22日、厚生労働省への取材で分かった。同省は医薬品医療機器法違反に当たるとして、5月に和歌山県と合同で山本化学工業を立ち入り調査。和歌山県が近く処分する見通し＞　と報じている。

　＜......厚労省が、中国製を混入した製品の成分を分析した結果、品質などに問題はなかったという＞　とある。

　"痛風" は、＜高尿酸血症を原因とした関節炎を来す疾患。名称は、痛み (発作の箇所) が風が吹く様に足・膝・腰・肩・肘・手や胸骨など全身の関節・骨端を移動し、尚且つ風が強くなったり穏やかになったりする様に痛みが酷くなったり和らいだりを繰り返す (痛みの悪風に中 (あた) る意、または吹いた風が当たっただけでも痛む、の説もある) ことから命名された＞ （ 痛風 - ウィキペディア )　とあり、言い知れない "痛み" の症状が特徴とされる病気だ。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 酒に強い人、　痛風リスク2倍／共同通信／2017.06.20 - 17:00　は、　　＜酒に強いタイプの遺伝子を持つ人は、たとえ酒を飲まなかったとしても、痛風になるリスクが酒に弱い人より2倍近く高いとの研究成果を防衛医大（埼玉県）や名古屋大などのチームがまとめ、20日までに英科学誌に発表した＞　と報じている。
　＜......飲酒は痛風を引き起こす原因の一つ。酒に強い人は飲酒量が多いため、痛風になりやすいと推測されていたが、飲酒とは関わりなく遺伝子の働きが影響していることが示された。　　防衛医大の松尾洋孝講師は「酒に強い体質の人は、酒を控えるだけでなく、食事にも気を付けて痛風の予防に取り組んでほしい」と話している＞　とある。

　急速に増大し、もはや国民病だとさえ称される "認知症" ではあるが、その症状への正しい理解は、必ずしも広く共有されているとは言い難い。　特に、"レビー小体型認知症" における "生々しい幻視・幻覚" に至っては、一般の人々の理解力を遥かに超えているのかもしれない。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 認知症の幻覚や記憶障害、ＶＲ（仮想現実）で体験　... 恐怖の映像に悲鳴も／yomiDr. ヨミドクター／2017.06.19　は、　　＜認知症を理解する人を増やそうと、幻覚や記憶障害といった症状をＶＲ（仮想現実）で体験できる映像が製作され、各地で体験会が開かれている。「社員研修に使いたい」として、認知症の人と接する機会のある企業や、学校からすでに計４０００人以上が参加。　　開催を求める声も殺到している。製作した会社は今夏にも、認知症の基本的な知識を学んだ講師の養成を始め、全国に活動を広げる考えだ＞　と報じている。

　＜......調剤薬局チェーン「薬樹」の東京都内のオフィスで、社員ら約５０人が専用のゴーグル型端末とヘッドホンを装着していた。認知症の理解を深める研修の一環で、端末のボタンを押すと、ＶＲの映像と音声が流れ始めた。　　画面に柵のないビルの屋上の風景が広がる。顔を下に向けるとビルの下が見え、足がすくむ。「大丈夫、右足から行きますよ」と音声が聞こえ、振り向くと、男性が笑顔で語りかけていた。リアルな映像に参加者から悲鳴すら上がった次の瞬間、車から降りる様子に切り替わった。　　この映像は、認知症の高齢者が、介護施設の送迎車から降りるのを異様に怖がっていた際に、「屋上から落とされそうになった」と話したことを基に作られた。ほかにも、ケーキの上に虫がいるように見えたり、電車に乗っていて降りる駅が分からなくなったりと、認知症の人の話を参考にしたＶＲ映像がある。　　首都圏でサービス付き高齢者向け住宅など約１０か所を運営する「シルバーウッド」（本社・東京都港区）が、２０１６年１月頃から製作を始めた。今後も映像を増やす予定だ。　　認知症の人には 徘徊 や暴言、幻覚などがある場合があり、周囲から理解されずにストレスがかかり、より悪化するケースも多い。下河原忠道社長（４６）は、「風邪のつらさは経験があるからみんな共感できる。臨場感があるＶＲを体験することで、認知症の人に共感できるのでは」と話す。　　介護や小売りなど認知症の人に接する機会がある事業者からの問い合わせが多く、１１月頃までほぼ毎日開催の予定が入っているという。問い合わせは、同社のホームページ から。　　◇　　【ＶＲ（仮想現実）】 　Ｖｉｒｔｕａｌ　Ｒｅａｌｉｔｙ（バーチャルリアリティー）の略。コンピューターで作り出された架空の世界や遠く離れた現実の場所が、目の前にあるように感じられる仕組み。専用のゴーグル型端末などを着け、上や下を見たり振り返ったりすると、それに応じて３６０度の映像が見られる＞　とある。

　＜1997年、エーザイの認知症薬「アリセプト」の発売＞　以来、認知症新薬の開発は、遅々として進まない状況を引き摺っている。　＜脳内に原因たんぱく質が......発症の20年も前から異常な速さで蓄積する＞　という凄まじい現実が立ちはだかっているのだという。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 認知症新薬 「空白時代」に　エーザイなど、実用化難航／新聞社／2017.06.19 - 00:44　は、　　＜患者が増加の一途をたどる認知症。エーザイなど５陣営は病気の悪化を抑える新薬の開発を進めるが、病気のメカニズムが難しく実用化は至難の業だ。実用化は早くて2020年代だが、臨床試験の成功率は１％に満たず、患者数が増加し続けている。製薬各社は早期の患者に狙いを定めて「空白時代」解消を急ぐ＞　と報じている。

　＜......「治療薬を何百万人もの人々が待っている。残念な結果だ」。米製薬大手イーライ・リリーの声明に製薬業界が衝撃を受けた。最も開発が進んでいると評された認知症の新薬候補について、昨年末に開発中止を発表したからだ。落胆は投資家にも波及し、発表翌日に株価は10％強下落した。　　業界団体の推計では世界の認知症患者数は25年に６千万人強に達する見込み。厚生労働省は国内の認知症患者が25年に700万人と試算する。対応する医療や介護の費用は現在15兆円超。60年には25兆円に迫るとの指摘もある。高齢化が進む国に共通する社会問題だ。　　「闇の中に光明が見えた」。1997年、エーザイの認知症薬「アリセプト」の発売時、日本の著名な医師はこう表現した。それから20年。新薬開発の成功率は１％未満で、販売にこぎつけた治療薬はアリセプトを含め４つしかない。　　その４つも病気を治す効果はなく症状を１年程度和らげるだけだ。90年代には「10年たてば治療薬ができる」と期待されたが、脳細胞が徐々に死滅していく認知症はがんをもしのぐ強敵だった。　　アルツハイマー型認知症の場合、脳内に原因たんぱく質が大量に蓄積すると発症するとされ、発症の20年も前から異常な速さで蓄積することが分かってきた。従来の臨床試験では薬を投与しても手遅れである重度の患者や、他の原因で発症した患者も対象に含めていた可能性があるという。　　薬の投与効果を適切に見極める手法の確立だけで、10年単位の時間と莫大なコストを要したことになる。患者の増加ペースに比べ開発は遅々として進まなかった。　　現在、この難題に取り組むのは、米大手ヤンセンファーマに開発権を与えた塩野義製薬、米メルクなど世界５陣営。原因たんぱく質を減らす手法で、20年以降の実用化を目指す。　　エーザイは３月から国内で新薬候補「Ｅ2609」で開発の最終段階となる大規模な臨床試験を受ける患者の募集を始めた。中外製薬は３月から、提携先のスイス・ロシュが実施する新薬の国内臨床試験を始めた。イーライ・リリーも別の候補物質を開発中だ。　　発症を５年遅らせると50年までに世界の患者は約４割減り、医療費も年3000億ドル（約33兆円）超を削減できるとの試算もある。新薬が登場すれば、患者だけでなく医療費負担の増大に苦しむ国家財政も改善できる。　（戸田健太郎、山本夏樹）＞　とある。

　"がん検診" の簡易版として定番となりつつあるのは、"血液検査" であろう。　が、更なる 簡易版として注目されているのが、"尿の匂い" を "線虫" や "がん探知犬" に判定させる、といった "簡易検診" だ。

　◆ 参照 当誌過去の "がん探知犬" 関連記事

　(1)　尿1滴での"線虫"活用のがん診断手法"n-nose"！苦痛なく簡便で素早く低コスト目指し！／当誌 2015.09.13
　(2)　"がんのにおい"！"口臭"から"食道がん"の早期発見につなげようという研究！(順天堂大)／当誌 2015.06.09
　(3)　"がん探知犬"を使ったがん検診を試験的に導入！"がん患者の尿のにおい"をかぎ分ける！／当誌 2015.05.05


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん探知犬を自治体が健診に導入　におい判定、山形・金山町／共同通信／2017.06.17 - 17:24　は、　　＜山形県金山町は、人の尿のにおいをかいで、がんの有無を判定する「がん探知犬」による検査を健康診断に導入した。受診者は尿を少量採取するだけ。内視鏡検査などに比べて体への負担は小さく、がんの早期発見につながると期待される＞　と報じている。

　＜......金山町を含む最上地域で胃がんによる死亡率が高いとの記事を目にした鈴木町長が昨秋、がんのにおい物質を研究する日本医大千葉北総病院の宮下正夫教授が講演に訪れた際に相談。研究事業の一環として今年5月から検査を始めた。　　採取した尿は冷凍し、千葉北総病院に送付。検査は探知犬の育成施設で行われ、犬はがんのにおいをかぎ当てると振り返ったりして知らせる＞　とある。

　 "認知症の人の行方不明" への取り組みは、これまでにも様々な工夫が凝らされ実施されている。そんな中、また "新しい取り組み" が試みられている。

　◆ 参照 当誌過去の "認知症 行方不明" 関連記事

　(1)　昨年１年間の"認知症の行方不明者" 26%増、1万5432人で過去最多！警察庁のまとめ／当誌 2017.06.17
　(2)　高齢者の服、帽子などに"ＱＲコード"！スマートフォンなどで読み取れば連絡先！／当誌 2016.06.28
　(3)　"認知症の行方不明者"を早期発見！位置情報発信の送信/受信システム開発(大阪市立大)／当誌 2015.10.21


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 指の爪にＱＲコード、「わんわんパトロール隊」も...徘徊逃すな　地域の目／yomiDr. ヨミドクター／2017.06.15　は、　　＜認知症の行方不明者が４年連続で１万人を超えた。認知症の高齢者は、８年後の２０２５年には７００万人に増えると推計される。 徘徊 する人をどうやって早期に発見し、事故から守るのか。先端技術や、地域住民の力を活用した様々な取り組みが各地で広がっている＞　と報じている。

　＜......埼玉県入間市は１６年１１月から、徘徊のおそれがある人に、身元確認ができるＱＲコードを印字したシールを無料で配っている。　　１センチ四方で指の爪に貼れ、スマートフォンでＱＲコードを読み取ると、一人ひとりに決められた登録番号と入間市役所の電話番号が画面に表示される仕組みだ。入浴などで水にぬれても２週間程度ははがれないという。　　同市は１０年以上前から、徘徊対策としてＧＰＳ（全地球測位システム）端末を有料で貸し出しているが、高齢者らが持って出かけるとは限らず、充電が必要など不便な点もある。ＱＲコードのシールは家族からも好評といい、３０人以上が利用する。同市高齢者支援課の岩田孝弘主幹は「徘徊している人に声をかけ、シールに気づいてくれる市民を増やしたい」と話す。　　■ 犬の散歩中に声かけ　　岩手県 矢巾町 では、ボランティアグループ「矢巾わんわんパトロール隊」が発足から４年になる。隊員は小学生から７０歳代までの約５０人。犬の散歩中に高齢者への声かけなどを行っている。　　隊員の木村豊さん（６１）は１４年１月、愛犬のモモと散歩中、上着なしでサンダル姿の高齢女性を発見。「どちらへ行かれるのですか？」と声をかけたところ、様子がおかしかったので、自宅の場所を聞き、送り届けた。女性は９０歳代で認知症があり、家族の留守中に自宅を出て徘徊していた。　　昨年冬には、犬の散歩中の隊員が、道路に座り込んでいる高齢女性を発見。「病院に行きたいが、道が分からなくなった」と話したため、病院へ連れて行った。踏切から線路内に入ろうとした高齢男性を、道路へ連れ戻した例もあった＞　とある。

　自分の居住地でも、相変わらず "高齢者の行方不明" を伝える市の広報スピーカーからの連絡が頻繁にある。

　◆ 参照 当誌過去の "認知症 行方不明" 関連記事

　○　＜高齢者たちとその家族にとって最も悲惨な現実に対して、"有効な手立て" はないのだろうか？　今や "社会問題"／"国民的な課題" として浮上している、"認知症" とその結果としての "はいかい" によって "行方不明（死亡、行方不明のまま)" が高止まりしている現実のことである＞　（ "国民的な課題"の"認知症"に対して"社会的対応立ち遅れ"！"行方不明"後の推移が悲惨！／当誌 2014.04.21 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 認知症の不明者２６％増、１万５４３２人で過去最多...警察庁／yomiDr. ヨミドクター／2017.06.15　は、　　＜昨年１年間に全国の警察に届け出のあった行方不明者のうち、認知症だった人は前年比２６・４％増の１万５４３２人で、統計を取り始めた２０１２年以降で最多だったことが警察庁のまとめでわかった＞　と報じている。

　＜......行方不明者の総数は８万４８５０人で過去１０年間ほぼ横ばいだが、認知症が占める割合は前年比３ポイント増の１８％となった。　　昨年の認知症による行方不明者は男性８６１７人、女性６８１５人。都道府県別では、大阪（１８３０人）、埼玉（１６４１人）、東京（１４８７人）の順に多かった。９８・８％の１万５２４１人は発見されたが、１９１人は昨年中に見つからなかった。前年より大幅に増えたのは、高齢化に加え、認知症が周知され、家族が警察に病気を申告するケースが増えたためとみられる。　―― 以下略 ――＞　とある。

　"虐待を受ける高齢者" という話題を、残念ながらしばしば耳にする昨今となってしまった。

　◆ 参照 当誌過去の "高齢者 虐待" 関連記事

　(1)　高齢者の"身体拘束"は、病院や介護施設の"6割超"が！　気力奪い、症状悪化も！／当誌 2016.06.30
　(2)　介護施設"虐待"、過去最多300件、被害の7割認知症！ 明日は我が身の"薄ら気味悪さ"！／当誌 2016.02.22
　(3)　全国の介護施設や療養病床など高齢者施設の17%が"虐待"認識！NPO調査、人不足背景も！／当誌 2015.04.14


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 高齢者6人に1人虐待被害　WHO、28カ国・地域調査／共同通信／2017.06.15 - 05:59　は、　　＜【ジュネーブ共同】 世界保健機関（WHO）は14日、世界28カ国・地域の調査で60歳以上の高齢者の6人に1人が何らかの虐待被害を経験しているとの研究結果を発表した。精神的な虐待が深刻と訴え、各国に介護従事者の研修や、電話相談などの対策強化を求めた＞　と報じている。

　＜......WHOは「高齢者への虐待は世界的に増加している」と指摘。この状況が続けば、高齢者が20億人に達する2050年には3億2千万人が虐待被害者になるとした。　　WHOによると、研究は米国、ドイツ、中国、インド、韓国など世界28カ国・地域で行われた調査を基にした＞　とある。

　ついつい、薬物などに依存してしまいがちな現代のわれわれ。　抗生物質もその例となろうが、そのツケは小さくない！

　今回注目する下記引用サイト記事 ： カフェイン中毒、５年で100人救急搬送　死亡３人　日本中毒学会調査／日本経済新聞／2017.06.13 - 19:26　は、　　＜カフェインを多量に含む眠気防止薬や「エナジードリンク」などの清涼飲料水の急性中毒で、2011年度からの５年間に少なくとも101人が救急搬送され、７人が心停止となり、うち３人が死亡したことが13日、日本中毒学会の調査で分かった。15年に死亡例が判明したことなどを背景とした初の全国調査＞　と報じている。

　＜......カフェインは、一度に１グラム以上を摂取すると中毒症状が出るとされ、激しい吐き気やめまいが起き、心拍数が上がる。心停止に至った７人はいずれも６グラム以上取っており、中には53グラムを摂取したケースもある。自殺目的の場合もあったが、看護師などの深夜勤務の人が服用する例も多かった。　　調査は、全国の救急医療機関38施設を対象に、11～15年度に救急搬送されカフェイン中毒と判明した人を集計。患者は13年度から急増しており、97人は眠気防止薬を服用、コーヒーやエナジードリンクをあわせて飲んだ人もいた。エナジードリンクだけの中毒は４人だった。　　調査した上條吉人・埼玉医大教授は「カフェイン中毒の危険性が一般の人には十分知られておらず、行政も実態を把握できていない。一度に購入できる眠気防止薬の量を制限すべきだ」と話している。　　カフェインの摂取許容量は定められていないが、海外での目安は成人で１日当たり0.4グラム（マグカップのコーヒー３杯分）程度。エナジードリンクは数本を一気に飲まない限り問題ないとされる。15年には、九州地方の20代男性がエナジードリンクと眠気防止薬を長期間飲み続け、死亡した例が報告されている。 〔共同〕＞　とある。

　"アスベストを吸引（アスベスト被爆）して肺に発生するがんの一種「中皮腫」" という健康被害問題は、決して終息したわけではなさそうである。

　◆ 参照 当誌過去の "アスベスト" 関連記事

　(1)　"中皮腫"の的確な診断に有用な新しい"中皮腫がんマーカー"を発見！(神奈川県立がんセ)／当誌 2017.04.30
　(2)　熊本地震のがれき撤去「石綿(アスベスト)対策急いで！」ボランティアら不安の声！／当誌 2016.05.15


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 石綿使用2万戸超か　公営住宅など、民間調査／共同通信／2017.06.12 - 22:51　は、　　＜発がん性があるアスベスト（石綿）が過去に使われていた公営住宅などが、少なくとも全国で2万2千戸を超えることが12日、民間団体「中皮腫・アスベスト疾患・患者と家族の会」などの調査で分かった。同会はホームページで該当する団地名の一覧表を掲載し、かつて住んでいた人たちに注意を呼び掛けている＞　と報じている。

　＜......同会が、全国の労働基準監督署への情報公開請求などで調べた。内訳は32都道府県にある公営住宅約8700戸と、6都府県の都市再生機構（UR）の住宅や都営住宅など約1万3500戸。多くが1988年以前に建設されていて、除去工事などは実施済みとされる＞　とある。

　"AIの深層学習(ディープラーニング)手法" が、様々な場面で活用されているが、認知症「前兆」の早期発見にも一役買っている、という。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 認知症の「前兆」早期発見　日大工学部／福島民報／2017.06.12　は、　　＜郡山市の日大工学部は、認知症の前段階の軽度認知障害（ＭＣＩ）の有無を一般の健康診断の血液検査結果を使って簡便に判定する方法を開発した。認知症のリスクを早期に発見し、生活習慣の見直しなどで予防につなげる。　ＭＣＩは、健康な状態と認知症の中間の段階。日常生活に支障はないが、認知機能の一部に障害が見られる＞　と報じている。

　＜......認知症の診断は記憶力、言語理解力などを調べる問診や、磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）、陽電子放射断層撮影装置（ＰＥＴ）などを使った精密検査が必要で時間と費用がかかる。受診の機会も限られるため、ＭＣＩから認知症に移行した後に診断される場合が多い。
　新たな判定方法は人工知能（ＡＩ）に使われる深層学習（ディープラーニング）を活用した。過去の膨大な症例から、タンパク質などの血液成分と認知症の進度の関連を調べた結果を基に判定する。健康診断などの血液検査データをそのまま用いるため、手軽で、短時間に認知症に関する多くの症例のリスクの発見が期待できる。研究では９５％以上の精度でＭＣＩの判定が可能だったという。
　現在特許を出願しており、病院や民間企業の健診での活用も検討している。県内のＩＴ企業と連携してスマートフォン向けの診断アプリの開発も進めている。
　酒谷薫教授と大山勝徳准教授が共同研究し、市内の総合南東北病院が協力した。酒谷教授は「超高齢化社会の中で認知症対策の大事な切り札になる」と語った＞　とある。

　"日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターの被曝事故！" については、先日、注目したところだ。＜原子力機構による放射性物質のずさんな管理＞　が指摘されていたわけだが......。（ "ずさんな管理"で作業員"内部被曝事故"！2万2千ベクレル吸い込み、将来のがんリスク！／当誌 2017.06.09 ）

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 被曝の５人、汚染現場に３時間待機...事情聴取へ／YOMIURI ONLINE／2017.06.10 - 18:37　は、　　＜茨城県大洗町の日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターの被曝事故で、作業員５人が事故発生から３時間以上、汚染した現場に待機させられたことについて、原子力規制委員会は週明けにも、原子力機構から詳しい事情を聞く方針を決めた＞　と報じている。

　＜......放射性物質が飛散する事故が起きた場合、汚染の拡大を防止するため、ビニールハウスのような臨時の汚染検査設備を設置する。本来はなるべく素早く設置して、作業員が現場にとどまる時間を短くしなければならない。　　ところが、原子力機構は６日午前の事故発生から２時間後にようやく検査設備の設置を開始。設置完了までにさらに１時間かかった。この間、作業員５人は、プルトニウムなどの核燃料物質が飛び散ったままの分析室内に待機させられた。設備の設置開始までに２時間かかった理由について、原子力機構は「資機材の準備に手間取った」と説明している。　―― 以下略 ――＞　とある。

　"記憶" には、"(単一の）出来事の有無" に関するものがあるだけではなく、"出来事間の時間の順序(時系列)" に関するものがあること、は容易に理解できる。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 出来事の順序を記憶する仕組みの発見　― 過去・現在・将来の出来事は海馬で圧縮表現される ―　理化学研究所　同志社大学／理化学研究所 プレスリリース／2017.06.09　は、　　＜たくさんの写真が収まった思い出のアルバム。それらの写真が何かの拍子にバラバラになったとします。でも、写真の場面場面を思い出すことで、時間の順序通りに並べ直すことができますね。　　このように私たちは日常の出来事を記憶するとき、それぞれの"内容"とともに、その出来事が起きた"順序"を覚えます。経験した出来事に関する記憶は「エピソード記憶」と呼ばれ、脳の海馬という部位が関わっていますが、どのような仕組みで出来事の内容と順序を記憶しているかはよく分かっていませんでした＞　と報じている。

　＜......今回、理研を中心とした共同研究チームは、ラットに音と匂いの情報を組み合わせて与える「組み合わせ弁別課題」という学習をさせ、その最中に海馬の個々の神経細胞の活動を記録しました。すると、音や匂いの情報に対応して選択的に活動する細胞を発見し、それを「イベント細胞」と名付けました。また、ラットの海馬における脳波のシータ波を観測し、出来事を記憶しているイベント細胞がシータ波のどのタイミングで活動しているかを調べました。これらの実験結果から、① 海馬の個々のイベント細胞は、その活動の"強さ"によって出来事の内容を表現すること、② イベント細胞の活動の"タイミング"によって出来事の過去・現在・将来の順序を表現していることが分かりました（図参照）。また、イベントの経過に伴い、イベント細胞の活動のタイミングが時間がとともに前進していく、「位相前進」と呼ばれる現象がみられました。この現象はラットが空間探索を行うときに活動する「場所細胞」で観察されることが知られていますが、イベントを経験しているときに位相前進が起きていることを示したのは、本研究が初めてです。　　この成果は、私たちのエピソード記憶の仕組みを解明する上で重要な知見となります＞　とある。

　がん治療では、"抗がん剤" の投与という手立てが、当たり前のように採用されているのが現状。　少なくない "副作用" への懸念が指摘され続けてきたにもかかわらず、である。
　また、医師をはじめとする医療従事者たちが、"抗がん剤" の "強い毒性" を認識し続けてもきている。（ 参照 抗がん剤の強い毒性！医師/看護師/薬剤師ら「抗がん剤曝露(ばくろ)対策協議会」設立！／当誌 2014.06.30）

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 自分が患者なら...医師の２５％抗がん剤に消極的／YOMIURI ONLINE／2017.06.09 - 07:35　は、　　＜自分が進行がん患者だったら抗がん剤治療を受けるか――。　　そんな質問に対し、医師と薬剤師の４人に１人が消極的という調査結果を、大森赤十字病院（東京都大田区）の佐々木慎・外科部長がまとめた。抗がん剤は、再発や他の臓器への転移がある進行がん患者の標準治療だが、効果や副作用に課題があるだけに、医療関係者の本音が表れた形だ＞　と報じている。

　＜......調査は昨年、同病院に加え東京都と神奈川県でがん治療を手がける大規模病院計５施設を対象に実施。胃がん患者になったと仮定した場合の抗がん剤治療に対する考え方などについてアンケートした。医師５３人、薬剤師２９人の計８２人が回答した。　　自分が進行がん患者だったら「受けたくない」「限定的なら受けても良い」と消極的な回答をしたのは２１人で２５・６％。理由として「根治しない」「時間が無駄」「延命を望まない」「副作用がつらい」ことを挙げた。　―― 以下略 ――＞　とある。

　この種の "放射性物質による被曝事故" は、その場で可視的な被害が確認されずに、予見し難い "がんリスク" が将来に持ち越されるだけに、ことさら警戒が必要となる。　とかく、"熱し易く醒め易いのがお国柄" であってみれば、起こった事態を冷静に引き寄せて受け留めておく必要がありそうだ。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ずさん管理で被曝事故　見えぬ将来のがんリスク　東山正宜／朝日新聞 apital／2017.06.08 - 06:17　は、　　＜日本原子力研究開発機構が起こした国内最悪の内部被曝（ひばく）事故。これまで何度も問題になってきた、原子力機構による放射性物質のずさんな管理が再び繰り返された。作業員が吸ったプルトニウムは体内に長い間とどまり、がんのリスクを高めると指摘されている＞　と報じている。

　＜......■ 慣れと甘さ、大量被曝　　被曝（ひばく）事故があったのは、２６年前に封がされた保管容器の中身を確かめようとした時だった。　　原子力機構の大洗研究開発センター（茨城県大洗町）にある燃料研究棟。６日朝、作業にあたる職員５人が分析室に直径１０センチほどのステンレス製の保管容器を持ち込み、分析用の作業台に載せた。保管容器の中には、プルトニウムとウランなどの酸化物が入ったポリ容器が、二重のビニール袋に包まれて入っていた。　　午前１１時１５分ごろ、５０代の男性職員が６本のボルトを緩めて保管容器のフタを開けると、突然、ビニール袋が破れ、中にあった放射性物質が飛び散った。この職員は２万２千ベクレルのプルトニウムを吸い込み、近くにいた３人の肺からも放射性物質が検出された。保管容器は１９９１年にフタを閉じた後は、一度も開けたことがなかったという。　　原子力機構は「この作業でビニールが破れるとは想定していなかった」と説明。作業マニュアルでも、この作業を密閉された特殊な箱の中ではなく、前面のガラスの一部が開いた状態の作業台で行う手順にしていた。　　職員が付けていたマスクはフィルター付きで口と鼻を覆うタイプだった。どのような経路で吸い込んだかは不明だが、マスクと顔の間に隙間があったり、放射性物質がまだ浮遊しているのにマスクを外したりした可能性が考えられている。顔全体を覆うタイプのマスクを使っていれば、内部被曝は防げたかもしれない。　　原子力機構によると、現場となった燃料研究棟は７４年に完成。その３年後からプルトニウムを使った試験が始まった。高速増殖原型炉「もんじゅ」の新型燃料などを研究開発していたが、役目を終え、１３年度に廃止の方針が決まった。　―― 以下略 ――＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 自食作用止まると急性膵炎　秋田大、治療法開発に期待／共同通信／2017.06.06 - 19:00　は、　　＜重症化すると死ぬこともある急性膵炎は、膵臓の細胞内のタンパク質をリサイクルする「オートファジー」（自食作用）という機能が止まることによって起こるとの研究結果を秋田大や自治医科大などのチームが6日付の英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表した＞　と報じている。

　＜......急性膵炎は国内で年間約6万人が発症、増加傾向にある。原因はアルコールなどが中心だが、不明なものも多く、根本的な治療法はない。成果は治療法開発の手掛かりになると期待される＞　とある。

　がん細胞(組織)に、より直接的な影響(打撃)を与えるために、"放射性物質" を何らかの方法で患部に取り込むというアプローチが追及されてきた。　もちろん、正常細胞への副作用除去が考慮された上での方法によってである。

　◆ 参照 当誌過去の "放射線 体内" 関連記事

　(1)　(再)"特定の温度"で固まる性質を持った化合物×放射線物質と、"がん組織の温度"操作！／当誌 2017.04.28
　(2)　体内で放射線放ち、ピンポイントでがん細胞をたたく薬剤！マウスで効果！(量子科学研)／当誌 2016.06.15
　(3)　放射線"新"治療法研究(京大)！ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)！がん細胞だけを照射破壊！／当誌 2014.08.15


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん治療に放射性薬剤　３２年度にも臨床国内初承認目指す　福医大／福島民報／2017.06.06　は、　　＜福島医大は平成３２年度にも、放射性核種「アスタチン」を用いた最先端がん治療の人への臨床試験に着手する。実用化に向けた研究・開発費として、国の福島再生加速化交付金約１２億円が付いた。アスタチンによるがん治療は国内外で注目を集めており、新薬の有効性と安全性を確立し、国内初となる薬事承認を目指す。県が５日、関連予算を計上した２９年度一般会計補正予算案を発表した＞　と報じている。

　＜......■がん細胞に直接作用　　　アスタチンは、アルファ線を放出する半減期約７時間の放射性核種。体内に投与し、がん細胞に直接、放射線を照射する治療法「放射性同位元素（ＲＩ）内用療法」で使う薬剤の原料となる。　　アスタチンを使ったがん治療のイメージは【図】の通り。特定のがんに集まる抗体などにアスタチンを結合させて製造した薬剤を注射などで体内に投与。直接アルファ線を照射することで、がん細胞を縮小・消滅させる。アルファ線はエネルギーが強い半面、体内では透過力がほとんどないため正常な細胞に与える影響は少ない。　　医大によると、国内で承認されているアルファ線核種を応用したＲＩ内用療法の薬剤は、現時点で前立腺がんが骨転移した際に使用される塩化ラジウムの薬剤しかない。アスタチンを用いた薬剤が薬事承認されれば国内初となる可能性が高いという。　　同大は、先端臨床研究センターに国内の医療機関として初めて導入した最先端機器「中型サイクロトロン」でアスタチンの製造に成功し、医療応用に適した品質や量を確保できるようになった。２９年度内に動物実験を始め、人への臨床試験に向けた研究を進める方針だ。　　３２年度にも予定している臨床試験では、肺や膵臓（すいぞう）などの難治性がんをはじめ、血液の進行性がんなどで効果を確認する。　　―― 以下略 ――＞　とある。

　　高額ながん治療薬"オプジーボ"の治療効果予測の実施については、各所から強く要請されてきた。　だが同時に、その実用化において、患者の小さくない負担（「生検」）などをどう避けるかといった課題が立ちはだかっていたのかもしれない。　できれば、"血液検査" 程度での簡便な効果予測検査で済まないのか、と。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： オプジーボのがん治療効果を予測　年内に臨床研究　シスメックスと京大、不要な投与避ける／日本経済新聞／2017.06.04 - 02:00　は、　　＜血液検査機器世界最大手シスメックスは「オプジーボ」など免疫の働きを高めるタイプのがん治療薬が効くかどうか、事前に血液検査で予測する技術の臨床研究を近く始める方針だ。京都大学と共同で、３～４年内の実用化を目指す。オプジーボは高額なうえ効果が出る人が末期患者の２～３割に限られる。実用化されれば不必要な投与を避けられ、医療費抑制につながる可能性がある＞　と報じている。

　＜......小野薬品工業と米ブリストル・マイヤーズスクイブ（ＢＭＳ）が開発したオプジーボは免疫細胞の働きを抑えるたんぱく質が機能しないように働きかけ、がん細胞への攻撃を促す仕組み。シスメックスと京大の本庶佑名誉教授らのグループはがん患者の血液に溶け込んでいる物質の種類や量を解析すれば薬の効果がどの程度表れるか予測できることを突き止めた。　　京大から提供された患者の血液検体を使い、シスメックスが解析を担う。2017年中にも実際の患者を対象とした臨床研究を始める方針。オプジーボ以外の薬でも実用化をめざす。　　従来は体の中からがん細胞を取り出す「生検」で分析していたが、患者の負担が重いうえ測定する医師の力量で判定が左右される問題もあった。新技術は客観的な数値で判断できるため、的確に予測できると見込む。　　オプジーボは末期がん患者に劇的な治療効果が見込めるとして急速に普及が進んでいる。ただ薬価が高く、医療財政を圧迫するとの声は多い。２月に本来の改定時期を待たずに薬価が半分に引き下げられたが、体重60キログラムの患者が仮に１年間使い続けた場合、約1750万円かかるとされる。効果が出ないまま投与を続けるケースもあり、投与効果の予測や、投与をやめる時期を見極める手法の確立が求められている＞　とある。

　先日注目した記事に、"既存の胃薬" で "うつ病" を改善させる、という実に興味深いものがあった。―― "うつ病"改善、鍵となる物質(タンパク質HPS105)特定！マウス実験で岡山理科大など！／当誌 2017.06.02 ――
　今回は、それよりも、いくらか詳細であるかと思われる記事に目を向けることとする。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： うつ病に関与のタンパク質特定　岡山理大グループ、マウスで実験／山陽新聞／2017.05.31 - 23:29　は、　　＜岡山理科大理学部の橋川直也講師（分子生物学）、橋川成美准教授（薬理学）らのグループは、うつ病に特殊なタンパク質「ＨＳＰ１０５」が関与していることをマウスを使った実験で明らかにした。既存の胃薬を投与すると症状が抑えられることも分かり、新たなうつ病の予防や治療法の開発につながる成果と期待される。論文が３１日付の米科学誌電子版に掲載された＞　と報じている。

　＜......グループは、体内の至る所に存在し、傷付いたタンパク質を修復したり、細胞を保護したりするタンパク質群が、うつ病に関わっているとみて研究。熱などのストレスによって増える「熱ショックタンパク質（ＨＳＰ）」と呼ばれるタンパク質群で、他のマウスから攻撃を受けストレスでうつ状態になったマウスを使って関連性を調べた。　　その結果、うつ状態のマウスでは多くの種類があるＨＳＰのうち「１０５」というタイプが脳内の一部で減少していた。ＨＳＰを増やす働きを持つ胃薬を経口投与すると、うつ症状の特徴である攻撃マウスに対する行動力の低下を抑えることができた。　　さらに、ＨＳＰ１０５は、うつ病など脳の神経疾患に関与することが知られている「脳由来神経栄養因子（ＢＤＮＦ）」というタンパク質の量を増やすことで、うつ症状を抑えている仕組みも突き止めた。　　橋川直也講師は「既存薬であれば新薬の開発に比べて実用化へのハードルは低い。類似薬に同様の効果があるかや、どのような原因によるストレスに対して有効かなど、検討を重ねたい」と話している＞　とある。

　厚労省の"がん対策の本気度"が、"受動喫煙の目標先送り！"の判断から透けて見える！？　のだとすれば、国民は自衛に徹する！ほかなかろう......。

　◆ 参照 当誌過去の "がん死亡率" 関連記事

　(1)　"がん対策次期計画"、"死亡率目標"は目指されるも従来の"20%という数値目標"は撤回!?／当誌 2017.04.17
　(2)　「予防医療後進国・日本　がん検診受診率はOECD最低レベル」は事実だとしても......／当誌 2017.01.31
　(3)　＜......がんの死者は減らない――。　政府は......今年末までの１０年間で２０％減の７３．９人にする目標を立てていたが、推計では１７％の減少にとどまるという。　その原因を喫煙率の高さとがん検診受診率の低さとしている。......何が原因なのか。　「政府の取り組みが不十分なのです。　死亡率を下げる一番簡単な方法が喫煙者を減らすことなのに、国はたばこを買いにくくしたり吸いにくくする取り組みを積極的に進めていない。たばこの税収が欲しいので本気で危険性を訴えないのでしょう。」とは医学博士の米山公啓氏だ......＞　（ 減らない"がん死亡率"！医師は指摘"政府の取り組み不十分"！喫煙率/がん検診受診率！／当誌 2014.00.00 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん検診率50％に向上へ　厚労省、受動喫煙の目標先送り／共同通信／2017.06.02 - 20:44　は、　　＜厚生労働省は2日、有識者によるがん対策推進協議会を開き、今後6年間の国の取り組みを定める「第3期がん対策推進基本計画案」をまとめた。がんの早期発見に向け検診の受診率を50％、疑いがあった場合に進む精密検査の受診率を90％に高める目標を掲げた。　　がん予防のために受動喫煙を防止する目標は先送りし、7月にも予定する閣議決定までに厚労省が定める。協議会では委員全員が受動喫煙ゼロの目標を求めたが、厚労省は飲食店などの受動喫煙防止策を巡る自民党との協議の行方を見ながら決める方針＞　と報じている。

　＜......基本計画案はがんの死亡率減少を狙い、予防と検診を強化する＞　とある。

　"がん死亡" の抑制には、"喫煙および受動喫煙" の抑制・禁止が不可欠だと常識化しているにもかかわらず、自民党政府の、相変わらずの "問題先送り" 姿勢、本気度無きパフォーマンスが、未来を憂う人々を悲しませている。

　◆ 参照 最近の "受動喫煙" 関連記事

　○　＜厚生労働省が、策定中の第3期がん対策推進基本計画に盛り込むことを検討していた「飲食店での受動喫煙ゼロ」の新目標を撤回する方針を固めたことが1日、分かった。　　受動喫煙防止を巡っては厚労省と自民党との協議が難航し、健康増進法改正案の国会提出のめどが立っていない。......＞　（ 受動喫煙ゼロ目標を撤回　厚労省、がん基本計画／共同通信／ 2014.00.00 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 肺がん患者9割が受動喫煙不快　自民・大西氏の発言受け、調査／共同通信／2017.06.01 - 17:55　は、　　＜各地の肺がん患者でつくる「日本肺がん患者連絡会」は1日、患者の91％が受動喫煙を「不快だ」と答えたとのアンケート結果を公表した。　　自民党の大西英男衆院議員（東京16区）が、受動喫煙対策を巡る党会合の議論で「（がん患者は）働かなくていい」との趣旨の発言をしたことを受け、肺がん患者に緊急アンケートを実施。215人が回答した＞　と報じている。

　＜......肺がんになってから受動喫煙の機会があった場所は「飲食店」が最多の88％で、職場で受動喫煙を受けたと回答したのは31％だった。　　なぜ不快と感じるかについて、がんの再発や悪化への恐怖があるとの意見が多かった＞　とある。

　うつ病改善物質" の特定に伴って、新たな "うつ病治療薬" が、"開発される方向にあるようだ。

　◆ 参照 当誌過去の "うつ病改善物質" 関連記事

　○　＜うつ病を改善する化合物をマウスで特定したと、大阪大のチームが25日付の米専門誌電子版に発表した。改善には、記憶をつかさどる脳の「海馬」で神経細胞が新たに作り出されることが重要とされる。この化合物は神経細胞を新生、増加させる働きがあり、新規治療薬の開発につながる可能性がある......＞　（ "うつ病"の改善物質（海馬の神経細胞を新生/増加）を特定！新規治療薬に期待！(阪大)／当誌 2017.04.27


　今回注目する下記引用サイト記事 ： うつ病改善、鍵となる物質特定　マウス実験で岡山理科大など／共同通信／2017.06.01 - 03:00　は、　　＜うつ病を改善させる鍵となるタンパク質を、マウスを使った実験で特定したと、岡山理科大などのチームが31日付の米科学誌電子版に発表した。　　このタンパク質を増加させる薬剤をマウスに投与すると、症状が改善することも確かめており、新たな治療薬としての活用が期待できるという＞　と報じている。

　＜......チームは、ストレスを与えてマウスをうつ状態にすると、脳内でHSP105というタンパク質が減少することに着目。　　テプレノンという胃薬にはHSP105を増やす作用があり、マウスをうつ状態にしながら投与するとHSP105が増加し、その後、うつ症状が改善した＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 喫煙の死者、700万人　貧困生む原因とWHO／共同通信／2017.05.30 - 19:07　は、　　＜【ジュネーブ共同】 世界保健機関（WHO）は30日、喫煙による死者は世界で年間700万人以上に達し、その8割以上が低・中所得国に集中していると発表した。喫煙は健康被害などをもたらし、貧困を生む原因になっていると警告している。5月31日の「世界禁煙デー」に合わせ、たばこの害を訴えるのが目的＞　と報じている。

　＜......WHOはこれまで、喫煙による死者を年間約600万人としてきたが、最新の統計に基づき増やした。また健康被害に伴う医療費などで1兆4千億ドル（約155兆円）の経済損失を与えているとも指摘。対策として、たばこへの課税強化と値上げが有効だとしている＞　とある。