yasuo hirose: 2017年1月 アーカイブ

　いわゆる "予防医療" には、ややもすると "無謬(むびゅう)の真理(?)" であるがごとき響きが伴う。　しかし、いろいろと複雑な問題も潜伏していて、額面どおり受け容れるにはややムリがありそうな気配でもある。

　◆ 参照 当誌過去の "がん検診" 関連記事

　(1)　＜"がんは発見したら直ちに手術" という従来からの対応は、いささか過剰な治療ではないのかという議論が、少なくとも米国では広がっているという。　また、同様の意味合いで、"がん検診の過剰さ(?)" を懸念する声もある＞　（ 初期のがん、治療すべきか ― 議論促す日米の研究結果　甲状腺がんと"活発な監視療法"／当誌 2014.00.00 ）

　(2)　＜"がん検診＆早期発見" については、一方で "有無を言わさぬ" ごとき喧伝があるだけではなく、他方では "無愛想" なほどの "否定論" もある......＞　（ "がん検診＆早期発見"は無意味？　治療で"寿命縮める"？　本当に受けるべき検診は？／当誌 2015.07.16 ）

　(3)　"がん検診"のデメリットの一つ、"偽陽性"！"要精密"でも余り心配し過ぎる必要はない！／当誌 2015.06.03

　(4)　減らない"がん死亡率"！医師は指摘"政府の取り組み不十分"！喫煙率/がん検診受診率！／当誌 2015.05.25

　(5)　＜いわゆる "がん検診" は、"早期発見、早期治療" が決まり文句として唱えられ、多くの人々が概ね賛同するかたちで対応されているのかもしれない。　　ところが、"がん" というものは "早期発見された場合" には、"早期治療によって治せる" と限ってはいない点、そこが問題なのだそうである。　　つまり、"がん" は、"小さな腫瘤をより早く発見"＝"克服可能性大" という分かりやすい図式が成り立つような単純な構造ではなさそうなのである......＞　（ がん検診 "早期発見"の功罪！しかし"早期発見"には実はさまざまな"害"があるのです！／当誌 2014.07.30 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 予防医療後進国・日本　がん検診受診率はOECD最低レベル／ガジェット通信／2017.01.30 - 07:00　は、　　＜日本の予防医療の現状に、国民はもっと危機感を抱くべきだと指摘するのは医師で医療ジャーナリストの森田豊氏だ。　　「これからの時代、本当に重要なのは病気になってから治療する昔ながらの医療でなく、予防のための医療、具体的にはワクチン接種やがん検診、人間ドックなどです。それらの普及が、欧米に比べて大きく遅れている状況があります」　　本誌・週刊ポスト前号では〈老化は『ワクチン』で防ぐ！〉と題し、病気の根本原因となる「老い」をターゲットとした抗加齢医学の最新情報をレポートした。そこでは認知症やがん、感染症を予防する「ワクチン」をはじめ、病気を未然に防ぐ取り組みに世界中の医療関係者が注力していることを報じた。　　森田氏は、そうした潮流があるにもかかわらず日本が予防医療の後進国であることに警鐘を鳴らしているのだ＞　と報じている。

　＜......実際、日本の予防医療が先進国の中で低レベルだと示すデータは多い。最たるものは、他国では接種が義務づけられているワクチンが日本では義務化されていない「ワクチンギャップ」の存在である。　　たとえば日本では、発症すると激しい下痢や嘔吐で重症化する割合が高い「ロタウイルス」や「おたふく風邪」のワクチンを公費負担の定期接種としていない。いずれも、WHO（世界保健機関）が接種を推奨し、多くの先進国が公的予防接種とするワクチンである。　　また、細菌性髄膜炎を発症する「ヒブ」や「小児用肺炎球菌」のワクチンが2013年度、「B型肝炎」が2016年10月にようやく定期接種化されるなど、国の対応の遅れが際立つ。そして、森田氏は「がん検診も遅れている」と指摘する。　　「欧米のがん検診受診率は70～80％と高いが、日本は30～40％程度です。とくに子宮頚がんやマンモグラフィーを受診する割合は先進国のなかで極端に低い」　　普及啓発がさかんに行なわれている印象が強いがん検診だが、受診率はOECD最低レベルというから驚かされる。　　※週刊ポスト2017年2月10日号＞　とある。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 「がんでも、なぜか長生きする人の『心』の共通点」保坂隆著／日刊ゲンダイ／2017.01.28　は、　　＜日本人の２人に１人が一生のうちにがんを経験するといわれる近年、注目が高まっているのが、「精神腫瘍学」だ。がんと心の関係を研究する学問であり、心のあり方が、がん治療そのものを左右することが明らかになってきた＞　と紹介している。

　＜......がん患者の２割がうつ病を併発しているというデータがあるが、うつ病は免疫機能を低下させ、がん細胞と戦うナチュラルキラー細胞の活性度も急降下させる。結果、うつ病を併発している患者の方が転移や再発の確率が高まったり、寿命にも悪影響を及ぼすことが分かっているのだという。　　本書では、精神腫瘍学の第一人者が、がんと診断されたときの心の持ち方を伝授。例えば、がんが分かったとき大抵の患者は「自分の何がいけなかったのか」と考えがちだが、"原因"を追求したところで得るものはほとんどない。それよりも、がんになった"意味"を考えるようにし、がんを通して学ぶべきことを追求する。これは、うつ病対策にも有効だ。　　ＳＮＳを通じて「がん友」とつながることもお勧めだという。体験や不安をシェアすることは、孤独になりがちな心を支える大きな力となる。心が体にもたらす影響を、再認識させられる。（朝日新聞出版 １０００円＋税）＞　とある。

　"iPS細胞"（人工多能性 "幹細胞" )が注目されるほどには注目されていないかに見えるのが "幹細胞" という存在なのかも知れない。　"多能性" の原点だとも言える "幹細胞" には、さらなる関心が向けられて良いはずであろう。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 幹細胞化促す共通遺伝子を発見　動物と植物で初／共同通信／2017.01.27 - 20:00　は、　　＜これまで全く違う仕組みで、さまざまな組織になる幹細胞ができると考えられてきた動物と植物で、幹細胞化を促進する共通の遺伝子があることを、自然科学研究機構基礎生物学研究所（愛知県岡崎市）などの研究チームが初めて突き止め、27日付の英科学誌電子版に発表した＞　と報じている。

　＜......基生研の玉田洋介助教（発生生物学）は「植物が動物よりも幹細胞化しやすい理由や、幹細胞の進化の仕方を解明する手掛かりになるかもしれない」と話した。　　共通する遺伝子は、動物にあり人工多能性幹細胞（iPS細胞）の誘導に使われる「Lin28」と、コケの一種ヒメツリガネゴケで幹細胞化を促進する「PpCSP」＞　とある。

　"記憶" には、一方で "思い出せなくなった記憶" という問題があるとともに、他方では、＜つらい記憶が突然よみがえる心的外傷後ストレス障害（PTSD）＞　という問題がある。

　◆ 参照 当誌過去の "記憶" 関連記事

　(1)　＜アルツハイマー病のマウスを使った実験で、思い出せなくなった記憶を引き出すことに成功したとの研究成果を、理化学研究所の利根川進・脳科学総合研究センター長らが、英科学誌ネイチャーで１７日発表する。研究チームは「アルツハイマー病は、記憶が消えるのではなく、記憶を思い出す機能が働かなくなる病気であることを示唆する結果だ」としている......＞　（ "記憶を担っているとみられた脳細胞"を刺激するとマウスの記憶が戻る！(利根川進氏ら)／当誌 2016.03.20 ）

　(2)　＜......アルツハイマー病の初期症状の「物忘れ」が生じる仕組みの解明につながる成果。利根川氏は「患者は記憶を正しく形成できないのではなく、思い出せないだけかもしれない」と話している＞　（ 初期アルツハイマー病で失われた記憶、脳の神経細胞を働かせて取り戻し成功！マウスで／当誌 2016.03.18 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： つらい記憶、忘れられる？　富山大、マウスの脳操作で／共同通信／2017.01.27 - 04:00　は、　　＜水を飲むと電気ショックの恐怖感を感じるように訓練したマウスの脳に光ファイバーの光を当てて制御する手法で、恐怖記憶を思い出さないようにすることができたと、富山大などのチームが27日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した＞　と報じている。

　＜......つらい記憶が突然よみがえる心的外傷後ストレス障害（PTSD）の症状は、日常のささいな記憶が引き金になることがある。今回の手法は脳を傷つけなくてはならないという問題点があるが、井ノ口馨・富山大教授は「将来的にPTSDの治療に応用できる可能性がある」と話している＞　とある。

　事によったら、"他に原因(?)" が潜んでいるのかもしれないのだが、とりあえず "がん検診" のあり方に問題がありや無しや、が注目されたというところだ。

　◆ 参照 当誌過去の "がん検診" 関連記事

　(1)　＜国立がん研究センターは21日、がんによる75歳未満の死亡率が減った割合が2005年からの10年間で約16％にとどまったと発表した。国が目標とする20％減は達成できないと予測されていたが、実測値で裏付けた......＞　（ 要するに"がん死者が減らない"！目標下回り、16％減に止まる！(国立がん研究センター)／当誌 2016.12.23 ）

　(2)　減らない"がん死亡率"！医師は指摘"政府の取り組み不十分"！喫煙率/がん検診受診率！／当誌 2015.05.25

　(3)　もっと減っても良さそうな"がん死"減少率の目標達成が困難！厚労省が対策再検討へ！／当誌 2015.05.22


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん死亡率最悪の青森 検診の質に問題も／NHK NEWS WEB／2017.01.25 - 04:53　は、　　＜がんによる死亡率が１２年連続で全国最悪となっている青森県が、県内の市町村のがん検診を調べたところ、一部の自治体で検査方法が不適切など、検診の質に問題があることがわかりました。専門家は、「検診の質をどう保つのかは全国共通の課題でほかの都道府県でも調査を進め質の管理を徹底してほしい」と話しています＞　と報じている。

　＜......がんによる死亡率が１２年連続で全国最悪となっている青森県は、法律に基づいて市町村が実施している「がん検診」について、去年９月から独自調査を進めていて、中間報告をまとめました。　　それによりますと、一部の自治体では大腸がんの一次検診で、便に血が混じっていた人には、本来、内視鏡による精密検査をしなければならないのに、もう一度同じ検査をして、血が混じっていなければ内視鏡による検査をしないなど方法が不適切な医療機関があったほか、医療機関ごとに検査キットがバラバラなのに、市町村が実態を把握していないなど、検診の質や管理の問題が確認されたということです。　　青森県では、がんの見落としにつながるおそれもある<として、さらに詳しく調査することにしています。　　がん検診に詳しい国立がん研究センターの斎藤博部長は、「がん検診には多くの医療機関がかかわるため検査方法などにばらつきが生じやすく、青森県が抱える課題は全国に共通する。ほかの都道府県でも青森県のような調査を進め、質の管理を徹底してほしい」と話しています＞　とある。

　"水俣病" は、熊本県水俣市のチッソ水俣工場から "メチル水銀" が八代海（不知火海）に流出し、汚染された魚介類を食べた住民らが手足のしびれや視野狭窄などを発症した病気である。1956年5月1日に公式確認、68年に公害病と認定された。

　◆ 参照 当誌過去の "水俣病" 関連記事

　○　＜熊本県水俣市の環境省国立水俣病総合研究センター（国水研）は８日、手足のしびれなど水俣病特有の症状軽減に、くも膜下出血の治療薬が効く可能性があると発表した。数年内の臨床試験を目指す方針で、水俣病初の治療薬として実用化も期待できるとしている。／　　水俣病には根本的な治療薬はなく、リハビリ療法や鎮痛剤の投与に限られてきた。そのため、環境省は研究費として、２０１５年度予算の概算要求に２３００万円を計上しており、治療薬の開発を強化する。／　　この薬は「ＲＯＣＫ阻害剤」と呼ばれ、特定のタンパク質の働きを低下させる特徴がある。くも膜下出血の治療薬としてすでに実用化されている＞　（ "水俣病"の症状軽減に効く可能性！　"くも膜下出血"の治療薬(既存薬)＝ROCK阻害剤！／当誌 2014.09.10 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 水俣病原因物質、防御機構を破壊　水銀中毒の治療薬開発に期待／共同通信／2017.01.25 - 04:51　は、　　＜水俣病の原因物質であるメチル水銀を摂取すると、小脳などの脳血管に特定のタンパク質が生じ、脳内への有害な物質侵入を防ぐ仕組みが壊れ、血中の物質が漏れ出しているのを、新潟大脳研究所神経内科の下畑享良准教授らのチームがラットを使った研究で突き止め、24日付の米オンライン科学誌プロスワンに発表した＞　と報じている。
　＜......水俣病では、体の円滑な動きをつかさどる小脳や視覚に影響する大脳の後頭葉に障害が出て、ふらつきや視野狭窄の症状が現れる原因が分かっておらず、病態解明につながる可能性がある。　　下畑准教授は「メチル水銀中毒の初期段階に有効な治療薬の開発が期待できる」としている＞　とある。

　"移植手術用のiPS細胞" は、その作製での時間や費用を圧縮すべく、＜拒絶反応が起きにくいiPS細胞を作って備蓄＞（ストック）するシステムが採用されている。

　◆ 参照 当誌過去の "iPS細胞 備蓄" 関連記事

　(1)　＜再生医療向け "iPS細胞" に関しては、"他人のiPS細胞" を増殖、備蓄、移植することが大方の趨勢となり始めている。　もちろん、"拒絶反応" の回避策が講じられた上での話ではある。　そして、さらに "より高品質なiPS細胞" を目指した、"臍(さい)帯血" からの "iPS細胞" 作製も手掛けられている。＞　（ iPS細胞での再生医療推進に向け京大iPS研、"さい帯血"バンクと連携！細胞の備蓄推進！／当誌 2016.09.21 ）

　(2)　再生医療の備蓄向け"iPS細胞"を"新生児臍帯血"で作製！成人からのより高品質！(京大)／当誌 2016.08.21


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 京大、iPS細胞提供を一部停止　試薬取り違えの可能性／共同通信／2017.01.23 - 19:27　は、　　＜京都大は23日、再生医療用に備蓄した人の人工多能性幹細胞（iPS細胞）を外部の研究機関に提供するストック事業で、iPS細胞作製の際に使う試薬を取り違えた可能性があるとして、提供を一部停止すると発表した。　　今後、製造管理体制を強化するとした＞　と報じている。

　＜......iPS細胞を利用する際、患者自身の細胞から作ったiPS細胞を組織や細胞に変化させて移植すれば拒絶反応は起きないとされるが、時間や費用がかかる。このため京大は、拒絶反応が起きにくいiPS細胞を作って備蓄し、広く迅速に提供するiPS細胞ストックを構築している＞　とある。

　"QOL = Quality of Life" (「生活の質」) という言葉が、医療分野で注目され、重視されるようになって久しい。　そして、今、"QOD = Quality of Death(Dying)" (「質の高い死とは」) が問われる時機到来の観がありそうな気配である。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： ＱＯＤ　生と死を問う　第４部　［ＱＯＤ　生と死を問う］　死を語る（上）一人で逝く覚悟必要　五木寛之さん／yomiDr. ヨミドクター／2017.01.23　は、　　＜世界で最も高齢化が進む日本で、私たちは老いや死をどう受け止めていけばよいのか。質の高い死について考えるシリーズの第４部では、識者の言葉から、やがて訪れる「多死社会」への向き合い方を探る。初回は、戦中、戦後を通して人と死を見つめてきた作家、五木寛之さんに聞いた。（聞き手・手嶋由梨）＞　と報じている。

　＜......高齢化が騒がれているけれども、その後に、６５０万人の団塊の世代が一斉にこの世から退場していくわけです。大量の要介護老人と、大量の死者が周囲にあふれかえる時代がくる。　　まさに未曽有の事態です。これまでの歴史で経験したことがなく、今はまだ解決法もノウハウもありませんから、手探りでやっていくしかありません。　　近代は、個人としての老いや死を問題にしてきましたが、これからは社会全体でどう受け止めていくかが課題になります。政治や経済の問題だけでなく、宗教のような、集団的思想がクローズアップされるんだろうと思います。　　老いや死に対して、安らかな、落ち着いた境地があるというふうに想像するのは幻想でしょう。年老いるというのは、そんなにきれいなものじゃありません。身体が次第に崩壊していく中、肩身を狭くして生きていくことなのですから。昔は高齢者が少なかったから大事にされたが、若者より高齢者の方が多くなれば、そうはいかなくなる。　　　......　　　多くの人が、家族との絆も薄れる中で、自らの老いや死と向き合わねばならない時代です。子や孫に囲まれて、息をひきとるようなことは、もうあり得ないと思ったほうがよいのではないか。最期は、一人でこの世を去る覚悟を持たないといけない時代でしょう。　　僕は、老いさらばえていく姿を、むしろ家族に見られたくない。単独死、孤独死が、悲惨だとは思いませんね。　　 ◇いつき・ひろゆき 　作家。１９３２年、福岡県生まれ。『蒼ざめた馬を見よ』で直木賞、『青春の門　筑豊篇』ほかで吉川英治文学賞を受賞。昨年刊行された「玄冬の門」（ベスト新書）では、高齢期の生き方や最期の迎え方を説いた。
　■ 推計１６０万人超...２０３０年 年間死者数　　日本では戦後、寿命が延び、高齢化が急速に進んだ。現在、平均寿命は男性８０歳、女性８７歳。人口に占める６５歳以上の割合（高齢化率）は２６．７％（２０１５年）と、世界で最も高い。　　高齢者が増えた後には、「多死社会」がやってくる。１年間に亡くなる人の数は、１９７０～８０年代は７０万人台だったが、１５年には１３０万人になった。人口が多い団塊の世代（１９４７～４９年生まれ）が全員８０歳以上になる３０年には、１６０万人を超える見通しだ。
　◎ＱＯＤ＝Ｑｕａｌｉｔｙ　oｆ　Ｄｅａｔｈ（Ｄｙｉｎｇ）　「死の質」の意味＞　とある。

　 "乳がんは、自分で観察したりふれたりすることによって発見できる可能性が高いがん" である、としばしば指摘されているが......。

　◆ 参照 当誌過去の "乳がん" 関連記事

　(1)　北斗晶さんの呼びかけには"医学的に疑問"と近藤 誠医師！"マンモ検診"は無意味故に！／当誌 2016.12.20

　(2)　乳がん検診、見直しを！定期検診:マンモグラフィーを受けていたのに進行がんが発覚！／当誌 2016.10.31

　(3)　"乳がん"の発症を抑える"遺伝子(Nrk遺伝子)"をマウス実験で突き止めた！(東工大など)／当誌 2016.10.23


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 孤立で乳がん死のリスク増／47 NEWS - 医療新世紀／2017.01.17　は、　　＜乳がん患者が社会的に孤立していると、再発や死亡のリスクが高まるとの研究を米国などのチームが米医学誌に発表した＞　と報じている。

　＜......診断後２年以内の社会的なつながりが分かっている米国と中国の乳がん患者約９２７０人を平均１０年半余り追跡したところ、約１４５０人が再発、９９０人が乳がんで亡くなった。周囲と緊密な関係があった患者と比べると、孤立していた患者は再発リスクが４割、乳がんで死亡するリスクは６割高く、特に１期、２期といった早期のがんで関連が強かった。　　チームは、医師は乳がんの診断に当たって患者が社会的に孤立していないかにも注目すべきだとしている＞　とある。

　"医者の言いなり"、"医療機関のなすがまま" となりがちなリスキーな現状に対する "一大警鐘！" となり得る事件ではなかろうか。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 延べ1万人超に無断採血、大阪　市の集団健診、貧血検査用／共同通信／2017.01.20 - 17:08　は、　　＜大阪市は20日、市の集団健診を委託した社会医療法人愛仁会の総合健康センター（大阪府高槻市）が、受診者延べ1万1479人に対し、必要のない貧血検査用の追加採血を本人に無断で行っていたと発表した。大阪市以外の自治体でも同様の事例があるといい、同法人が調べている＞　と報じている。

　＜......市によると、同法人は2015年度から健診業務を受託。本来、貧血検査用の採血は医師が必要と判断した受診者に限り、説明の上、通常の血液検査の際に追加で行う。だが健診担当者が採血漏れを恐れ、必要の有無にかかわらず受診者全員に追加採血をするよう業務マニュアルを書き換えていた＞　とある。

　がん免疫薬「オプジーボ」は、"効き目の高さ"、"患者による効き目の表れ方のバラツキ"、そして何よりも "高額さ" などの絡みで、大きな物議を醸すと同時に、"特殊な対応策" ( 効果予測の導入、他の薬の併用推奨 ) を副産物として随伴させても来た。

　◆ 参照 当誌過去の "オプジーボ 効き目" 関連記事

　(1)　免疫治療薬「オプジーボ」　"投与前に効果の有無が予測できる指標"を探す研究の開始！／当誌 2017.01.03

　(2)　"オプジーボ"！難治性の"皮膚血管肉腫(CAS)"への効果の可能性を確認！(京大チーム)／当誌 2016.11.12

　(3)　がん免疫薬オプジーボの効き目を採血で判別！「9型ヘルパーＴ細胞」の量測定！(京大)／当誌 2016.10.25


　今回注目する下記引用サイト記事 ： オプジーボと特定の薬を併用、がん攻撃する力強化か／朝日新聞／2017.01.17 - 05:02　は、　　＜がん免疫薬「オプジーボ」と、細胞内のミトコンドリアを活性化する薬を併用すると、がんを攻撃する力が強まる可能性があることを、京都大の本庶佑名誉教授らの研究チームがマウス実験で明らかにした。１７日、米科学アカデミー紀要に発表する。来年度にも肺がんの患者向けに、オプジーボと併用する治験を始める＞　と報じている。

　＜......オプジーボは、免疫のブレーキ役の分子「ＰＤ―１」の働きを抑え、免疫ががん細胞を攻撃できるようにする薬。進行したがんでも効果を示す報告がある一方、効かない患者もいる。　　本庶さんらは、がんを攻撃する際、免疫細胞が多くのエネルギーを使って増えることに注目。大腸がんのマウスに、オプジーボと同じようにＰＤ―１の働きを抑える薬に加え、細胞内でエネルギーを作るミトコンドリアを活性化する様々な薬を注射したところ、がんはほとんど増えなかった。　　すでに市販され、ミトコンドリアを活性化させる働きもある高脂血症治療薬「ベザフィブラート」を併用しても効果があった。一方、ＰＤ―１の働きを抑える薬だけを与えたマウスでは、がんの増殖は遅くなったものの、少しずつ大きくなった。　　今回はマウスでの実験だが、現在はオプジーボの効果がない患者の治療につながる可能性がある。京大と九州大、先端医療振興財団（神戸市）は来年度にもおもに安全性を調べる治験を始めるという。　　研究グループの茶本健司・京大特定講師は「ミトコンドリアがどの程度活性化しているかを見れば、（オプジーボなどの薬が）有効かを事前に判定できる可能性がある」と話している。　（合田禄）＞　とある。

　がんの発症が、"遺伝子変異"（"変異細胞"）を原因としていることは知られている。　それでは、ほぼ日常的に生じているとも見られる "変異細胞" 自体はどのように推移してゆくのだろうか。　どうも、すべてががんの発症に至るわけでもなさそうである。

　◆ 参照 当誌過去の "変異細胞" 関連記事

　(1)　"前がん細胞"の排除を高める化学物質(VC1―8)を発見！がん予防薬の開発に期待！(北大)／当誌 2015.11.14

　(2)　＜北海道大学の藤田恭之教授らによる研究グループは、正常上皮細胞内のフィラミンとビメンチンというタンパク質が初期がん細胞を取り囲むことで、上皮組織から排除していることを明らかにした。......今後は、本研究成果を用いて「隣接する正常な細胞にがん細胞を攻撃させる」という新たながん治療が実現できると期待されている......＞　（ 正常細胞による"がん攻撃力"強化！北大チームが"低分子化合物"発見！がん予防薬に道！／当誌 2015.10.29 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん排除にたんぱく質関与＝ハエで仕組み解明－京大／ＪＩＪＩ.ＣＯＭ／2017.01.17 - 01:10　は、　　＜京都大の井垣達吏教授（遺伝学）らの研究チームは、細胞ががんの元になる変異細胞を排除する際、表面にあるたんぱく質が関与していることをハエを使った実験で確認したと発表した。論文は１６日付の英科学誌ネイチャー電子版に掲載された＞　と報じている。

　＜......がんは遺伝子の一部に変異を起こした細胞が徐々にがん化して発生する。研究チームは、ショウジョウバエの変異細胞の表面にあるたんぱく質「ＰＴＰ１０Ｄ」と、正常細胞の表面にあるたんぱく質「Ｓａｓ」が結合すると、変異細胞の増殖が抑えられ、死にやすくなることを突き止めた。
　人間でもＰＴＰ１０Ｄに類似したたんぱく質ががんに抑制的に働くことが知られている。研究チームは、今回発見した仕組みにより、新たながん治療法を開発できる可能性があるとしている。今後、哺乳類でも実験したい考えという＞　とある。

　「特別養護老人ホーム（特養)」への入所については、"待ち行列（待機)" が大前提となっている、とは聞いていた。　が、その深刻度は緩和されてはいないようである。

　◆ 参照 当誌過去の "介護" 関連記事

　○　「地域包括ケアシステム/地域包括支援センター」とは？介護、予防相談の一体的窓口！／当誌 2016.01.18


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 特養、全国で半数近くが人手不足　うち1割で利用者制限／共同通信／2017.01.17 - 16:41　は、　　＜全国の特別養護老人ホーム（特養）を対象に独立行政法人福祉医療機構が実施したアンケートで、職員が不足しているとの回答が46.9％、足りているが53.1％だったことが17日、分かった。不足と回答した特養のうち1割で、併設施設も含めた利用者の受け入れ制限をしていた＞　と報じている。

　＜......アンケートは2016年7～8月に実施。機構の融資先の特養3365カ所を対象とし、770カ所（22.9％）から有効回答を得た。　　人手を確保できない理由としては「地域の労働人口が減少」「地域に介護施設が増加」と回答。景気回復の影響により「他業界と比較して待遇面で見劣りしている」とした特養もあった＞　とある。

　最近、医療機関や介護施設に向かうと、「地域包括ケアシステム／地域包括支援センター」という名称を目にすることが多くなった。　正直言って、これまで馴染みのなかった言葉かと思われるが、介護、医療分野の問題がクローズアップされる現在、そして今後、この言葉はどうも注目度を増して行きそうな気配である。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 地域包括支援センターとは　介護、予防相談の一体的窓口／どうしん ウェブ／2017.01.16　は、　　＜≪質問≫　地域包括支援センターとは、どのような組織で、どういう場合に利用できるのでしょうか。　　≪回答≫　厚生労働省は、団塊の世代が７５歳以上となる２０２５年をめどに、住まい・医療・介護・介護予防・生活援助を一体的に提供する「地域包括ケアシステム」という仕組みの構築を目指しています。高齢者が重い要介護状態となっても、住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを亡くなるまで続けられるようにするのが目的です。この「システム」の中心となる機関が、地域包括支援センターです＞　と解説している。

　＜......０６年の介護保険法改正で制度化され、すべての市町村に設置されています。人口規模によって各市町村の設置数は異なりますが、全道で２７１カ所（１６年４月現在）あります。自治体のほか、自治体から委託された社会福祉法人や医療法人などが運営しています。　　主な仕事は「総合相談」と「介護予防支援」です。　　総合相談では、主に介護に関する相談を受けていますが、それ以外にも医療や子どもに関する心配ごと、障害に関することなども相談できます。相談のたらい回しとならないよう必要なサービスにつなぐ支援をします。介護に関する相談は多種多様であらゆる相談が寄せられていますので、どんなことでも相談していいと思います。　　また、高齢者虐待に関する相談窓口にもなっており、家庭内や施設などで起きている虐待について行政と連絡を取りながら対応し、高齢者の権利を守る支援をしています。　　さらに、直接住民の方々に関わることではありませんが、地域で活動するケアマネジャーの相談も受けており、ケアマネジャーが困った場合やアドバイスをもらいたい場合などに支援をしています。　　介護予防支援では、要支援の人のケアプランの作成のほか、要支援認定は受けていないけれど、市町村などが実施する介護予防事業に参加したい人などの予防プランも作っています。　　介護予防事業は１５年の介護保険法の改正で、１７年度をめどに市町村事業に移行しますが、従来通り、地域包括支援センターが窓口となります。相談する中で予防プランに結びつくこともありますので、生活する上で、あるいは今後のことを考える上で心配になったことがあれば、センターに相談してください。　　なお、地域包括支援センターには保健師、社会福祉士、主任ケアマネジャーが配置され、チームを組んで支援を行っています。　　さらに近年、認知症の方に関する介護問題が多くなっていることから、認知症の人やその家族に早期に関わる「認知症初期集中支援チーム」が置かれる地域包括支援センターもあります。認知症の専門医と医療と介護の専門職がチームを組み、早い段階から関与することで早期診断・早期対応ができるようになっています。このチームは近い将来すべての市町村に置かれるようになりますので、認知症に関する相談が今以上にしやすくなると思います。　　地域包括支援センターについての問い合わせはお住まいの市町村窓口にお願いします。　（北海道老人福祉施設協議会会長、特別養護老人ホーム厚別栄和荘総合施設長　瀬戸雅嗣）＞　とある。

　 "クスリ万能主義、クスリづけ" の風潮が危惧され続けて久しい。 "副作用" のない薬はない！　と言われるだけに憂慮される事態である。　しかも、それが "子どもにも押しつけられている" となると、残酷きわまりない現状だと言わざるを得ない。

　◆ 参照 当誌過去の "抗精神病薬" 関連記事

　○　認知症高齢者の"抗精神病薬"/服用開始3～6か月:死亡リスク2倍！現場の事情とは言え!?／当誌 2014.00.00


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 知的障害児1割に精神病薬　長期処方は副作用リスクも／共同通信／2017.01.14 - 17:15　は、　　＜知的障害のある子どもの約１割に、統合失調症の治療薬である抗精神病薬が処方されていることが、医療経済研究機構（東京）などの研究チームによる調査で分かった。このうちほぼ半数には年300日以上と長期にわたり薬が出ていた＞　と報じている。

　＜......知的障害には、自傷行為や暴力などの行動障害を伴う場合があり、薬はその治療のためとみられるが、長期の使用には副作用のリスクもある。　　世界精神医学会は精神疾患が原因でない行動障害には、特性に応じた環境調整などを勧めている。同機構の奥村泰之主任研究員は「日本では知的障害児の行動障害に診療の指針がなく、薬物の使用を含めた指針が必要だ」としている＞　とある。

　万能細胞(iPS細胞,ES細胞) 由来の細胞組織や部分臓器が、"移植" に用いられるだけでなく、"難病" や "創薬" の研究アプローチにとっても重要な役割を果たしていることは、よく知られている。
　◆ 参照 当誌過去の "iPS 創薬" 関連記事

　(1)　＜ｉＰＳ細胞の医療応用は大きく二つの流れがある。　　一つは再生医療。ｉＰＳ細胞からつくった細胞や組織を患者に移植し、病気やけがで失った機能の回復を目指す。ｉＰＳ細胞を使った臨床研究は目の難病ですでに始まり、理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーらは１２日に世界初の手術を実施し、注目を集めた。／　　もう一つが今回のような難病の治療薬の研究だ。筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）、筋ジストロフィー、アルツハイマー病など様々な病気でも同様の取り組みが進む。「再生医療は順調にいろんな先生が進めているが、やはり『創薬』をもっと強力に推進したい」。京都大ｉＰＳ細胞研究所の山中伸弥所長は昨年末の朝日新聞のインタビューでこう話し、ｉＰＳ細胞技術の普及に力を入れる意向を示していた......＞　（ iPS細胞の医療応用"二つの流れ"！(1)"再生医療"分野、(2)難病向け治療薬研究"創薬"！／当誌 2014.09.21 ）

　(2)　＜"ｉＰＳ細胞" 技術の可能性は、"再生医療" 分野での "移植臓器再生" にとどまらず、「創薬」研究（治療薬の開発、その開発過程・検査過程での貢献！）においても手堅く展開し始めているという。　　患者から作ったｉＰＳ細胞を使い、治療薬の候補となる物質を特定する　というかたちで、いわば、"患者から作ったｉＰＳ細胞" が "患者自身" の "病状" の "代理(?)" 的役割を果たす！　かのようなのである。......＞　（ "iPS細胞"技術は"再生医療"分野での成果に加え、「創薬」研究においても手堅く展開！／当誌 2014.09.20 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 世界初、生体同様に動くミニ小腸　万能細胞から作製／共同通信／2017.01.13 - 05:29　は、　　＜さまざまな細胞になる人の人工多能性幹細胞（iPS細胞）や胚性幹細胞（ES細胞）を使い、約1センチ大の立体的な小腸の組織をつくったと国立成育医療研究センターなどのチームが12日、米科学誌電子版に発表した＞　と報じている。

　＜......縮んだり緩んだりという腸に特有の動きを繰り返し、下痢止めや便秘薬にも反応する「ミニ小腸」。生体と同様の働きをする腸組織の作製は世界初という。　　これを使って病気の症状を再現できれば、潰瘍性大腸炎やクローン病など腸の難病の研究や治療薬開発に役立つと期待される。同センターの阿久津英憲部長は「将来はミニ小腸を人に移植する再生医療にもつなげたい」と話している＞　とある。

　子どもの場合には、暗示的効果もあってのことなのだろうか、「イタイのイタイの飛んで行け～！」というおマジナイ(?)があったりする。　で、大人はどうかと言えば、同じ類に見えないわけでもないのだが、"痛い部分（患部)" を "無意識にさする（擦る)" というアクションに出ることが多いのかもしれない。


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 無意識に患部さするのなぜ　神経再生のメカニズム解明／新聞社／2017.01.11 - 19:57　は、　　＜体をさするなどの刺激が、神経細胞が持つタンパク質の一種を活性化し、神経の成長や再生を促す詳しいメカニズムを、群馬大大学院の柴崎貢志准教授（分子細胞生物学）の研究グループが11日までに解明した。打撲などの患部を無意識にさする行為が、傷ついた神経回路の再生を促進する効果があると考えられるという＞　と報じている。

　＜......交通事故などで神経を激しく損傷した場合に、リハビリでなぜ運動機能が回復していくのかも分子レベルで説明できるようになったといい、柴崎准教授は「今後、リハビリの効果向上や、傷ついた神経の修復を促す薬の開発につながる可能性がある」としている＞　とある。

　今、がん患者の "終末期ケア"、"緩和ケア" に関する適切なあり方への注目と関心とが高まっている。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん遺族　２万人調査へ　厚労省が初、終末期ケア実態把握／毎日新聞／2017.01.11 - 21:11　は、　　＜がん患者の終末期の療養実態を把握するため、厚生労働省が約２万人の遺族を対象とした初の大規模調査を２０１７年度から始める。終末期の患者・家族が適切なケアを受けたかや、医療や介護サービスの利用状況などを把握し、がん患者の療養環境の改善につなげる＞　と報じている。

　＜......調査は、厚労省が国立がん研究センターに委託して実施する。対象は全国のがん患者の遺族約２万人を想定し、人口動態統計の死亡票から抽出する。　　国は、がんを抱える患者が体や精神的なつらさを和らげる「緩和ケア」を受け、医療だけではなく介護サービスも活用することによって、療養生活に伴う苦痛や困難を減らす体制整備を目指している。　　終末期は病院から自宅へ帰る患者も増え、治療の選択に迷ったり、緩和ケアや療養生活を支えるサービスが十分に提供されていなかったりするケースもある。厚労省研究班の調査（１４年度）によると、身体的苦痛や精神的苦痛の緩和が十分にされていない患者が３～４割を占めた。　　これまでも、がん患者が終末期に適切な緩和ケアを受けたかどうかを尋ねる遺族調査はあったが、対象が一部の病院に限定されており、国のがん政策を検討するがん対策推進協議会から「実態を把握できていない」と指摘されていた。　　今回の調査項目は、緩和ケアが適切に患者・家族に提供されたか　▽ どんな治療を受けたか　▽ 医療者とのコミュニケーション　▽ 治療・療養について患者本人の意思が尊重されたか　▽ 利用した医療・介護サービス－－など。　　厚労省は、結果をもとに、患者が住み慣れた地域で質の高い療養を受けられるようにする対策の検討に生かす方針だ。 【細川貴代】＞　とある。

　"iPS細胞" の移植手術による、眼の難病を克服したケースとしては、"加齢黄斑変性" の患者に対するものが、既に成功していることを多くの人が知っている。

　◆ 参照 当誌過去の "iPS細胞 網膜" 関連記事

　(1)　"加齢黄斑変性"患者への"iPS細胞移植"手術経過、1年後も患者「良好」！(理化学研究所)／当誌 2015.10.04

　(2)　"iPS細胞"使った移植手術(難病「加齢黄斑変性」の患者)実施！　理研、世界で初めて！／当誌 2014.00.00


　今回注目する下記引用サイト記事 ： ｉＰＳ網膜細胞、光を感知　失明マウスで回復確認／神戸新聞／2017.01.11 - 05:10　は、　　＜「網膜色素変性」という病気で目が見えなくなったマウスに、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作った網膜の細胞を移植することで、光を感じる視覚が回復することを、理化学研究所多細胞システム形成研究センター（神戸市中央区）のグループが初めて確認した。ヒトの失明原因にもなる病気で、２年以内に臨床研究の申請を目指すという。　　同センターの万代道子・副プロジェクトリーダーらによる成果で、１０日付の米科学誌ステムセル・リポーツ電子版に発表した＞　と報じている。

　＜......網膜色素変性は遺伝性の病気で、網膜の視細胞が死んでいく。グループはマウスのｉＰＳ細胞から視細胞などのもととなる細胞を作製。網膜色素変性で失明したマウスに移植し、効果を検証した。　　部屋が光ると５秒後に電気ショックを与える実験を繰り返した結果、移植したマウス２１匹のうち９匹は、光るとショックを避けられる隣室に逃げるようになり、光に反応していることが示された。一方、失明したマウスは逃げられずに刺激を受け続けた。　　また、移植した視細胞とマウスのもともとの網膜細胞との間で、実際に光の情報が伝達されていることも確認した。　　現段階では移植部分は網膜全体の５％未満で、視覚の回復は光が分かる程度という。万代副リーダーは「回復の度合いが高まるよう研究を続けたい」とする。（武藤邦生）　　　【 網膜色素変性 】　遺伝子の変異が原因で、目の奥で光を受け取る網膜の視細胞がだんだんとなくなっていき、視野が狭くなったり、暗がりで物が見えにくくなったりする難病。失明することもある。原因遺伝子は７０以上あり、患者は３千人に１人と推定される。国内患者は少なくとも約２万９千人。遺伝子治療や人工網膜の開発が試みられているが、治療法は確立していない＞　とある。

　"認知症／アルツハイマー病" 発症の原因に関しては、"たんぱく質「アミロイドβ」、たんぱく質「タウ」が脳内に蓄積するため" という説明が大半であり、それ以上に踏み込んだ解説を目にすることは多くない。


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脳神経細胞の微小管、アルツハイマー病一因か　浜医大、変質発見／静岡新聞／2017.01.10 - 08:18　は、アルツハイマー病の原因について、やや異なったアプローチで研究したその成果が紹介されている。　　＜浜松医科大（浜松市東区）細胞分子解剖学講座の池上浩司准教授と瀬藤光利教授らの研究グループが、アルツハイマー病患者などの脳を詳しく解析した結果、脳神経細胞内で物質輸送のレールの役割を果たす「微小管」の一部が、これまで確認できなかった変質をした状態であることを見つけた。この新たな変質が神経細胞減少の一因になる可能性があるという。９日に英国の科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」で発表した＞　と報じている。

　＜......研究グループは、アルツハイマー病患者８人とてんかん発作のあるマウス４体を解析。脳内で短期記憶をつかさどる部位「海馬」を調べると、微小管を構成するタンパク質「チューブリン」の>一部が欠ける変化と、別のアミノ酸が付着する変化の両方を併せ持つ状態のチューブリンが患者らに多いことが分かった。特に細胞間の伝達を担うシナプス構造に近い箇所でこの変質のあるチューブリンが多く検出された。　　今後、他の脳疾患と比較することで、この変質が、異常が起きている部位や障害の程度を判断する目印（マーカー）になることが期待されるという。池上准教授は「この変質の発生メカニズムや変質の原因となる酵素の特定を進めれば、病気の予防や進行を遅らせるようになるかもしれない」と期待する。　　アルツハイマー病は高齢者の認知症の多くを占める進行性の脳疾患。神経細胞が壊れて脳が萎縮し、認知機能に障害が起きるが、詳しいメカニズムは分かっていない。神経細胞の破壊・減少に、情報伝達やエネルギー生成に必要な物質を運ぶ「分子モーター」や、微小管の異常が影響すると考えられていた＞　とある。

　"精神科長期入院" の患者が、極めて多いことはよく知られており、また、そこでの院内対応において "身体拘束" という事実が少なくないことも関心を集めてきた。

　◆ 参照 当誌過去の "精神科" 関連記事

　(1)　高齢者の"身体拘束"は、病院や介護施設の"6割超"が！　気力奪い、症状悪化も！／当誌 2016.06.30

　(2)　精神科で患者拘束1万人、10年で2倍に！「保護室」隔離患者も約3割増！　2013年度調査／当誌 2016.05.11

　(3)　精神科で身体拘束受ける患者１万人超！１０年で２倍に増加！「安易に行う例」指摘も！／当誌 2016.04.10


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 精神科長期入院3.9万人削減へ　20年度までに、地域移行目標／共同通信／2017.01.09 - 17:40　は、　　＜厚生労働省は、統合失調症などで精神科に長期入院する患者を2020年度末までに全国で最大3万9千人減らす目標を決めた。日本の精神科入院患者数は国際的にも高水準<で、1年以上の長期入院は14年現在、18万5千人に上る。少人数で生活するグループホームなどを整備し地域社会で暮らせる人を増やす方針だ＞　と報じている。

　＜......長期入院は過去の隔離収容政策の影響が一因で、人権上の問題が指摘されている。以前にも減らす目標を掲げたが達成できておらず、実現には財源の確保のほか、医療関係者の協力や住民の偏見の解消が必要になる＞　とある。

　"肺腺がん" は、＜日本人の肺がんの中で最も発生率が高く、年々患者数が増加している＞　とある。　それゆえに、有効な治療法や、新たな治療薬などの開発が強く望まれている。


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 肺腺がん発症原因の抑制遺伝子　徳大大学院が特定／徳島新聞／2017.01.08 - 10:19　は、　　＜徳島大大学院医歯薬学研究部の井本逸勢（いっせい）教授（人類遺伝学）、増田清士准教授（同）、丹黒（たんごく）章教授（胸部・内分泌・腫瘍外科学）らの研究グループは、肺腺がんの発症や進行の原因として、がん抑制遺伝子「ＴＲＩＭ５８」が働かなくなっていることを解明した。ＴＲＩＭ５８をターゲットにした新たな肺腺がん診断法や治療薬の開発につながることが期待できる＞　と報じている。

　＜......肺腺がんは日本人の肺がんの中で最も発生率が高く、年々患者数が増加している。喫煙者、非喫煙者にかかわらず発症するのが特徴で、早期発見が難しく進行も早い。非喫煙者ら一部の患者への特効薬はあるものの、対象者が限られていたり、ほぼ確実に再発したりするといった問題があった。　　これまで、メチル基と呼ばれる分子が遺伝子に結合する「ＤＮＡメチル化」に異常を来すとがん抑制遺伝子が働かなくなり、がんの原因となることは知られていた。しかしその詳細は分かっておらず、解明が待たれていた。　　井本教授らは、喫煙者と非喫煙者の早期肺腺がん患者の組織を解析した。ＤＮＡメチル化異常によって働かなくなっている遺伝子を複数発見し、その中からＴＲＩＭ５８ががん抑制遺伝子であることを確認。がん細胞の増殖や腫瘍の形成を抑制していることも突き止めた。　　今後この研究結果をたんや血液を用いた診断に応用することで、早期に肺腺がんを発見でき、患者への負担も少ない診断法を確立することが期待できる。治療法としても、患者の体内にＴＲＩＭ５８を出現させることで肺腺がんの進行を抑制する新たな治療薬の開発につなげられる可能性がある。　　成果は米科学誌オンコターゲットに掲載された＞　とある。

　"認知症患者" さんとの "意思疎通" で苦労するのは、患者さんの家族だけではない。　関連記事のような　＜けがや別の病気で通常病院に入院した際の問題点＞　というケースに止まらず、"通常治療における医療関係者とのやりとり" にあっても、より大きな配慮が向けられて然るべきかと思われる。


　◆ 参照 当誌過去の "認知症患者" 関連記事

　(1)　＜......認知症患者の対応に「困難と感じることがある」と９４％が回答。理由は「転倒・転落の危険がある」「意思疎通が困難」「検査・処置への協力が得られにくい」などが多かった。......＞　（ "認知症患者"が、けがや別の病気で通常病院に入院した際の問題点が今更のように浮上！／当誌 2016.10.24 ）

　(2)　おじいちゃん豹変！"急に怒りっぽくなった人"に潜む認知症リスク="易怒性"に要注意！／当誌 2015.11.27


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 愛知県立大、認知症模擬患者を養成　医療現場の対応改善へ／中日新聞／2017.01.07 16:01　は、　　＜看護師の卵に認知症患者への正しい対応方法を学んでもらおうと、愛知県立大看護学部（名古屋市）は、認知症の人の態度や思いを表現できる模擬患者の養成講座を開いている。模擬患者とのやりとりを通して、一見理不尽な行動にもその人なりの思いがあることを知り、より良い医療につなげるのが狙い。同大によると、認知症の模擬患者養成は全国的にも珍しいという＞　と報じている。

　＜......「エックス線を撮るなんて、聞いとらん。スーパーに来ただけや」。強い口調で検査を拒否する模擬患者の男性。看護師を目指す女子学生が「奥さんが心配していますよ。検査しましょう」と何度もなだめると、男性は次第に語気が弱まり、落ち着いた表情を取り戻した。　　昨年１２月中旬に名古屋市内で開かれた養成講座。模擬患者を目指して受講している５３～６１歳の男女５人が、学生とのロールプレー（役割演技）に臨んだ。４分間の演技を終えると、模擬患者と学生の双方の表情が緩んだ。　　模擬患者を務めたうちの１人で、ケアマネジャーの柴田清子さん（５３）＝同市名東区＝は「看護師の威圧的な態度は、当事者には嫌な思いとして残る。対応がいい方向になるよう役作りをしたい」と話す。　　これまで、がんやアルコール依存症に扮（ふん）する模擬患者の養成は、全国の医療系大学などで行われてきた。しかし、認知症の人に接する機会が少ない学生たちが、看護実習などの場で戸惑うケースもあったため、同大が昨年度から養成講座を始めた。認知症の人と家族の会県支部（愛知県東海市）に協力を呼び掛け、家族の介護を経験した人を中心に、本年度までに１３人が講座を終えた。　　認知症は医療職の理解が不足していると、患者本人や家族が傷つくことが多いため、認識を深めるのは不可欠。百瀬由美子看護学部長（６０）は「学生のとった行動や言葉掛けなど、模擬患者に具体的に言ってもらえると、学生の気づきになります」と指摘する。　　模擬患者との演技を行った同大４年の倉知佐緒里さん（２２）は「学生同士ではなれ合いになって、うまくいかない。模擬患者と接すると、自分の対応をじっくり考えられます」と話していた。　　（中日新聞・出口有紀）＞　とある。

　高齢者の "肺炎（肺炎球菌）" が取り沙汰される昨今である。"ワクチン予防接種" も不可欠かと思われるが、それ以外にも注意すべきことがありそうな気配である。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 肺炎の重症化　免疫細胞に鍵　新潟大助教ら仕組み解明／新潟日報モア／2017.01.07　は、　　＜新潟大歯学部の土門久哲助教（３６）＝微生物学＝らの研究グループは５日までに、肺炎を引き起こす原因となる「肺炎球菌」によって発症する肺炎が重症化する仕組みを明らかにした。肺炎球菌の持つ毒素で免疫細胞が溶け、本来、細菌を殺すなど体を守る働きをする酵素が過剰に漏れ出て、肺の細胞を傷つけていた。従来よりも効果的な肺炎の治療法の開発につながる可能性がある。　　研究成果は英科学誌「サイエンティフィック・リポート」の電子版に掲載されている＞　と報じている。

　＜......土門氏によると、重症化する肺炎は、多くの人が喉に持っている肺炎球菌が引き起こす。のみ込んでも胃に入れば肺炎にならないが、のみ込む力が弱っている高齢者は誤って肺に入り、発症する事例が多い。　　研究では、肺の中で肺炎球菌が死ぬことで、内部の毒素が放出されることが分かった。　　毒素は直接、肺の細胞を傷つけるのではなく、免疫細胞を溶かすことを観察。免疫細胞内から漏れた酵素が肺の細胞を傷つけるという段階的な仕組みを明らかにした＝図参照＝。　　土門氏によると、従来、肺炎は肺炎球菌を抗生物質で殺す治療が中心だが、研究により、毒素の放出が防げていないことが分かった。　　土門氏は「肺炎球菌の毒素と、免疫細胞の酵素の働きをいずれも抑えれば、より効果的に治療できる可能性がある」と話した＞　とある。

　 "現場主義" という意味深長な言葉を思い起こすが、生物の体内メカニズムにも、"一大事件" が発生した場合には、その "現場近辺" に "鍵となる要因" が自然発生している（ c.f. 免疫機能 ）という現象が伴うかのようである......。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： 脳梗塞で死んだ細胞再生　兵庫医科大、定説覆す／神戸新聞 NEXT／2017.01.06　は、　　＜兵庫医科大（兵庫県西宮市）のグループが、脳梗塞の組織の中に神経細胞を作る細胞があることを発見し、それを採取、培養して移植することで、脳梗塞で死んでしまった脳細胞を再生させる研究を始めた。死んだ神経細胞は再生しないという定説を覆す発見で、グループは「今後２年余りで、臨床試験の前段階まで持っていきたい」と話す。　（武藤邦生）＞　と報じている。

　＜......脳梗塞は脳の血管が詰まり、脳の神経細胞が死んでしまう病気で、後遺症が出ることも多い。その組織の中に神経細胞を作る細胞があることを、同大先端医学研究所の松山知弘教授、中込隆之准教授らが２００９年、マウスの実験で発見。１５年には、血管の周囲の細胞が脳の一大事を受け、神経細胞などに変化できる「多能性」を獲得していることが分かった。　　体のさまざまな細胞を作れる多能性幹細胞といえばｉＰＳ細胞が有名で、それに比べると発見された細胞は多能性が低いと考えられるが、体内で自然に生まれる。グループは重症の脳梗塞を起こしたヒトの脳でも存在を確認し、「ｉＳＣ細胞（虚血誘導性多能性幹細胞）」と名付けた。　　この細胞の移植によって脳の再生も期待できることから、既に培養したマウスのｉＳＣ細胞をマウスの脳に移植し、ある程度、正常に機能している状態を確認。さらに昨年１１月、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の支援を受けて始めた研究では、ヒトのｉＳＣ細胞をマウスに移植した場合の効果を確かめる。　　マウスで効果があれば、ヒトへの応用の可能性も開けるといい、「ｉＳＣ細胞はもともと体内で作られるもので、移植しても、がんなどの危険性は低い」と中込准教授。研究責任者で、脳神経外科の高木俊範助教は「脳梗塞の脳には再生させようとする働きがある。そのメカニズムを生かした治療につなげたい」と話す＞　とある。

　"がん緩和ケア" は、一方では重視されつつあるとともに、相変わらず "終末期のケア" と混同、誤解されてもいるのが実情だと言える。


　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん緩和ケア、拠点病院以外でも充実を　厚労省検討会／朝日新聞 - apital／2017.01.03 - 16:44　は、　　＜厚生労働省の有識者検討会は、がん患者の苦痛や不安を和らげる「緩和ケア」の現状と課題、今後の方向性について、「議論の整理」として報告書にまとめた。国が今年の夏にも策定する次期がん対策推進基本計画の参考にされる。全国に約４００ある「がん診療連携拠点病院」以外の病院でも広く緩和ケアを受けられる体制作りなどを求めている＞　と報じている。

　＜......報告書によると、がん患者の約４割は拠点病院以外の病院で入院治療を受けているが、医師や看護師らでつくる「緩和ケアチーム」の設置は約１割にとどまる。また、医療従事者の理解不足のため、がん診断時から緩和ケアを提供することが不十分で、いまだに終末期のケアと誤解されている、という。　　このため、今後の方向性として、一般の病院の医師らへの研修の充実や、拠点病院を中心に「地域緩和ケア連携協議会」を２次医療圏ごとに立ち上げ、在宅医らも含めて地域全体で緩和ケアを推し進める体制づくりなどを求めている。　　また、治療法や療養場所だけでなく生活や仕事なども含め、患者が適切に意思決定ができるよう、様々な専門家らによる相談支援の強化も求めた。
■がん緩和ケアの今後の方向性について
・拠点病院以外の病院でも、医師に研修をして提供体制を充実させるべき
・拠点病院を中心に「地域緩和ケア連携協議会」を検討すべき
・緩和ケアの質を評価する指標や基準を確立すべき。患者体験調査や遺族調査なども定期的に実施すべき
・大学などで実習を組み込んだ実践的なプログラムを充実すべき
・がんだけでなく循環器疾患なども対象に加えるべき
（竹野内崇宏）＞　とある。

　がんに対する国の対策の重点項目がどこに置かれるのかで、関係者たちには大きな影響が及ぶことになる。　だからこそ、"国のがん対策の新基本計画策定の行方" に否が応でも関心が集まるわけだ。

　今回注目する下記引用サイト記事 ： がん対策の新基本計画 策定に向け議論大詰めに／NHK NEWS WEB／2016.01.04 - 05:28　は、　　＜日本人の死亡原因で最も多いがんの対策について、ことしは国の具体的な方針を示す新しい基本計画が策定されます。患者団体などは治療が難しく、患者数が少ないがんや小児がんの対策などを重点項目に盛り込むよう求めており、厚生労働省の協議会で大詰めの議論がおこなわれます＞　と報じている。

　＜......厚生労働省は、これまでの協議会での議論などをもとに、がんの告知を受けた直後から、家族も含めて精神的なケアを始めるとともに、患者の体の苦痛を和らげる緩和ケアの体制を整備することや、働く世代のがん患者が仕事を失うことがないよう、治療しながら働き続けられる環境を整えるよう、企業に促すことなどを盛り込む方針<です。　　また、患者団体などは、治療が難しい難治がんや患者数が少ない希少がん、それに小児がんの対策などを、基本計画の重点項目に盛り込むよう要望しており、基本計画の策定に向けて協議会で大詰めの議論がおこなわれます。　　新しい基本計画は、こうした議論をもとに厚生労働省が策定し、ことし６月に閣議決定される見通しです＞　とある。

　"がんの恐さ" は、何よりもその "再発" だと言える。　したがって、"再発" のメカニズムを解明することが、この上なく重要視される。


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 胃がんや大腸がんで怖い再発　粘膜細胞の異常から予測の可能性／J CAST ヘルスケア／2017.01.02 - 11:30　は、　　＜胃がんは早期発見と内視鏡による治療で生存率が高まっているが、それでも再発する人が少なくない。再発の原因に胃の粘膜細胞の遺伝子の異常があることを国立がん研究センターなどが突きとめ、英医学誌「Gut」（電子版）の2016年12月21日号に発表した。　　再発しやすいタイプの人がわかり予防に役立つほか、健康な人の発症予測や肝臓がんや大腸がんの再発防止にも応用できる可能性があり、診断法の実用化を目指す＞　と報じている。

　＜......■ ピロリ菌を除去しても再発する謎がわかった　　国立がん研究センターの12月21日付発表資料によると、研究チームは、胃がんの原因菌とされるピロリ菌除去などの内視鏡治療を受けた早期胃がん患者795人を対象に、胃がんがどういうメカニズムで再発するか調べた。毎年1回、平均5年間内視鏡検査を続けた結果、新たな胃がんを発症した133人を分析した。　　以前から胃がん再発患者には、胃の正常な粘膜細胞のDNA（デオキシリボ核酸）に「メチル化」という現象が起こることが知られていた。メチル化が起こると遺伝子が正常に働きにくくなり、その割合が高くなるほど発がんリスクが上がる。そこで、メチル化の割合が高い順に患者を4段階に分けると、最も高いグループの発症率は約20％で、最も低いグループの約7％の約3倍に上った。　　研究チームは発表資料の中で、「ピロリ菌を除菌した後でも胃の粘膜のメチル化のレベルを測定すれば、胃がんの再発のリスクを予測し、検診を徹底することで発症を予防する可能性が出てきます。さらに、今回開発した技術は、同じ慢性炎症を原因とする肝臓がんや大腸がんにも応用できると期待されます」とコメントしている＞　とある。

　免疫治療薬「オプジーボ」は、その "効き目" とともに、その "高額さ" によって衆目を集めてきた。　その結果、"効き目が予測可能になれば、高額なオプジーボを投与する患者の絞り込みにつながり、医療費節約に役立つ"　という期待をも浮上させるに至っている。

　◆ 参照 当誌過去の "免疫治療薬" 関連記事

　(1)　"オプジーボ"で効果ある患者は、"特定の免疫細胞"が増加！治療"効果予測"に応用期待！／当誌 2016.11.19

　(2)　＜......京都大学の椛島健治教授らはがんの免疫治療薬「オプジーボ」が効くかどうかを、採血で判別できる手法を見つけた。効いた患者では血液中の特定の免疫細胞が増えていた。これをもとに効き目が予測可能になれば、高額なオプジーボを投与する患者の絞り込みにつながり、医療費節約に役立つと期待している......＞　（ がん免疫薬オプジーボの効き目を採血で判別！「9型ヘルパーＴ細胞」の量測定！(京大)／当誌 2016.10.25 ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： オプジーボ　免疫治療薬の効果予測　投与前に指標／毎日新聞／2017.01.01　は、　　＜「オプジーボ」（一般名・ニボルマブ）など体の免疫を高めてがんを治療する薬について、投与前に効果の有無を予測できる指標（マーカー）を探す研究が２０１７年１月から始まる。薬価の高さで注目されるオプジーボだが、投与前に効果がある人を選ぶ方法は見つかっていない。このため、肺がんの遺伝子診断の全国ネットワークが、２年間で最大１０００人の肺がん患者を対象に、がん細胞の遺伝子の変化などと薬の効き方の関係を分析する。【下桐実雅子】＞　と報じている。

　＜......オプジーボでは、がんが小さくなるなど効果のある患者は２割程度とされる。しかし、現在はオプジーボが効くかどうかを投与前に見極める方法はない。　　研究を始めるのは、全国の約２４０の医療機関が参加する「ＬＣ－ＳＣＲＵＭ－Ｊａｐａｎ」（エルシースクラムジャパン）。患者のがん組織などを集めて遺伝子を解析し、新薬の開発につなげる研究に取り組む。　　１７年１月以降、新たに研究に参加する患者のうち同意の得られた人を対象に、がん細胞の免疫反応にかかわり、オプジーボなどの薬が標的とする「ＰＤ－Ｌ１」という物質の量や遺伝子全体の変化を調べる。これらの結果と薬の治療効果との関係を分析する。遺伝子の変化の数によって効きやすさが異なるかも検証する。　　研究代表者の国立がん研究センター東病院の後藤功一・呼吸器内科長は「これらの薬には副作用もあり、高い効果が期待できる適切な患者を選ぶ指標を、日本から発信したい」と話す＞　とある。

　"逼迫している国の財政状況（医療費40兆円オーバー！)" への対応策としての "医療政策" があの手この手で打ち出されている......。

　◆ 参照 "スイッチOTC薬" 関連記事

　○　＜病院の薬の成分を市販薬に転用したのがスイッチＯＴＣ薬　　これまでは医師の判断でしか使用できなかった医薬品を、薬局で買えるようにしたのがスイッチＯＴＣ薬です。スイッチＯＴＣ薬の登場で、セルフ・メディケーションの幅が広がっています。　　ＯＴＣとは「Over The Counter」の略で、街の薬局のカウンター越しに売られる薬、つまり市販薬のことを指します。以前は医療薬であったものが、市販薬として薬局でも買えるように販売が許可されたものを、医療薬から市販薬（ＯＴＣ）にスイッチされたということから「スイッチＯＴＣ」といいます。......＞　（ スイッチＯＴＣ薬って何？／goo ヘルスケア ）


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 市販薬購入費1万2千円超で減税　1月から、領収書保存を／共同通信／2016.12.31 - 16:23　は、　　＜新年からは、ドラッグストアなどで市販薬を買った際の領収書は捨てないで保存を―。「スイッチOTC薬」と呼ばれる薬の購入費が年1万2千円を超えれば、税負担が軽減される医療費控除の特例制度が1月からスタート。軽い病気では医療機関にかからず、自ら健康管理をするよう促すのが狙いだ＞　と報じている。

　＜......スイッチOTC薬は、医師の処方が必要だった医療用医薬品の安全性が確認され、店頭販売できるようになった薬。家族の年間購入額の合計が1万2千円を超えた部分を、最大8万8千円まで課税所得から差し引く。「セルフメディケーション税制」という仕組みで、2021年12月末まで5年間の時限措置＞　とある。

　"東京電力福島第一原子力発電所の事故" による被害は様々な面で後を引いている。　その中でも、"チェルノブイリの前例" を警戒させる "子どもたちの甲状腺がん" の問題は、不気味な影を落としている。

　◆ 参照 当誌過去の "甲状腺がん" 関連記事

　(1)　"原発事故の作業"で被曝、"甲状腺がん"発症！ 初の"労災認定"！ 東電の40代男性社員！／当誌 2016.12.19

　(2)　"原発事故とがん"の関係「解明を」！国際学会(国際環境疫学会)、政府と県に求める！／当誌 2016.03.09

　(3)　福島で"甲状腺がん"増加か!? 子ども４人 放射線影響か確認 チェルノブイリの前例も！／当誌 2014.12.25


　今回注目する下記引用サイト記事 ： 甲状腺がんの子どもの療養費支援 福島以外も強化へ／NHK NEWS WEB／2016.12.28 - 04:16　は、　　＜東京電力福島第一原子力発電所の事故のあと、甲状腺がんと診断され、治療を受ける子どもたちに対して民間の基金による療養費の支援が始まり、基金は今後、福島県外の子どもの支援も強化することにしています＞　と報じている。

　＜......民間の基金、「３・１１甲状腺がん子ども基金」は、原発事故のあと、甲状腺がんやがんの疑いと診断された２５歳以下の子どもたちに１人当たり１０万円の療養費の支援を行っています。　　２６日、福島県のほか、宮城県や群馬県などに住む１０歳から２５歳までの３５人に療養費が支給され、このうち９人が福島県外だったということです。　　基金によりますと当初の予想より福島県外からの申請が多く、中には自覚症状が出てから受診したため、肺に転移しているケースもあったということです。　　基金は、今後も寄付とともに給付の申請を受け付けていて、福島県内に加えて県外の子どもに対する支援も強化することにしています。
　基金は「治療で経済的に苦しんでいる家庭もあり、１人でも多くの支援につなげたい」と話しています。　　給付の対象は東日本の１５の都と県に住む２５歳以下の人たちで、問い合わせの電話番号は０１２０－９６６－５４４です＞　とある。